「R&Iファンド大賞2025 」確定給付年金部門受賞のお知らせ
フランクリン・テンプルトン・ジャパン株式会社
フランクリン・テンプルトン・ジャパン株式会社（所在地：東京都千代田区、代表取締役社長：高村孝）は、株式会社格付投資情報センター（R＆I）が選定する「R＆Iファンド大賞2025」確定給付年金部門の「外国債券エマージング」カテゴリーにおいて、昨年に引き続き2年連続で「フランクリン・エマージング債券戦略」が受賞しましたことをお知らせ申し上げます。
[表:
https://prtimes.jp/data/corp/103926/table/17_1_3b9b2b14018b341300f5d4bc718f996b.jpg?v=202506070717 ]
弊社は今回の受賞を励みとして、更なる運用成績の向上と競争力のある商品・サービスの提供に努めてまいります。
フランクリン・テンプルトンについて
フランクリン・テンプルトンは、米国カリフォルニア州サンマテオに本部を置くフランクリン・リソーシズ・インクおよび傘下の子会社で構成されたグローバルな資産運用会社グループです。当グループは75年以上の資産運用経験を持ち、世界の主要な金融市場を含む30ヵ国以上に拠点を構え、155ヵ国以上のお客様にサービスを提供しています。長い歴史の中で、数々の専門性の高い運用マネージャーを傘下に迎え、運用ケイパビリティを拡充することで、株式、債券、マルチアセット・ソリューション、オルタナティブの分野の卓越した専門性と運用戦略へのアクセスを可能にしてきました。世界中に1600人以上の運用プロフェッショナルを擁するフランクリン・テンプルトンという1つのブランドを通じて、世界中のお客様の幅広いニーズに応じたカスタマイズ・ソリューションを提供しています。2025年3月末日現在の運用総資産は約230兆円（約1.5兆米ドル）です。
フランクリン・テンプルトン・ジャパン株式会社について
フランクリン・テンプルトンの日本法人であるフランクリン・テンプルトン・ジャパン株式会社は、1996年の日本進出以来、日本の投資家の皆様の資産運用ニーズに応じた運用商品やサービスを提供し、ひたむきに前進してきたことを誇りに思っております。今後もフランクリン・テンプルトン・ジャパンは、グローバルな資産運用会社として、25年以上にわたる日本での事業経験から得たノウハウを活かし、日本の投資家の皆様の長期的な資産形成に貢献することを目指すとともに、お客様との長期的な信頼関係を築いてまいります。
ウェブサイト：
https://www.franklintempleton.co.jp/
YouTube：
https://www.youtube.com/@FranklinTempletonJapan
X：
https://x.com/FTI_JP
R＆Iファンド大賞2025について
「Ｒ＆Ｉファンド大賞」は、Ｒ&Ｉが信頼し得ると判断した過去のデータに基づく参考情報（ただし、その正確性及び完全性につきＲ＆Ｉが保証するものではありません）の提供を目的としており、特定商品の購入、売却、保有を推奨、又は将来のパフォーマンスを保証するものではありません。当大賞は、信用格付業ではなく、金融商品取引業等に関する内閣府令第２９９条第１項第２８号に規定されるその他業務（信用格付業以外の業務であり、かつ、関連業務以外の業務）です。当該業務に関しては、信用格付行為に不当な影響を及ぼさないための措置が法令上要請されています。当大賞に関する著作権等の知的財産権その他一切の権利はＲ＆Ｉに帰属しており、無断複製・転載等を禁じます。
ご投資に関する重要なお知らせ
1. 投資リスク
- 投資リスクには、金融商品・デリバティブ取引等の価格変動、金利変動、為替変動、発行体の信用リスク、流動性、経済・政治情勢等の影響等があり、またこれらに限定されるものではありません。したがって、元本が保証されているものではなく、投資元本を割り込み、損失を被る場合があります。- 上記の損失の額が、デリバティブ取引に関連して運用資産から預託された委託証拠金その他の保証金の額を上回るおそれがあります。- 運用資産の運用に関する取引の相手方である金融商品取引業者等の支払停止等財産の状況の変化を直接の原因として、損失が生じるおそれがあります。
2. 投資一任契約に係る投資顧問料等
- 投資一任契約に係る投資顧問料は、対象となる期間の運用資産の平均時価残高に、上限年率2.2％（税抜2.0％）の料率を乗じて算出した金額とします（一般的な場合）。契約によっては別途、成功報酬をいただく場合があります。成功報酬は運用状況等によって 変動するものであり、あらかじめこれを見積もることが困難であるため、その上限額または計算方法を表示することはできません。また、投資信託等を組入れる場合、別途、当該投資信託に係る運用報酬等・その他諸費用がかかる場合があります。その他の費用として有価証券等の売買委託手数料等がかかります。売買手数料がない取引であっても取引価格に実質的に売買手数料相当額が加算されている場合があります。各種報酬・費用等は契約内容ごとに異なりますので、事前に詳細を示すことができません。
ご注意事項
- 当資料は、運用戦略に関する参考情報の提供を目的としてフランクリン・テンプルトン・ジャパン株式会社（以下「当社」）が作成したものです。- 当資料は、当社が信頼性が高いと判断した情報に基づいて作成したものですが、その完全性、正確性を保証するものではありません。- 当資料の内容は過去の一定期間の実績が評価されたものであり、将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。また、当資料に記載される見解は作成時点のものであり、予告なく変更されることがあります。- ご投資にあたっては契約締結前交付書面等の内容を十分にご確認ください。- 当資料は当社の許可なく複製・転用することはできません。
フランクリン・テンプルトン・ジャパン株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第417号
加入協会：一般社団法人投資信託協会／一般社団法人日本投資顧問業協会／一般社団法人第二種金融商品取引業協会
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
