半自動ロボット低床式重量物搬送台車「ストローダー(R)」 レンタル開始
株式会社アクティオ
搬送作業の省力化・省人化を可能に
総合建設機械レンタルの株式会社アクティオ(本社：東京都中央区日本橋、代表取締役社長兼COO：小沼直人、以下アクティオ)は、株式会社大林組（本社：東京都港区、代表取締役社長兼CEO：佐藤俊美、以下大林組）、株式会社坂井電機（本社：三重県亀山市、代表取締役：坂井康秀、以下坂井電機）の3社で、リモコン操作で重量物を搬送できる半自動ロボット低床式重量物搬送台車「ストローダー(R)」を開発し、2025年7月1日（火）からレンタルを開始します。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/57111/238/57111-238-970634a7c5a929b12527050b6f3b2ac0-337x212.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
現在、大量の資材や機材を運ぶ建設現場において、無人搬送車などを導入して搬送作業の省力化・省人化を進めることが求められています。しかし、状況が日々変化する建設現場で無人搬送車を導入することは難しく、普及が進んでいないのが現状です。
「ストローダー(R)」は大林組が開発し、アクティオと坂井電機が製品化した、リモコン操作で重量物を搬送できる半自動ロボットの搬送台車です。ゲームパッドを採用した無線コントローラーを使用するため、フォークリフト等の運転資格がなくても簡単に操作が行えます。また、メカナムホイールを搭載しており、全方位への走行が可能で、狭い通路やその場での旋回、斜面や段差も走行できます。さらに、ジャッキアップ機能を搭載したことで、荷物を載せた台車の下に入り込んでの運搬が可能になりました。これにより、荷物の積み替えをする必要がなく作業員の負担軽減に貢献します。
今回、レンタルを開始することで建設現場・大型工場・物流倉庫等の分野で、省人化・省力化を支援し、効率的で安全な作業環境に貢献していきます。
アクティオは今後も「レンサルティング」のノウハウを活かし、生産性を向上させるサービスや製品を提供していきます。
*ストローダーは株式会社大林組の登録商標です。
■「ストローダー(R)」特長
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/57111/238/57111-238-6eb14e5a6c609cec39a1df005494087d-3900x2925.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
１. リモコンで簡単操作
● ゲームパッドを採用したコントローラーで誰でも簡単に操作可能
● 重量物を作業員1人でラクラク搬送
[画像3:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/57111/238/57111-238-5910c9c473274e3a217799a5403dc663-3900x2925.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
２. 荷物の下に潜り込み
● ジャッキアップ機能を搭載のため、荷物を載せた台車の下に入り込んでの運搬が可能
[画像4:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/57111/238/57111-238-22f99b8ebf3aa36419c7d10f71da8c25-3900x2600.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
３. 自在に走行できるメカナムホイール搭載
● メカナムホイールは狭い通路の走行やその場での旋回も可能
● 前後左右斜め、斜面や段差も自由自在に走行
■スペック
[画像5:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/57111/238/57111-238-532427582156794f4e4d78a362298c7b-868x382.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■本商品に関するお問い合わせ先
株式会社アクティオ 建築保安事業部
TEL:03-6666-2548
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
