「国連海洋会議」に当社チーフ・サステナビリティ・オフィサーが登壇
株式会社商船三井
～海洋環境の保全に向けた考えや取り組みを紹介～
株式会社商船三井（代表取締役社長：橋本 剛、本社：東京都港区、以下「当社」）は、6月9日～13日にフランス・ニースで海洋の保全と持続可能な開発目標実施を支援する目的で開催された「国連海洋会議（2025 UN Ocean Conference）以下、「UNOC」）(註)に、当社チーフ・サステナビリティ・オフィサー（CSuO）の引間がパネルディスカッションに登壇し、海洋環境および生態系の保全に向けた当社の考えや取り組みを紹介しました。
[画像:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/92744/401/92744-401-d67878fe0cd93915f7e1eaef23c2a5f4-3369x2502.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
（左から）モデレーターのAlfredo Giron 氏（Head of Ocean, World Economic Forum）、パネリストの当社CSuO引間、Thomas Thune Andersen 氏（Chairman, Lloyd's Register Foundation）、Emma Hospes氏（Head of Strategic Environment and Permitting, Ørsted）、Tony Goldner氏（CEO, Taskforce on Nature-related Financial Disclosure (TNFD)）
当社はこれまで、ネットゼロ等の実現に向けたリーディング・カンパニーとして、造船・海事業界はもとより他業界とも広く協働を進めるため、国際イニシアチブ等に積極的に関与してきました。こうした経緯も踏まえ、期間中、UNOC公式のサイドイベントとして、当社は世界経済フォーラム（World Economic Forum）等と「再生可能な海洋経済の推進」をテーマとしたパネルディスカッションを共催しました。引間からは「国際海運全体のGHG排出規模は大きく、気候変動による海洋酸性化や海水温の上昇等が海洋環境にも悪影響を与える可能性があり、海洋環境保全の観点においても気候変動対策は引き続き重要と認識した上で、脱炭素に向けた取り組みを進めている。一方で、水中騒音といった影響を減らしていく上では、更なる科学的な調査や技術発展が必要。」と発言し、海洋環境の保護の観点においても、引き続き海運のGHG排出削減に力強く取り組み、業界をリードしていく姿勢を示しました。これに対して、参加パネリストからも、生物多様性と気候変動の双方を考慮した取り組みや、更なる調査研究・データの必要性について意見が出されました。
当社は、「
商船三井グループ環境ビジョン2.2」を策定し、クリーン代替燃料の導入を含めた5つの戦略に沿って環境に配慮した取り組みを進めています。次世代に生きるすべての生命のために、人・社会・地球のサステナブルな発展に貢献していくことで、青い海から豊かな未来をひらきます。
(註) UNOCは、持続可能な開発目標（SDG）14の実施を支援し、海洋の保全と持続可能な利用に向けた更なる行動を促進することを目的とし、国政府、国連機関、国際金融機関、NGO、学術機関、科学者、企業等により、海洋保全に関する最新の課題や解決策に関する議論を行うため開催されています。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
