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「D's ecoポート」を発売(ニュースリリース)

大和ハウス工業株式会社

「D's ecoポート」を発売(ニュースリリース)

■脱炭素化を推進するソーラーカーポート


 大和ハウスグループの大和リース株式会社(本社:大阪市中央区、社長:北 哲弥)は、駐車場にソーラーパネルを設置する太陽光発電一体型カーポート「D's ecoポート(ディーズエコポート)」を開発し、10月1日(水)より販売を開始します。
 日本のエネルギー基本計画として、再エネ電源の確保が推進されているなか、平地や建物の屋上での太陽光発電以外にも新たな発電場所が求められています。当社は、システム建築で使用する鉄骨部材を自社工場で製造しているノウハウを活かし、ソーラーパネルが搭載可能なカーポートのフレームを開発。導入計画から設計、部材生産、施工までトータルに対応します。また、再生可能エネルギー事業者としての知見から補助金や税制優遇、自家消費型太陽光発電設備(オンサイトPPA)など、さまざまなご提案も可能です。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2296/2355/2296-2355-3616a6be1d26162337acbb8278abaa6b-600x338.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「D's ecoポート」完成予想パース ※イメージであり、実際とは異なる場合があります。

■「D's ecoポート」のポイント
1.導入計画から施工までワンストップで対応
フレーム(JIS認定)を自社工場で生産し、一括対応することで、短期間かつ低コストでの整備を実現。自社投資・PPAモデルに対応しています。

2.前面開放で、スムーズな入出庫が可能
商業施設や工場など、中規模~大規模施設に適したソーラーカーポート。前方の柱を無くし、使いやすさに配慮しました。

3.電炉材を採用し、CO2排出量を削減
高炉材に比べ鋼材製造時のCO2排出量を約54%削減できる電炉材を使用。
※削減率は、柱・梁の構造材に電炉材を採用することによる従来比。

4. 蓄電池やEV充電器との組み合わせも可能

■商品概要
商品名:D's ecoポート
発売日:2025年10月1日(水)
販売地域:全国
販売目標:10億円/年
製品仕様/規模/出力:
中央用(Y型)/12台駐車用/660W × 56枚 = 36.96kW
端部用(L型)/12台駐車用/660W × 52枚 = 34.32kW
材質:スチール JIS材 (溶融亜鉛メッキ)
基準風速:36m/s
積雪:56cm
価格:オープン価格
その他:敷地状況に合わせて、規模(駐車台数)の変更は可能です。
ホームページ:https://www.daiwalease.co.jp/service/ecoport/

■モデルプラン
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2296/2355/2296-2355-6d2351daa5c02a0748b8178df17d0984-600x339.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


■イメージパース
「D's ecoポート」完成予想パース ※イメージであり、実際とは異なる場合があります。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2296/2355/2296-2355-d1e7fc8251c45942aba8e1c9a89d8514-600x351.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


■大和リースの再生可能エネルギーに関する取り組み
 大和リースは、全国で太陽光発電所や小型風力発電所を建設し、再生可能エネルギーの普及に取り組んできました。近年ではPPA事業を中心に、さまざまな事業で脱炭素社会の実現に貢献しています。

FIT事業施設 全国67ヶ所/約102MV
PPA事業施設 全国126ヶ所/約15.1MV
※2025年5月末現在

再生可能エネルギーについて
https://www.daiwalease.co.jp/approach/dreamsolar.html
PPA事業について
https://www.daiwalease.co.jp/service/ict/ppa.html





プレスリリース提供:PR TIMES

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記事提供:PRTimes

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