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バッファロー データ復旧サービスがオンサイトでの復旧サービスを開始。お客様拠点にエンジニアが訪問し、持ち出し不可の重要データを安全・迅速にその場で復旧。

株式会社バッファロー


株式会社バッファロー(本社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員CEO:牧 寛之)は、本日2025年6月18日(水)より、当社のデータ復旧サービスにおいて、お客様の拠点に専門エンジニアが訪問し、データ復旧作業を行う「オンサイト復旧サービス」の提供を開始いたします。これにより、セキュリティーポリシーやデータ持ち出し制限により外部への搬出が困難な重要データも、迅速かつ安全に復旧することが可能になります。
本サービス開始の背景
近年、企業や官公庁、研究機関などでは、個人情報や機密情報、知的財産など、外部への持ち出しが厳しく制限される重要データを数多く取り扱っています。これらのデータが保存されたストレージに障害が発生した場合、データ復旧の必要性は高いものの、セキュリティーやコンプライアンスの観点から、外部のデータ復旧業者にデバイスを搬出することが難しいという課題がありました。
これまでのデータ復旧サービスは、原則として障害が発生したデバイスを当社データ復旧センターへ郵送または送付いただく形が一般的でした。しかし、当社はお客様からこうしたニーズが非常に高いことを認識し、お客様のデータセキュリティーと業務継続性を最優先に考え、この度「オンサイト復旧サービス」の提供を開始することにいたしました。お客様の拠点内で復旧作業を行うことで、データ持ち出しによるリスクをゼロにし、安心かつ迅速なデータ復旧を実現します。
オンサイト復旧サービス概要
対象
企業、官公庁、研究機関など、データ持ち出し制限のあるお客様
対象メディア
サーバー、PC、NAS、RAIDシステム、外付けハードディスク、SSDなどメーカー問わず様々なストレージデバイスに対応
サービス内容
●お客様の指定する場所に、データ復旧専門のエンジニアが訪問します。
●持ち出しが困難な重要データに対し、お客様の管理下にある場所で復旧作業を実施します。
●復旧作業中は、お客様による監視や立ち会いも可能です。
●復旧されたデータは、お客様の指定する媒体(新たなストレージなど)に保存し、その場でご確認いただけます。
メリット
●高セキュリティー: データは常にお客様の拠点内で厳重に管理されるため、外部への持ち出しや漏えいの心配がありません。
●迅速な対応: デバイスの送付・返送にかかる時間とコストを削減し、緊急時に迅速な復旧が可能です。
●業務継続性: お客様のセキュリティーポリシーを遵守しながら、重要な業務データの復旧を支援し、早期の業務再開に貢献します。


バッファロー データ復旧サービスの強み
バッファローは、長年にわたる商品開発で培ってきたストレージ技術とデータ復旧のノウハウを活かし、高い復旧率と信頼性を提供しています。高度な知識と経験を持つ専門エンジニアが、お客様の大切なデータを迅速かつ安全に復旧いたします。

豊富な復旧実績
多種多様なデータ損失ケースに対応し、バッファロー商品はもちろん、他社製のサーバーやPC、HDD、SSDなどメーカーや機種を問わず、これまでに9万件を超える豊富な復旧実績を誇ります。
高度な技術力
物理障害から論理障害まで、様々な原因によるデータ損失に対応する専門技術を有しています。
確かなセキュリティー体制
情報漏えいリスクを最小限に抑えるためのポリシーと手順を徹底し、継続的な改善を行っています。

今後の展望
バッファローは、今回のオンサイト復旧サービス開始を通じて、企業の皆様がより安心してデジタルデータを活用できる環境づくりに貢献してまいります。今後もお客様のニーズに合わせたサービス改善に努め、データ社会の安全と発展を支える企業として、貢献してまいります。

本件に関するお問い合わせ先
株式会社バッファロー データ復旧サービス担当
お問い合わせフォーム
電話
0120-130-870 (オンサイト復旧専用)
URL
https://www.buffalo.jp/recovery/

※速度表記が記載されている場合、特別な断りが無ければ規格値であり、実環境での速度ではありません。
※各会社名・商品名などが記載されている場合は、一般に各社の商標または登録商標です。
※価格が記載されている場合は、希望小売価格です。
※記載されている仕様、価格、デザインなどは予告なく変更する場合があります。

※To overseas press people,
 This product is only available in the Japanese Domestic Market.
 Pricing and availability in other regions may vary.

プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供:PRTimes

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