【業務効率化 × Webアプリ開発】プログラミングが学べる求職者支援訓練「基礎から学べる!IT人材養成科(eラーニングA)」7/16開講!受講生募集開始
エキサイトホールディングス

ワークキャリア株式会社(所在地:東京都港区、代表取締役:秋吉 正樹)は厚生労働省から認定を受けているeラーニング型の求職者支援訓練にて、7月16日(水)より開始する「基礎から学べる!IT人材養成科(eラーニングA)」の受講生を募集します。このコースでは、Excelの自動化を図れるマクロ・VBAを通して、プログラミングの基礎を学んでいきます。
募集期間:2025年5月27日(火)~2025年6月26日(木)まで
【カリキュラム詳細】
http://job-training.jp/wp-content/uploads/2025/05/IT_07_fukui.pdf
[画像:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/1346/1019/1346-1019-f9bb217d3d21e13d82c5231d9de0c6c6-1200x660.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
IT業界は、今、最も成長している業界の一つです。 IT技術は社会のあらゆる場面で活用されており、その需要はますます高まっています。しかし、IT業界で活躍できる人材は不足しており、企業は常に優秀な人材を求めています。
IT業界で活躍できる人材を育成するために、本コースでは、プログラミングやWebアプリケーション開発などの専門知識・スキルを体系的に学ぶことができます。また、キャリアコンサルタントとの定期的な面談など職業相談や就職支援も充実しています。即戦力として活躍できるIT人材を目指しましょう。
■IT人材養成科とは
IT人材養成科は、プログラミングとWebアプリケーションの制作スキルを身につけ、 業務効率化の提案・設計・実装ができるIT人材を目指す職業訓練コースです。本コースでは、以下の内容を学ぶことができます。
- 表計算基礎- プログラミング(マクロ・VBA・GAS)- Webアプリケーション開発基礎(Java・PHP)- データベース- サーバー構築
■求職者支援訓練とは
「求職者支援制度」とは、求職者の方が、職業訓練によるスキルアップ、及びハローワークと連携した就職支援を通じて、早期就職を目指すための制度です。
受講申込前に公共職業安定所において給付金事前審査申請を行う方で、一定の要件を満たす場合に求職者支援訓練の受講を容易にするために一定額の給付金を受けられる制度があります。
■対象者および受講条件
1.育児・介護中の者
2.居住地域に訓練実施機関がない者
3.在職中の者等
訓練の受講に当たり配慮を必要とする者
・自宅あるいは作業環境においてインターネット通信環境を用意でき、接続可能なパソコンをお持ちの方
・キーボードやファイルの操作ができる方
■募集概要
[表:
https://prtimes.jp/data/corp/1346/table/1019_1_9f8e042333bbc9291b3d5afe92b88145.jpg ]
■事前説明会(オンライン)
詳しいカリキュラムや難易度について、実際の講師がわかりやすくご説明します。
さらに、卒業生も参加し、講座の雰囲気やリアルな体験談をお話しします!
週に1度開催中(日程はLINE登録後ご確認いただけます)
参加予約者が1名以上で開催
▼説明会の参加予約はこちらから
https://liff.line.me/1657874369-R22djydG/landing?follow=%40443vnwpd&lp=MSwSt6&liff_id=1657874369-R22djydG
上記のURLからLINEに登録後、説明会の参加予約が可能です。
■お申込方法
お住まいの地域を管轄するハローワークでお手続きをお願いします。
eラーニング型の職業訓練なので、福井県以外にお住まいの方でもお申込が可能です。
詳しくはハローワークにお問い合わせください。
■訓練に関するお問い合わせ
ワークキャリア株式会社ジョブトレ福井校
所在地 :〒916-0026 福井県鯖江市本町3−1−8 303
メール :fukui@workcareer.jp
電話 :050-8885-8244(担当者:大内)
■ワークキャリア株式会社
所在地 :東京都港区麻布台一丁目3番1号麻布台ヒルズ森JPタワー27階
設立 :2024年7月1日
代表者 :代表取締役 秋吉 正樹
事業内容 :職業訓練校「ジョブトレ」運営
URL :
https://job-training.jpプレスリリース提供:PR TIMES
記事提供:PRTimes