J:COMの女性向けオンライン健康相談サービスにFloraの医療監修コラムを導入
Flora株式会社
～月経・PMS・性感染症などをテーマに、女性の「気づき」と「相談」への第一歩を後押し～
生理管理アプリ「Moonly」を運用するFlora株式会社（以下、「Flora」）は、JCOM株式会社（以下、「J:COM」）が2025年7月1日より提供を開始した「女性の健康相談」サービス（以下、「本サービス」）において、Floraが企画・制作を担う医療監修コラムが導入されたことをお知らせします。
本サービスは、オンラインでからだのセルフチェックから専門家・医師への健康相談までを提供する女性向けのヘルスケアサービスです。
今回、Floraは事業開発支援サービス「Expert」の一環として本サービスのコンテンツ制作を支援しました。Floraが手がけるコラムでは、女性の健康課題に関する正しい情報を発信し、ユーザーが体調の変化に気づき、次の行動へ踏み出すきっかけとなることを目指します。
■サービス内容
J:COMでは、「からだの悩みについて周りに知られたくないが、誰かに相談したい」「クリニックに行くべきかどうかを知りたい」という女性の健康に関するお悩みに対するあたらしい選択肢として「女性の健康相談」サービスの提供を開始。
医師による健康相談が可能なことに加え、自身の健康状態を知るための機能として、医療監修の記事コンテンツの閲覧、オンラインでのセルフチェックを受けていただくことなどが可能です。
[画像:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/72971/46/72971-46-3ef560fc50696c9f87e5652d3e2de9a1-1536x579.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
サービスイメージ図
■Flora支援内容：女性の健康相談のお役立ちコラム
Floraは、本サービスにおいて、ユーザーが最初に触れる「正しい情報提供」と「気づき」のきっかけを担う医療監修コラムの企画・制作を担当しています。
生理不順・月経痛・PMS・おりもの・性感染症などをテーマに女性特有のお悩みに関するオリジナルのコラム記事を月4本制作・提供。産業看護師・早川里実先生の監修のもと、医学的な正確性と読みやすさの両立をはかり、正しい情報理解と啓発、健康意識の向上につなげます。
本取り組みは、Floraが展開する「Expert」事業の一環であり、女性のヘルスリテラシーの向上と行動変容を目的に設計されています。
Floraは今後も、独自の女性健康データや専門家との連携を活かし、女性が自分自身の健康と自然に向き合える社会の実現を目指してまいります。
▶J:COMプレスリリースはこちら：
https://newsreleases.jcom.co.jp/news/20250701_16935.html
■ Floraの事業開発支援サービス「Expert」について
Floraでは、20万ダウンロードを突破した生理管理アプリ「Moonly」や、健康経営支援サービス「Wellflow」で得た女性の健康データとサービス開発の知見を活かし、企業向けに以下の支援を行う新規事業の伴走型支援サービス「Expert」を展開しています。
- 女性ヘルスケアに関する研究支援・マーケティング調査- 社内外向けコンテンツや研修プログラムの設計・監修支援- フェムテック・ウェルネス領域における新規事業開発支援
詳しくは
Webサイトまたは下記の連絡先よりお気軽にお問い合わせください。
【会社概要】
会社名：Flora株式会社
所在地：本社 京都市左京区吉田橘町３２番地
支社 東京都中央区日本橋本町２丁目３−１１ 日本橋ライフサイエンスビルディング
代表者：クレシェンコ アンナ
設立：2020年12月
URL：
https://www.flora-tech.jp/
お問い合わせ：admin@floramaternity.com
JCOM株式会社について
JCOM株式会社（ブランド名：J:COM、本社：東京都千代田区）は、1995年に設立された国内最大手のケーブルテレビ事業・番組供給事業統括運営会社です。ケーブルテレビ事業は、札幌、仙台、関東、関西、九州・山口エリアの11社65局を通じて約573万世帯のお客さまにケーブルテレビ、高速インターネット接続、電話、モバイル、電気、ホームIoT等のサービスを提供しています。ホームパス世帯（敷設工事が済み、いつでも加入いただける世帯）は約2,372万世帯です。番組供給事業においては、14の専門チャンネルに出資及び運営を行い、ケーブルテレビ、衛星放送、IPマルチキャスト放送等への番組供給を中心としたコンテンツ事業を統括しています。
※世帯数は2025年3月末現在の数字です。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
