エフピコ × 天満屋ストア エコストア協働宣言「ストアtoストア」の水平リサイクルを促進
エフピコ

~2026年2月期にCO2排出抑制 年間220tを目標~
株式会社エフピコ(代表取締役会長:佐藤 守正、以下「エフピコ」)と株式会社天満屋ストア(代表取締役社長:野口 重明、以下「天満屋ストア」)は協働し、天満屋ストアの46店舗において、現在進めている店舗で回収された使用済み食品トレー及び使用済みペットボトルを新たな食品トレー・透明容器に生まれ変わらせ、再びお店で使用する「ストアtoストア」の水平リサイクル※を促進する取り組みを、更に拡大いたします。
※水平リサイクル:リサイクル前後で用途を変えずに資源を循環させるリサイクル
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/81943/206/81943-206-21febfaceb3a040ff90e45209ed961a2-1008x173.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/81943/206/81943-206-7b0d22ab9338743b11c5cecf792b2677-1398x679.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
[画像3:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/81943/206/81943-206-65d86c285498874053f0dbff8ece2bf5-1000x69.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
●本取り組みについて
エフピコと天満屋ストアは、「お店がその地域のエコリーダー」となることを目指し、地域の皆様の使用済み食品トレーやペットボトルを天満屋ストア店舗にお持ちいただき、店頭に設置している回収ボックスにて回収しております。回収した使用済み食品トレー・ペットボトルはすべてエフピコで資源として活用され、これらの回収資源から製造したエコ製品「エコトレー」「エコAPET」「エコOPET」を再び天満屋ストアの売り場で使用することで、循環型の水平リサイクルを実現してまいります。
●2025年2月期の取り組み結果
使用済み食品トレーの回収量は73.3tとなりました。これらを資源として再生した「エコトレー」や「エコAPET」、「エコOPET」を容器として売り場で使用することで204tのCO2削減効果がありました。
[画像4:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/81943/206/81943-206-3d4c25e6dc274b77991e3df22624f823-742x472.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
●今後の取り組み
エフピコと天満屋ストアは引き続き協働し、エコ製品を継続して使用し、2026年2月期に年間220tのCO2排出抑制を目指します。より多くの方に認知いただき、地域の皆さまと一緒に環境への取り組みを今後も継続推進してまいります。
[画像5:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/81943/206/81943-206-affc0b892ab54109940f1b667b97afb1-500x661.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【ご参考】
<株式会社エフピコ>
スーパーマーケットやコンビニエンスストアなどで使用される簡易食品容器を製造販売する国内最大手メーカーです。エフピコ方式のリサイクル「トレーtoトレー」「ボトルto透明容器」による地上資源の循環及びCO2排出量削減、環境負荷の低い容器の開発による省資源化などを通じて、持続可能な社会の実現を目指しています。
所在地:〒163-6036 東京都新宿区西新宿6丁目8番1号新宿オークタワー36 階
代表者:代表取締役会長 佐藤 守正/代表取締役社長 安田 和之
設 立:1962 年7月
H P:
https://www.fpco.jp/
以上
プレスリリース提供:PR TIMES




記事提供:PRTimes