アジャイルメディア・ネットワーク、ByteDance社の新サービス「TikTok Shop」における株式会社CADREの出店・運営を全面支援
AMN
TikTokで次世代ファンとつながる
アジャイルメディア・ネットワーク株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：藤原宏樹、東証グロース：6573、以下「AMN」）は、当社の連結子会社である株式会社CADRE（本社：東京都渋谷区、以下「CADRE」）の「TikTok Shop」出店に際し出店および運用支援を開始いたしました。
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本取り組みにおいては、同社の主力製品である次世代ヘアドライヤー「cadre Hair Dryer」などについて、TikTokのショート動画・ライブ配信を通じた新たなファンマーケティングに挑戦し、TikTok世代を中心に、ブランドの世界観をダイレクトに届けるプロモーションの実現を目指します。
背景と狙い― cadreブランドの新たな訴求チャネル構築
株式会社
cadre（カドレ）は、「new for you（新しいをあなたに）」をコンセプトに、2022年7月に設立された革新的な総合家電・美容商品メーカーです。シンプルかつ先進的なテクノロジー、D2C（Direct to Consumer）モデルによるデータ活用、そして生活空間に溶け込む美しいデザイン性を融合させることで、「生活の質を向上させる家電」という本質的価値を再定義し、家電業界のニュースタンダードを創出するライフスタイルブランドとして急成長を遂げています。
主力製品である次世代ヘアドライヤー「cadre Hair Dryer」は、直感的な操作性と卓越したデザイン・機能性が高く評価され、発売初日に1億円の売上を記録。2023年度グッドデザイン賞をはじめとする著名なデザイン賞を受賞し、高級ホテルやゴルフ場などでも導入されています。
その他にも、72時間ダメージ補修効果が持続する「2WAY HEAT REPAIR OIL」や、残留農薬や細菌を99%除去可能なコードレス食品洗浄器「cadre Bio Fresher」など、独創的かつ高機能な製品を展開。楽天市場やAmazonでのランキング1位獲得、主要家電量販店での取り扱い拡大など、市場からも高い評価を得ています。
cadreは、実業家としても著名なヒカル氏と、総合格闘家の朝倉未来氏という二人の人気YouTuber による”起業家育成リアリティショーYouTube 番組”「Nontitle」をきっかけに、現在も代表取締役を務める藤巻滉平が創業した企業であり、藤巻自身がユーチューバーとして他の人気ユーチューバーやインフルエンサーとのコラボレーションによる効果的なプロモーション展開で、幅広い潜在顧客層への認知拡大に成功しています。
TikTok Shopの市場的意義
TikTok Shopは、もはや“ただのEC”ではありません。動画を通じた「共感」「憧れ」「ワクワク感」が、購買行動の新たなきっかけになる時代が来ています。。
ライブ配信の熱量、コメントで交わされる共鳴、スクロールの先に見つかる“まだ知らない自分”。TikTok Shopは、そんな「出会い」を創り出すステージです。
AMNは、いち早くこの新しい体験経済に着目し、TikTok Shopを核としたブランド共創を支援してきました。CADREの取り組みは、その集大成ともいえる挑戦です。
AMNによる主な支援内容
今回のCADREのTikTok Shop展開に際し、AMNは以下の支援を実施しています。
ライブ配信の企画・運営支援
cadreの世界観を視覚化し、ブランドストーリーをファンと“共有”するライブ演出を設計・運営
ショート動画制作支援
TikTokでの拡散力を意識し、感情を動かしつつコンバージョン(CV)に直結する動画を複数制作
TikTok限定キャンペーンの設計
フォロワー限定のライブ割引や特典企画により、エンゲージメントを高めながら購買へ誘導
今後の展望― “動画で動かすブランド”の時代へ
今後もAMNは、「ショート動画×EC×ファンエンゲージメント」をキーワードに、インフルエンサーとの共創による次世代マーケティングの可能性を広げてまいります。
AMNは今後も以下の取り組みを加速します。
- 業界・規模を問わないTikTok Shop支援の横展開- 動画マーケティングとD2Cの融合によるCV最大化戦略の推進- インフルエンサー、特に人気ユーチューバーの人気と動画制作能力を活かしたTikTokによる協業による“ブランド共創”の支援モデル開発
AMNは、マーケティングDXの最前線に立ち、“動画が企業を動かす時代”の変革パートナーとして、今後もさらなる成長と価値創出を目指してまいります。
【本件に関するお問い合わせ】
アジャイルメディア・ネットワーク株式会社
担当：藤原
E-mail：info@agilemedia.jp
Tel：03-6435-7130
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
