楽天証券、資産づくりアプリ「iGrow(R)」に、配当・分配・利金の管理機能を追加
楽天証券
- 業界初！保有する金融商品からの収入と年間予想金額が、アプリのグラフなどで一目でわかる -
楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、本日、2025年6月27日（金）より、スマートフォン向け資産づくりアプリ「iGrow(R)」に、新たに配当・分配・利金の管理機能を追加したことを、お知らせします。これにより、お客様は、保有する金融商品から得られる収入について、実際に得た金額はもちろん、業界で初めて（※1）年間で得られる予想金額（※2）もグラフなどを用いて視覚的に確認することが可能になりました。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11088/650/11088-650-ce5ba481d51ba4dfcda64da660637ffc-1480x620.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
スマートフォン向け資産づくりアプリ「iGrow(R)」は、本日、2025年6月27日（金）より、新たに配当・分配・利金の管理機能を追加しました。本機能は、楽天証券の総合口座・NISA口座で受け取った、株式の配当金や投資信託の分配金、債券の利金の合計金額と推移を、数値とグラフで確認できるものです。商品別の詳細画面からは、各商品から得た収入金額や税金などの確認も可能です。また、業界で初めて（※1）、年間で得られる配当金や利金の予想金額（※2）も確認できるようになりました。さらに、その予想金額（※2）のうち、実際に得た金額の進捗を確認することも可能で、現状をわかりやすく把握することもできます。
また、このたびの配当・分配・利金の管理機能追加にあわせて、「iGrow(R)」経由の口座開設手続きがより便利になりました。マイナンバーカードを読み取ることで、氏名などの入力や顔写真の撮影をすることなく申込できる機能（※3）を搭載しており、今まで以上に簡単に、わかりやすく、お客様の資産づくりを“はじめる”から、“つづける”までを一貫できる環境を整えています。今回の機能追加の詳細は楽天証券ウェブサイトをご覧ください。
https://r10.to/h5rbHy
2024年12月に提供を開始した「iGrow(R)」は、投資が初めての方でも使いやすく、安心した資産づくりができる、楽天証券オリジナルのスマートフォン向け資産づくりアプリです。NISAを含む投資信託の購入・積立設定から保有商品管理が完結できるほか、楽天証券の全対象商品・楽天銀行預金残高の資産推移や、保有する「楽天ポイント」を、ひとつのアプリでまとめて確認できるなど、優れたUI／UXが好評を博しています。「iGrow(R)」は今後も、お客様のお声などを基に機能追加を継続的におこない、お客様とそのご資産と共に成長していきます。
証券総合口座数国内証券会社単体（開示情報ベース）で最多（※4）、NISA口座数業界No.1（※5）をほこる楽天証券は、今後も「資産づくりの伴走者」として、今の時代に最適な新しい資産づくりサービスを提供し続けることで、お客様のFinancial Well-beingを実現し、より豊かな人生を歩んでいけるよう最大限のサポートに努めてまいります。
スマートフォン向け資産づくりアプリ「iGrow(R)」画面イメージ
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11088/650/11088-650-a17bf864478d61f17ccf8c4bfccbf09b-1248x472.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
※1：主要ネット証券（口座数上位5社：SBI証券、松井証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券、楽天証券（五十音順））、主要対面証券（口座数上位5社：SMBC日興証券、大和証券、野村證券、みずほ証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券（五十音順））で比較（2025年6月27 日現在、楽天証券調べ）
※2：予想金額の表示は株式の配当金と債券の利金が対象で、投資信託の分配金は対象外。表示される予想金額は、実際の受取額とは異なる場合あり
※3：株式会社Liquid（本社：東京都中央区、代表取締役：長谷川 敬起）による機能提供
※4：各社ウェブサイト上での開示情報により、楽天証券にて集計。SBI証券は単独口座数非開示のため2021年3月末時点の口座数、野村證券および大和証券は残あり顧客口座数、SMBC日興証券は総合口座数
※5：金融庁「NISA口座の利用状況調査（令和6年12月末時点）」および各社ウェブサイト上での開示情報により、楽天証券にて集計
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ウェブサイトの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
貸金業登録番号：東京都知事（1）32007号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
日本貸金業協会会員 第006365号
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
