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日本キヤリアのUSX FIT、令和7年度デマンドサイドマネジメント表彰 機器部門にて最高賞の「経済産業省資源エネルギー庁長官賞」を受賞

日本キヤリア株式会社

日本キヤリアのUSX FIT、令和7年度デマンドサイドマネ


日本キヤリア株式会社(本社:東京都品川区)が開発、製造、販売する空冷モジュールチラー・ヒートポンプUSX FIT(R)が、令和7年度デマンドサイドマネジメント表彰の機器部門にて最高賞である「経済産業省資源エネルギー庁長官賞」を受賞いたしました。


当社は、気候変動やエネルギーといった問題に対するインテリジェントなソリューション提供で世界をリードするCarrier Global Corporation (NYSE:CARR)の傘下です。


一般財団法人ヒートポンプ・蓄熱センターが主催する「デマンドサイドマネジメント表彰」は、電力負荷平準化システムの普及および社会への啓発を目的に、電力負荷平準化効果に資すると認められる機器および総合システムを表彰する制度です。


当社は、水搬送用のポンプを内蔵し一定速圧縮機を搭載した空冷モジュールチラーを2003年に初めて発売しました。その後、空冷モジュールチラーは市場へ急速に普及し、最近では多くの既設機が長年の利用で更新時期を迎えつつあります。こうした更新需要に加え、新たに建築する建物の設計要件にも、USX FITはそのコンパクトサイズと大容量でお応えできる製品となっています。


本製品は、空冷ヒートポンプ式熱源機のコンパクト化を実現し、さらなる熱源転換および更新需要における省エネ化の促進を目的として開発されました。部分負荷特性に優れた大容量ロータリー圧縮機を開発し、製品の小型化と高効率運転を両立することで、化石燃料からの熱源転換に貢献。また、建築物省エネ法におけるZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)誘導を目的とした非住宅建築物に係る省エネ基準(BEI)の引き上げにも適応します。さらに、外部からのデマンドレスポンス指令にも対応しており、エネルギーマネジメントの高度化にも寄与することが評価され、受賞に至りました。


日本キヤリア代表取締役社長 久保徹は、「空冷モジュールチラーは、当社が自ら開発して市場を開拓してきた製品群です。その後、インバータ化を経て省エネ性が飛躍的に向上したことで多くのお客様からのご愛顧を得ることができ、今日の市場での主導的ポジションを築いてまいりました。このたびの受賞は当社にとってこの上ない喜びであり、これを一層の励みに今後もお客様のご期待を上回る製品を提供してまいります」とコメントしています。

授賞式の模様
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/154091/6/154091-6-014ae6a311f026dfdafbecc7d7635327-895x647.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
経済産業省資源エネルギー庁 省エネルギー課長 木村拓也様から賞状、トロフィーを授与される齋藤裕営業本部長




[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/154091/6/154091-6-9f555e8864dabeda9085894a0f32d0db-3900x2925.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]





[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/154091/6/154091-6-678c4db736e60bca3607f68f4dc46ea5-687x457.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
受賞後の記念撮影:丹野英樹営業技術部長(左)齋藤裕営業本部長(中)、山根宏昌技師長(右)






日本キヤリアについて
日本キヤリアは、エネルギー効率に優れた製品を統合したサステナブルなソリューションを家庭用、店舗・ビル用、工場用途としてお客様に提供しています。日本キヤリアは、次世代の人と地球のために気候変動やエネルギーといった問題に対応するインテリジェントなソリューション提供で世界をリードするCarrier Global Corporation (NYSE: CARR)の傘下です。

本プレスリリースのお問合せ先: 日本キヤリア広報室  mikiko.katou1@carrier.com

プレスリリース提供:PR TIMES

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記事提供:PRTimes

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