株式会社ディシプリナ、綿紡績大手メーカー（クラボウ）の営業マーケティング改革を実施
株式会社ディシプリナ
株式会社ディシプリナ（本社：東京都渋谷区、代表取締役：山本真吾、以下「ディシプリナ」）は、最先端の理論と実践的なアプローチに基づいた独自の「思考変革プログラム」を提供することで、市場において優位性を確立しており、企業の組織成長や競争力の向上を支援してきました。
このたびの綿紡績大手のクラボウ繊維事業部ユニフォーム部（本社：大阪市中央区、部長：絹本良和）との業務委託契約締結では、同部の営業マーケティング改革・人材育成・組織開発支援を行い、持続可能な成長を後押ししてまいります。
■クラボウ 繊維事業部 ユニフォーム部向けの営業マーケティングプログラム
ディシプリナが持つ高度な営業マーケティング手法やデータ分析技術に加え、最先端の理論に基づいた独自の「思考変革プログラム」を活用した人材育成・組織開発の知見、さらにはクラボウ ユニフォーム部の顧客にあたる製造業・建設業界への深い知見も活用したオリジナルのワークショップなどを実施。これらを通して、顧客対応プロセスの可視化・効率化を促進し、マーケティング改革と顧客とのエンゲージメント強化をおこないます。
＜実施プログラム概要＞
1. ジョブ理論を用いた「顧客起点思考変革プログラム」
2. 高付加価値商品開発に向けた「意味の探究プログラム」
3. 営業マーケティング改革に向けた「営業スタイル変革プログラム」
4. 各施策のプロジェクト伴走支援
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/165564/1/165564-1-ade6b0940f57090776fe7a41677a4dca-2264x1274.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/165564/1/165564-1-027e980121ce49d90472d31a4f3bc21f-2234x1242.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
[画像3:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/165564/1/165564-1-814a8cd4340cbfe6a5d7c1d89611abe6-2218x1240.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
[画像4:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/165564/1/165564-1-437ec4b5d0e2d982a07dec777f590865-2208x1230.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■営業マーケティング改革プログラム導入の経緯
クラボウ ユニフォーム部はワークウェア向けの高機能ファブリックを製造・販売や作業者の見守りサービス提供などを通して企業の安全をサポートする部門です。
従来より、単なる素材販売ではなく、顧客の課題解決を提供するソリューション営業を推進してきました。さらに、最終ユーザーのニーズに基づく独自技術の開発推進と、それを活用した商品の販売拡大を目指し、ディシプリナが提供するプログラムを導入しました。
クラボウ 繊維事業部 ユニフォーム部（
https://kurabo-uniform.com/）
----------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------------
■株式会社ディシプリナ 会社概要
ディシプリナは最先端の理論と実践的なアプローチに基づいた独自の「思考変革プログラム」を提供することで、市場において優位性を確立しており、企業の組織成長や競争力の向上を支援してきました。AI時代において、人は「良質な問題」を如何に設定できるかが鍵となります。ディシプリナは、それが自主的にできる人材の育成、行動変容促進、そして仕組みの組織定着を支援いたします。
会社HP：
https://www.disciplina.co.jp/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
