ドクターメイト、第7回日本在宅医療連合学会大会にて研究成果を発表
ドクターメイト

オンライン医療相談・夜間オンコール代行が介護施設の通院・救急搬送削減に貢献する可能性を示唆
介護事業所向けに医療ソリューションを提供するドクターメイト株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役・医師:青柳直樹、以下ドクターメイト)は、2025年6月14日(土)から開催された「第7回日本在宅医療連合学会大会」(会場:出島メッセ長崎)において、代表取締役医師の青柳直樹が「介護施設に対するオンライン医療相談と夜間オンコール代行の導入による通院、救急搬送の削減可能性」と題したポスター発表をいたしましたことをご報告申し上げます。
本発表では、医療ニーズが増加する介護施設において、ドクターメイトが提供するオンライン医療相談および夜間オンコール代行サービスが、入居者の不要な通院や救急搬送を削減し、施設職員の業務的・心理的負担を軽減する可能性について、具体的なデータや事例を交えながら報告いたしました。
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・学会名: 第7回日本在宅医療連合学会大会
・発表日: 2025年6月14日(土)
・会場: 出島メッセ長崎 1F イベント展示ホールB(ポスター会場)
・演題名: 介護施設に対するオンライン医療相談と夜間オンコール代行の導入による通院、救急搬送の削減可能性
・発表者: 青柳 直樹(ドクターメイト株式会社 代表取締役・医師)
・発表形式: 一般演題(ポスター)
・演題番号: P-1-178
■背景:特別養護老人ホーム等の介護施設では、高齢化と早期退院の影響で医療ニーズが増加しており、従来の嘱託医中心の体制では専門外疾患への対応や夜間対応の負担増といった課題が生じています。
■ドクターメイトの取り組みと成果:
・オンライン医療相談:全国の特養など約600施設に対し、介護職員や施設看護師が医療対応に悩んだ際、チャットや写真・動画を通じて365日専門医に相談できるシステムを提供しています。 年間約1万件の相談のうち9割が施設嘱託医の専門外(皮膚科、精神科等)の相談です。 本サービス導入により、皮膚科受診が70%、精神科受診が50%減少した施設事例も確認されました。
・夜間オンコール代行:看護師と医師からなる専門チームが夜間のオンコール対応を受託し、緊急性の判断や適切な対応をアドバイスしています。 本サービス導入後に夜間搬送が大幅に減少した施設が認められたほか、北九州市との共同実証事業においては、特養のアンケート回答者の62%が夜間勤務への不安が軽減されたと報告しています。
■考察:オンライン医療相談と夜間オンコール代行サービスは、介護施設における受診数や夜間救急搬送数の適正化、および現場で働く職員の業務的・心理的負担の削減に寄与する有効な手段となり得る可能性が示唆されました。
■今後の展望:引き続き、サービス導入前後の受診数、夜間救急搬送数、入院数のデータを前向きに収集・分析し、その定量的な効果検証を通じてサービス改善に繋げ、介護現場の負担軽減と医療・介護連携の質向上に貢献してまいります。
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ドクターメイト株式会社 代表取締役医師 青柳直樹
この度の学会発表では、多くの医療・介護関係者の皆様に我々の取り組みと研究成果をお伝えする貴重な機会をいただきました。介護現場における医療ニーズの増大は喫緊の課題であり、オンライン医療相談や夜間オンコール代行といったICTを活用したソリューションが、介護の質の維持向上と職員の方々の負担軽減に貢献できる可能性を改めて強く感じています。今後も、現場の声に真摯に耳を傾け、エビデンスに基づいたサービス開発と改善を進め、持続可能な介護の未来の実現に向けて邁進してまいります。
【会社概要】
会社名 : ドクターメイト株式会社
代表者名 : 青柳 直樹
資本金 : 9,000万円
本社所在地 : 東京都中央区東日本橋三丁目7番19号東日本橋ロータリービル9階
公式サイト :
https://doctormate.co.jp/
ドクターメイト株式会社は、オンラインでの日中医療相談や夜間オンコール代行(TM)など、介護施設(特養、老健、介護付有料老人ホーム、認知症型グループホーム等)スタッフ専用のサービスとして提供し、人材不足や夜間業務等によるスタッフの業務負担をサポートします。
2017年12月の創業から導入施設も増え、現在は国内40都道府県以上、1000を超える介護施設に導入。2022年12月には介護職向け医療教育サービス「Dスタ(DM-study)」をリリース。2024年8月には認知症ケアに対するオンライン精神科医療養指導、さらに皮膚科オンライン診療をリリース。
<表彰歴>
CHIBAビジコン2019「ちば起業家大賞」(2020)
内閣府地方創生SDGs「官民連携優良事例」(2023)
週刊東洋経済「すごいベンチャー100」選出(2024)
日経クロストレンド「未来の市場をつくる100社【2025年版】」選出(2024)
プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供:PRTimes