TNFD提言に基づく情報開示に関するお知らせ
ライオン株式会社
ライオン株式会社（代表取締役兼社長執行役員：竹森 征之）は、「自然関連財務情報開示タスクフォース（以下、TNFD※1）」提言に基づく情報開示を行いました。また、TNFD Adopter(※2)に登録しましたので、お知らせします。
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当社は、生物多様性方針に基づき、TNFDのフレームワークに則り、当社グループの自然への依存、影響、自然関連のリスク、機会を分析し、その分析結果について開示しました。今回は、オーラルヘルスケア事業、ファブリックケア事業のバリューチェーン全体について分析した結果、特に上流（原料調達）において、依存度と影響度が高いという結果になりました。また、2030年において生態系サービスの劣化が深刻化するシナリオを想定し、両事業についてリスクと機会の分析を行いました。開示内容の詳細については、当社コーポレートサイトの「
ライオングループのTNFDへの対応」をご覧ください。
当社グループは、2030年までに取り組むべきサステナビリティ重要課題と目標を設定し、責任あるサプライチェーンマネジメントの構築、人権の尊重、サステナブルな地球環境への取り組みを進めています。今後も生物多様性の損失のもたらすリスクと機会に対する様々な取り組みに注力し、持続可能な社会への貢献と事業の発展の両立を目指してまいります。
(※1) TNFD（Taskforce on Nature-related Financial Disclosures）
自然関連財務情報開示タスクフォース。企業や金融機関が自然資本および生物多様性の損失に関連するリスクと機会を評価し、開示するための枠組みを提供する国際的なイニシアチブです（
TNFDウェブサイト）。
(※2) 2026年度までにTNFD提言に沿った情報開示を開始する意思を表明した企業・組織。TNFD Adopterとして登録された企業、組織は、
ウェブサイトを参照ください。
【関連情報】
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ライオングループの生物多様性に対する取り組み
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ライオンのサステナビリティプレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
