未来を担う子どもたちへ「お金の羅針盤」を。シャトル代表 見原思郎、初の著書『親子で学ぶデジタル×マネー教育 ネコマルのデジタルおこづかいレッスン』5月26日発売
シャトル株式会社
～キャッシュレス時代を生き抜くための「実践的金融リテラシー」を親子で楽しく学ぶ一冊～
シャトル株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：見原思郎）は、代表取締役 見原思郎による初の著書『親子で学ぶデジタル×マネー教育 ネコマルのデジタルおこづかいレッスン』が、2025年5月26日に幻冬舎より発売されたことをお知らせいたします。
急速なキャッシュレス化の進展や2022年度からの高校での金融教育義務化など、お金を取り巻く環境は大きく変化しています。IT技術の進化により、子どもたちがお金に対する実感値を持ちにくくなる一方、デジタルならではの利点を活かし金融リテラシーを高める絶好の機会とも言えます。 本書は、このような時代背景を踏まえ、親子で新しいお金のカタチと賢く付き合うための知識を楽しく学べるように企画されました。
本書は、小学3年生のタケルとその家族が、お金の妖精「ネコマル」のアドバイスを受けながら、デジタルマネーの管理方法・正しい使い方・貯め方・さらには投資の基礎までを学んでいくストーリー仕立てです。 親子向けプリペイドカード「シャトルペイ」の開発・提供を通じて、長年親子の金融リテラシー向上を支援してきた著者ならではの視点で、デジタル時代に必要な知識を具体的に、分かりやすく解説しています。
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キャッシュレスの時代、子どもたちにとってお金はますます実感しにくいものになっています。しかし、これは大きなチャンスでもあります。なぜなら、お金の教育とは単に金融知識を教えることにとどまらず、子どもたちが自ら考え判断する『自律の心』や、目標を立ててコツコツと努力する『計画性』といった将来に不可欠な能力を育む大切な機会だからです。
親子向けフィンテックサービス『シャトルペイ』を運営する中で、そうした想いを強くし、デジタル時代に必要な知識や考え方を、ネコマルという親しみやすいキャラクターと共に本書に詰め込みました。
『金融のことは難しくて…』と、これまでお子さんへのお金の教育の大切さを感じながらも一歩踏み出せなかった親御さんでも、この本を読めば大丈夫です。親子で『お金って何だろう？』という基本から一緒に考え、ご家庭でのリアルな金融教育を無理なく実践できます。
本書が、子どもたちが自信を持って未来の経済社会を歩み、それぞれの可能性を豊かに広げていくための一助となることを心から願っています。
- キャッシュレス決済の特性とメリット・デメリット- デジタル時代のおこづかい管理と予算設定- ネットショッピングの注意点と安全な利用方法- お金の価値と上手な使い方を考える- 親子で取り組む金融リテラシー教育のヒント
- 9～15歳のお子さまを持つ保護者で、キャッシュレス時代のおこづかい管理に悩んでいる方- 学校や塾で金融リテラシー教育を担当する先生・指導者- 家族での“お金の会話”をもっと増やしたい、金融教育に関心の高い保護者- デジタル決済やFintechサービスに関心があるビジネスパーソン／スタートアップ関係者- 子どもの自発性・責任感を育てる教材を探している方
タイトル：親子で学ぶデジタル×マネー教育 ネコマルのデジタルおこづかいレッスン
著者：見原思郎（みはら しろう）
出版社：幻冬舎
発売日：2025年5月26日
定価：1,760円（税込）
ISBN：978-4344948335
購入URL：Amazon
https://www.amazon.co.jp/dp/4344948335
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1978年生まれ。青山学院大学卒業後、インターネット系ベンチャーを経て26歳で起業。GREEやSupershipでの新規事業立ち上げ、メルカリでのメルペイ立ち上げに貢献後、40歳でシャトル株式会社を設立。「未来を担う若い世代の可能性を最大化する」をミッションに、親子向けフィンテックサービス「シャトルペイ」を開発・提供。（サービスサイト：
https://shuttlepay.jp/ ）
シャトル株式会社は、「未来を担う若い世代の可能性を最大化する」をミッションに、子どもたちがお金の使い方を通して好きなことを見つけ、わくわくと取り組むことができる社会の実現を目指しています。子ども向けフィンテックサービスの提供を通して、親が子どもに共感し、応援したくなるきっかけを増やし、親子で金融リテラシーを実践から身につける機会を創出します。
会社名：シャトル株式会社
所在地：東京都港区東麻布 2-35-1 KCビル6F
代表者：代表取締役 見原 思郎
設立日：2019年10月25日
事業内容：親子向けプリペイドカード「シャトルペイ」の開発・提供
URL：
https://shuttlepay.jp/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
