「この会社、読めますか？」信義房屋不動産、新アニメーションCMを公開！
信義房屋不動産株式会社
～アジアに広がる信頼と実績を、日本の皆さまへ～
「信義房屋不動産」--この漢字、読めますか？
実は「シンギフサヤフドウサン」と読みます。台湾で生まれ、2009年に日本に本格進出した不動産ブランド「信義房屋不動産株式会社」（本社：東京都渋谷区、代表取締役：何偉宏）は、日本の皆さまにもっと身近な存在となるべく、新たなアニメーションCMを公開しました。
新CM「不動産売買の可能性を広げる ー 信義房屋不動産」について
2025年7月より、ブランド認知向上を目的としたアニメーションCMを公開。
「信義房屋不動産」の社名の読み方や、当社の強み・独自性を親しみやすく伝える内容です。
「台湾発の不動産会社って、日本の物件も扱えるの？」
「海外富裕層に物件をアピールするメリットは？」
「売却先が海外だけ？」
こうした疑問をお持ちの方にこそ、今回のCMをぜひご覧いただきたいと考えています。
・CM：
不動産売買の可能性を広げる ー 信義房屋不動産１.
・CM：
不動産売買の可能性を広げる ー 信義房屋不動産２.
▼「信義房屋不動産とは？」紹介ページは
こちら
アジア屈指の販売ネットワーク、日本に根ざした不動産会社
1987年、台湾で創業した信義房屋は、台湾初の不動産仲介上場企業です。現在ではアジア全域に2,700※以上の拠点を展開し、不動産業界を牽引しています。
2009年には東京都渋谷区にて日本法人を設立し、東京・大阪を中心に高級マンションの売買仲介を行いながら、地域に根ざした営業を続けています。
※2023年7月時点
グループ沿革
・1987年 台湾・信義房屋 設立
・2001年 台湾証券取引所に上場
・2009年 日本法人 設立（東京都渋谷区）
・2016年 大阪支店 開設
・2019年 六本木店 開設
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/149887/4/149887-4-d06645f69b4b9cee3a016c51c963d003-1017x468.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
信義房屋不動産日本国内実績
持続可能な社会への貢献
信義房屋不動産株式会社は、「信（有言実行）」「義（やるべきことを果たす）」という理念のもと、持続可能な暮らしの実現を目指し、積極的な社会貢献活動を展開しています。
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/149887/4/149887-4-82ed7c10e6b9491a573d8dfaba2fe406-666x504.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
信義房屋不動産のサステナビリティ
【災害支援・防災活動】
・2016年 熊本地震被災地へ義援金を送付
・2022年 「赤十字防災セミナー～首都圏直下地震を備えて～」を主催し、地域住民の防災意識向上に貢献
・2024年 能登半島地震の被災地へ義援金を送付
【子ども支援・地域貢献】
・2021年～2023年住宅購入／売却キャンペーンの売上の一部を「赤十字子供の家」へ寄付
・2021年1月より、六本木店で「子ども110番の家」活動を開始。地域の安心・安全な環境づくりに貢献。
【環境保護・技術革新支援】
・世界最大級のソーシャルグッドプロジェクト「地球1時間」に参画
・六本木店にてエコキャップ回収ステーションを設置するなど、地球にやさしいエコライフ活動を推進
・3Dオンライン内見『DiNDON-3Dスマート内覧サービス』など、WEBを活用した住まい探しサービスを提供し、住生活の利便性と持続可能性を両立
また、信義房屋不動産の台湾本社・信義房屋は、気候変動への先進的な取り組みが評価され、カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト（CDP）にて2024年「レベルA」認定を獲得しました。
この認定は、世界的にも高水準な環境情報開示と温室効果ガス削減への具体的行動が認められた証であり、持続可能な未来への責任ある企業姿勢を示しています。
今後も、地域社会・地球環境と共に歩む企業として、「住み続けられるまちづくり」をテーマにさまざまな取り組みを継続してまいります。
【会社概要】
信義房屋不動産株式会社
〒151-0053 東京都渋谷区代々木2-7-1 昇立ビル2階
HP：
https://www.sinyi.co.jp/
代表者：代表取締役 何偉宏
設立：2009年12月1日
資本金：1億2,000万円
Tel：03-5388-6799 / Fax：03-3378-7090
事業内容：不動産の売買・仲介・賃貸・管理
国土交通大臣(2)第9000号
(公社)全日本不動産協会会員／(公社)不動産保証協会会員
(公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
