アスエネ、代表取締役CEO西和田が、東京大学大学院工学系研究科・田中謙司研究室主催の「2030GXの崖を越える」セミナーに登壇
アスエネ株式会社
アスエネ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役CEO：西和田 浩平、以下「当社」）の代表取締役CEOの西和田が、2025年6月13日（金）に東京大学で開催されるセミナー「2030GXの崖を越える」で、「Scope2 リアル脱炭素の動向と課題」をテーマとしたパネルディスカッションに登壇します。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/58538/527/58538-527-d5685fe19c26dbcd88c74f6405db84ab-767x410.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
登壇内容
2025年6月13日（金）に東京大学で開催される東京大学大学院工学系研究科・田中謙司研究室を中心に開催のセミナー「2030GXの崖を越える」にて、当社代表取締役CEOの西和田が登壇します。企業が避けて通れないエネルギー移行やScope2の脱炭素化に焦点を当て、再エネ調達の困難性や、環境規制の強化や新たな規制などの将来のリスクへの具体的な対策について議論し、成長とカーボンニュートラルを両立させるヒントや、国内外の最新事例や制度の動向についてお話しします。
当社の西和田は、「Scope2 リアル脱炭素の動向と課題」のセッションにおいて、パネリストとして登壇します。また本セミナーには、当社のサステナビリティ・アドバイザリー・ボードに参画する東京大学大学院工学系研究科の田中 謙司教授および、アスエネにグループジョインした東大発の脱炭素化支援スタートアップ E4G 代表取締役、アスエネ事業開発本部マネージャーの小原 大智も参加いたします。
イベント詳細
セミナー名：2030年GXの崖を越える
会場：東京大学 本郷キャンパス 工学部2号館213講義室
会期：2025年6月13日（金）
時間：16:30～18:00（予定）
形式：現地、オンラインハイブリッド開催
主催：東京大学大学院工学系研究科 田中研究室
セミナー案内サイト：
https://magenta962947.studio.site/
パネルディスカッション詳細
テーマ：Scope2 リアル脱炭素の動向と課題
時間 ：17:15~18:00
パネリスト：
東京大学大学院工学系研究科 田中 謙司教授
東京大学生産技術研究所 岩船 由美子教授
Google Cloud APAC Commercial Structuring Lead 中嶋 康仁 氏
株式会社JERA Cross 取締役CPO 一倉 健悟氏
株式会社アスエネ Founder 代表取締役CEO兼COO 西和田 浩平
モデレータ：田中謙司研究室 特任研究員 大杉 慎平氏
ASUENEについて
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/58538/527/58538-527-ccd966077f891e2a38402be1b6abe4ec-2048x585.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「ASUENE」は、複雑だったCO2排出量算出業務をカンタンにサポートする、CO2排出量見える化・削減・報告クラウドサービスです。温室効果ガス・CO2排出量の算出・可視化、削減・カーボンオフセット、Scope1-3* のサプライチェーン排出量の報告・情報開示を支援します。
アスエネサービスサイト：
https://asuene.com
アスエネ 会社概要
会社名：アスエネ株式会社
事業内容：
・CO2排出量見える化・削減・報告クラウドサービス「ASUENE」
・ESG評価クラウドサービス「ASUENE ESG」
・GX・ESG人材特化型転職プラットフォーム「ASUENE CAREER」
グループ会社：
・カーボンクレジット・排出権取引所 「Carbon EX」
・脱炭素・非財務情報の第三者検証・保証、アドバイザリーサービス「アスエネヴェリタス」
・SaaS事業者向けAPI連携プラットフォーム「Anyflow」
資本金：75億2,700万円（資本剰余金含む）
代表者：Founder 代表取締役CEO兼COO 西和田 浩平
住所：東京都港区虎ノ門1-10-5 KDX虎ノ門一丁目ビル WeWork 4階
拠点：日本、シンガポール、米国、タイ、英国、フィリピン
URL：
https://corp.asuene.com/
＜注釈補足＞
* Scope1-3：以下のとおり、事業者によるCO2排出量の算定・報告対象範囲を区分
Scope1：自社の事業活動において直接排出したCO2排出量
Scope2：他社から供給された電気、熱・蒸気の使用により発生する間接的なCO2排出量
Scope3：上記以外の事業活動に関わる上流・下流のサプライチェーンのCO2排出量
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
