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日本セキュリティ大賞2025、応募受付開始

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日本セキュリティ大賞2025、応募受付開始

応募締切:2025年8月22日(金)※エントリーシート提出期限


[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/115435/110/115435-110-73c3eb84c5e72d8e9d872ab107a694d9-1200x630.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


一般社団法人日本デジタルトランスフォーメーション推進協会は、優れたセキュリティへの取り組みを実践する企業や組織を発掘・表彰し、日本全体のセキュリティレベル向上に貢献するため、「日本セキュリティ大賞2025」を開催いたします。本アワードを通じて、各組織が実践する優れたセキュリティガバナンスや人材育成の知見を広く共有し、社会全体の発展に寄与する場となることを目指します。

Webサイト:https://security-awards.jp/

開催の背景
変化の激しい時代において、セキュリティはもはやコストではなく、顧客と社会から選ばれ続けるための「攻めの経営戦略」です。しかし、その重要な取り組みは普段は見えにくく、正当な評価を受ける機会が少ないのが現状です。 日本セキュリティ大賞は、優れたセキュリティガバナンス、運用プロセス、人材育成の仕組みといった組織全体の取り組みを評価します。これらの地道な取り組みに光を当て、その功績を称えることで、現場で奮闘するチームの士気を高めるとともに、その価値を社内外に示す「信頼の証」へと昇華させることを目指しています。受賞事例の知見を広く共有することで、社会全体のセキュリティレベル向上に貢献します。

募集概要
応募期間
2025年6月18日(水)~2025年8月22日(金) (※エントリーシートの提出が応募締切となります)

応募対象
優れたセキュリティ対策や人材育成、支援サービスなどを実践する企業、行政機関、教育機関、各種団体

募集部門
セキュリティ対策・運用部門
組織としての明確なコミットメントと体制整備により、優れたセキュリティ対策・運用を実現している企業・団体を表彰します。

セキュリティ人材育成部門
セキュリティ人材の育成と組織全体のセキュリティ意識向上に寄与する先進的な取り組みを表彰します。

セキュリティ運用支援部門
他組織のセキュリティ強化に資する優れた支援サービスや事例を表彰し、支援サービスの質的向上を促進します。

スケジュール
2025年6月18日(水) 募集開始
2025年8月22日(金) エントリーシート提出締切
2025年9月上旬 審査結果通知
2025年11月13日(木) 日本セキュリティ大賞 表彰式

審査員
桑名 栄二 氏
情報セキュリティ大学院大学 学長

桑原 義幸 氏
日本電気株式会社 官公ソリューション事業部門 エグゼクティブストラテジスト
株式会社Trive 常務執行役員社長補佐 兼 CTO
広島県 技術顧問(CTO)
キャップジェミニ株式会社 特別顧問
One人事株式会社 顧問
ワンビ株式会社 社外取締役
株式会社ArteVisione&Co. 代表取締役

杉山 一郎 氏
EY Japan Forensics フォレンジック・テクノロジーリーダー/サイバー・アシュアランスリーダー
EY新日本有限責任監査法人 プリンシパル

園田 道夫 氏
国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT) ナショナルサイバートレーニングセンター長

主催
一般社団法人日本デジタルトランスフォーメーション推進協会 セキュリティ部会

応募方法
応募は公式ウェブサイト内の専用フォームより受け付けております。
自薦だけでなく、他薦も歓迎しております。詳細は公式ウェブサイトをご確認ください。

Webサイト
https://security-awards.jp/

【一般社団法人日本デジタルトランスフォーメーション推進協会】
事務局所在地:〒102-0074 東京都千代田区九段南1-5-6 りそな九段ビル5F KSフロア
代表者:代表理事 森戸裕一
発足:2010年6月(法人化:2010年10月)
URL: https://jdxa.org
事業内容:
DX人材の育成および組織変革支援
DXに関するイベント・勉強会の開催
地域・中小企業のDX推進プロジェクト
政策提言・情報発信・啓発活動 ほか

■JDXが運営するメディア:
経革広場:https://www.keikakuhiroba.net/
Digital Workstyle College:https://digitalworkstylecollege.jp
TechTrends:https://techtrends.jp

プレスリリース提供:PR TIMES

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