スウェーデン発の次世代動画広告配信テクノロジー「SeenThis」とUNICORNが連携。ストリーミングテクノロジーを活用して広告パフォーマンスを向上しながらサステナビリティ対応を強化
株式会社アドウェイズ
株式会社アドウェイズ（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：山田 翔、以下アドウェイズ）の子会社である
UNICORN株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：山田 翔、以下UNICORN）は、アダプティブストリーミング（※）サービス「SeenThis」を展開するSeenThis Japan株式会社（本社：東京都港区、以下SeenThis Japan）と連携し、広告パフォーマンスの向上とサステナビリティ貢献のための支援を開始しました。SeenThisを活用することで、広告キャンペーンにおける配信パフォーマンスの向上や、広告配信時に発生するCO2排出量の可視化・削減を行うことが可能となります。
※アダプティブストリーミング：動画や画像をユーザーの接続状況やデバイスに応じて最適化しながらストリーミング配信する技術
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SeenThisは、独自のアダプティブストリーミング技術を活用した、次世代動画広告配信テクノロジーを提供する、スウェーデン発の企業です。2024年10月にはSeenThis Japanを設立し、日本市場での広告パフォーマンス向上とサステナビリティ支援を本格的に開始しました。
この連携によりUNICORNは、SeenThisのストリーミング技術を活用した高速かつ省データの広告配信が可能となります。パフォーマンスを向上させるだけでなく、ユーザー体験を高めながら、キャンペーン単位でのデータ転送量の削減や、CO2排出量の削減、可視化に貢献することができるようになります。
これは、2026年度に本格導入が予定されている、CO2排出量に対して企業が金銭的負担を負う「排出量取引制度」にも対応しうる新しい広告運用の形であり、企業のサステナビリティ目標の達成にも貢献する取り組みです。
UNICORNは、今後もユーザーと広告主の最適な広告接点を創出し、人と機械の共生を通してデジタルマーケティングに関わる全ての人の可能性を広げるサービス開発に努めてまいります。
また、アドウェイズグループでは、市場のニーズに柔軟に対応し、さらなるサービスの拡充に努め、世界各国で効率的かつ実用的な広告マーケティングサービスの開発を実現してまいります。
SeenThisについて
https://seenthis.co/ja/
2017年以来、スウェーデンのテック企業SeenThisは、あらゆる場所、すべての人のためのスクリーン体験を進化させてきました。その画期的なアダプティブストリーミング技術により、SeenThisは従来の技術に比べ、デジタルコンテンツの配信と気候変動への影響を変革しています。50カ国以上、5000以上のブランドに対して数十億ストリームを配信している同社は、2024年10月にSeenThis Japanを立ち上げ、インターネットを再構築する旅を続けています。
UNICORNについて
https://uni-corn.net/
デジタルマーケティング業界の指標となるべくして生まれた、月間買い付け可能トラフィック数1.4兆impを超える、国内最大級の全自動マーケティングプラットフォーム。リアルタイムにインプレッションの価値を予測し、各キャンペーンにとって最適な価格での自動入札を実現、かつ独自の不正検出アルゴリズムにより、不正な広告を排除。3DやAR、ボリュメトリックビデオを活用したリッチクリエイティブや、ゲームの世界に溶け込むネイティブ広告であるゲーム内広告「UNICORN In-Game Ad」など、デジタル広告の可能性を広げる配信メニューも提供している。
UNICORN株式会社について
https://uni-corn.net/
2013年、アドウェイズの100％子会社として、アドテク領域における新サービスの開発をミッションに設立。国内最大級の全自動マーケティングプラットフォーム「UNICORN」の提供を行っている。2024年、モバイル計測プラットフォーム「MetricWorks」を提供するMetricWorks Inc.との合弁会社を設立。
株式会社アドウェイズについて
https://www.adways.net/
2001年設立。2006年に東証マザーズ、2020年に東証一部に上場。2022年に東証プライム市場に移行。パーパスに、“全世界に「なにこれ すげー こんなのはじめて」を届け、すべての人の可能性をひろげる「人儲け」を実現する。”を掲げ、アプリ・Webの包括的なマーケティングを支援する広告事業、テクノロジーを駆使し新しい広告表現や広告効果最大化を実現するアドプラットフォーム事業、ライフスタイル事業、DX事業など、領域をまたいだ事業を展開。日本を始め、アジアを中心とした海外への事業展開も行っている。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
