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東京都立駒込病院に陽子線治療施設を新設 2030年度稼働へ

日立ハイテク

東京都立駒込病院に陽子線治療施設を新設 2030年度稼

地方独立行政法人東京都立病院機構から陽子線治療システムを受注


[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/49375/193/49375-193-e0f3aa458e7c10b78dd284214be03df0-963x564.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
完成予想図

 株式会社日立ハイテク(以下、日立ハイテク)は、地方独立行政法人東京都立病院機構(以下、病院機構)から、東京都立駒込病院敷地内に導入予定の陽子線治療システム一式を受注し、2025年6月30日に契約を締結しました。新施設はコンパクトな配置で構成され、加速器一式および回転ガントリ型治療室2室を備えています。
 病院機構は、陽子線治療施設等整備事業において、施設の設計、建設、工事監理および陽子線治療装置等の調達・据付等を一括で発注する方式を採用しており、株式会社竹中工務店を代表企業とし、日立ハイテクならびに株式会社横河建築設計事務所の3社で構成されるグループが本事業の実施事業者として選定されました。本事業において日立ハイテクは、陽子線治療装置等の調達・据付業務を担います。
 新施設が整備される東京都立駒込病院は、がん医療において、都全体の医療水準の向上や医療提供体制の構築について中心的な役割を担う「都道府県がん診療連携拠点病院」に指定されており、新たに整備される陽子線治療施設は2030年度の稼働を予定しています。

 日立ハイテクは、粒子線がん治療システムとして、陽子線、重粒子線、陽子線と重粒子線のハイブリッド治療がんシステムなど、高性能で高付加価値な製品とサービスを提供し、世界的に著名な病院に納入されています。これまでに120,000名*1以上の患者が治療を受けるなど、高い信頼性と実績を有しています。
 放射線治療は患部を切除することなく治療を行えるため、身体への負担が比較的少ないがん治療法です。高齢化の進展とともに、がん患者も増加しており、より身体の負担の少ない放射線治療へのニーズが高まっています。
 日立ハイテクは、「がんを恐れることのない社会の実現」に向けて、患者一人ひとりに寄り添った、低侵襲かつ経済性に優れた放射線治療システムを提供し、患者のQoL(Quality of Life)の維持・向上とがん治療のさらなる発展に貢献していきます。
*1 PTCOG(Particle Therapy Co-Operative Group)のWebサイト(https://ptcog.site/index.php/patient-statistics )で公開された2024 年12 月までのデータを集計したもの。

■粒子線がん治療について
 粒子線がん治療は、放射線によるがん治療法の一つです。水素の原子核や炭素イオンを加速器で光速の約70%に加速させ、腫瘍に集中して照射することでがんを治療するもので、水素の原子核を加速したものを陽子線、炭素イオンを加速したものを重粒子線といいます。治療に伴う痛みがほとんどなく、他の放射線治療に比べて副作用が少ないため、治療と社会生活の両立が可能であり、生活の質(QoL)を維持しつつ、がんを治療できる最先端の治療法として注目されています。

■日立ハイテクの粒子線がん治療システムについて
https://www.hitachi-hightech.com/jp/ja/products/healthcare/treatment/pbt/

日立ハイテクについて 


 日立ハイテクは、持続可能な地球環境、健康で安心・安全な暮らし、科学と産業の持続的発展に貢献するため、「知る力で、世界を、未来を変えていく。」という企業ビジョンを掲げ、社会やお客さまに最先端の技術や製品・サービスを提供しています。ヘルスケア分野における医用分析装置、バイオ関連製品、放射線治療システム、半導体分野における半導体製造・検査装置のほか、環境分野や材料の研究などで用いられる分析装置、解析装置を製造・販売しています。また、電池、通信インフラ、鉄道検測、デジタルなどの産業・社会インフラ分野で高付加価値ソリューションを提供するなど、幅広い事業領域でグローバルに事業を展開しています。私たちは、社会やお客さまの真の課題を正しく知り、解決策を提供し続けることで、持続可能な社会の実現に貢献していきます。 (2025 年 3 月期日立ハイテクグループ連結売上収益は 7,565 億円)。
 詳しくは、日立ハイテクのWebサイト(https://www.hitachi-hightech.com/jp/ja/ )をご覧ください。

プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供:PRTimes

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