マーケ支援を行うテクロ、理念をアップデート。「データドリブン」でBtoB企業の事業を加速させる
テクロ株式会社
「事実から方針・施策を策定する」を指針に、データ活用で着実なBtoBマーケティングを目指す
テクロ株式会社（所在地：東京都渋谷区、代表取締役：天野 央登、以下当社）は、昨年アップデートしたMVVに加え、「データドリブン」を新たに事業の軸として追加しましたことをお知らせします。
テクロでは「データドリブン」を「事実から方針・施策を策定すること」と定義し、マーケティング施策において推測ではなく事実（データ）ベースで物事を考え、着実に成果を追い求める姿勢を意味します。
今後はデータドリブンを軸に、事業を加速させたいBtoB企業のマーケティング支援により一層力を入れてまいります。
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テクロがデータドリブンを信念とする理由
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マーケティングにおいて重要なのは、「推測ではなく事実を見て判断すること」「数字から文脈を読み取ること」だと私たちは考えています。
しかし周りを見渡すと、下記のような状況が見受けられます。
- マーケティング施策を「他社で成功していたから」と’’なんとなく’’決めてしまう- リード獲得数といったKPIを''感覚的な''予想で算出してしまう
これらは本来であれば、現在手元にある過去のデータから考えるべきもの。また業界や商材によっては一般的なマーケティング施策や数値目標が合うとも限らないため、自社業界・サービスや状況に沿って現実的に考案すべきものです。
このときに重要なのが自社内にあるPVやCVといったデータですが、そこを無視して計算する、そもそもデータを溜めていないといったケースを見聞きします。さらに感覚的な施策ゆえに成果が出ず、「マーケティングって意味なかった」と終わってしまう企業も少なくありません。
この状況に代表・天野が危機感を抱き、「数値に対する意識を変えたい」「そのほうが成果が出て、お客様の事業も加速する」と考えたことがデータドリブンを重要視する理由です。
テクロでは今後も下記を重要視し、着実に成果の出るマーケティング支援を追い求めます。
【テクロのデータドリブンとは】
- 自分たちが見たいデータを定義し、必要な項目を因数分解する- 必要項目のデータを日々収集し、構造化という形で整理する- データという事実から方針・施策を考える- そこから出た新たなデータを常に確認し、方針・施策を調整して成果を最大化する
CEO・天野 央登より
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95年生まれ、千葉県出身。
大学時代に起業し、留学メディア「交換留学ドットコム」を1年半ほど運用した後、事業売却。
そのコンテンツマーケティングの知見を活かして、BtoBマーケティング支援事業を開始し、オウンドメディア運用やMA運用、人材育成などBtoB企業を幅広い面から支援している。
2022年より福岡在住。
BtoB企業のマーケティングや営業はまだまだ足を使って稼ぐといったイメージが残っていると感じます。しかしそのような方法は人員確保が必須になりますし、再びコロナ禍のような情勢に変わったら、現在のやり方は通用しなくなるかもしれません。
何よりも、「いろいろやってみたけれど、売上が上がらなかったから辞めよう」と、できることが残っているのにマーケティングを辞めてしまうことにもなりかねません。
そこでデータがあれば事実から適切な判断ができます。的確な判断ができれば施策が成功することも増え、’’なんとなく始めてなんとなく終わる’’といったことも減るはず。
感覚から事実ベースの判断に変えることで企業にとってより良い結果が得られますし、今後はすべてのBtoB企業がそのような考え方を持つことが当たり前となるような、そんな世界を作ることを目指します。
▼データドリブンを大事にする深い理由はこちら
「「なんとなく」で動かない。テクロが考える、BtoBマーケに必要な数字との向き合い方」
https://note.com/techro/n/n79e4ee39756b
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テクロ株式会社について
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【BtoB企業のサービスを“モノ“から“コト“に捉え直すお手伝いをする会社です】
BtoB企業のマーケティングを8つのジャンルから支援する企業。 MVVに「モノづくりからコトづくりへ」を掲げ、「マーケティングでお客様の商品・サービスの価値・体験を伝える」「顧客や社会に新たな価値・体験を提供する」を信念にオンライン経由の問い合わせや商談を増やしたいBtoB企業のマーケティングを支援している。100社以上の支援実績を基に戦略立案をするデータドリブンを信念とし、特にオウンドメディア改善やMA/SFAの導入支援が得意。
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会社概要・問い合わせ先
- 社名：テクロ株式会社- 代表者：代表取締役 天野央登- 所在地：東京都渋谷区神宮前1-5-8 神宮前タワービルディング12階- 設立年月：2016年10月- 事業内容：BtoBマーケティング支援- 公式サイト：
https://techro.co.jp/
【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
テクロ株式会社 広報担当：森木、池内
メールアドレス：marketing@techro.co.jp
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
