マイナビ、全社員8,000名以上を対象としたデジタルポータブルスキル学習プログラムを開始
マイナビ
社員が職種を問わず「AI・IT活用を日常化」することを目指し、業務効率化や生産性向上に繋がるスキル獲得へ
株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：土屋芳明）は、全社員約8,000名を対象としたデジタルポータブルスキル学習プログラムを、2025年7月より開始しました。
本プログラムは、すべてのマイナビ社員がIT・AIを「日常的に使いこなす」ことを目指し、個々の業務効率化や生産性向上だけでなく、チームや組織単位での業務改革・コラボレーションの活性化までを実現することを目的としています。この取り組みは、プログラムの設計や学習コンテンツの制作などの大部分を内製で行います。
急速に進むデジタル変革（DX）により、ITやAIを日常の業務ツールとして活用する力は、一部の専門職だけでなくすべてのビジネスパーソンにとって不可欠な時代となりました。経済産業省は、2024年7月に改訂した「デジタルスキル標準」において、「企業がDXを実現するには、企業全体として変革への受容性を高める必要があり、企業に所属する一人一人がDXに理解・関心を持ち自分事としてとらえている状態を実現する必要がある（中略）」と示しています※。
マイナビでは「デジタルポータブルスキル」を、『職種を問わず、業務の効率化や生産性向上に繋がるデジタルツール（IT・AI）を効果的に活用するための基礎スキル』と定義しています。本プログラムを通じて獲得できるスキルは、特定の業務で効率化や成果向上に直結するだけでなく、部署や職種を問わず幅広く活用でき、社員一人ひとりの可能性を広げる“汎用性の高い武器”となることを目指します。
今回の全社プログラム導入は、「個」の成長はもちろん、“チーム・組織”単位での業務改革や新たな価値創出を推進し、「AIやデジタル技術が当たり前に根付く職場」への変革を目指すものです。
※経済産業省「デジタルスキル標準」
【期間】2025年7月～（※順次コンテンツを追加・拡充予定）
【対象】全社員（約8,000名）
【プログラム詳細】
◆イントロダクションコンテンツ
主体的に学びを進めるためのマインドセットを行うコンテンツ。IT・DXの基礎知識や、マイナビのデジタル戦略についてE-Learningで学習します。
◆理解度チェックコンテンツ
社員一人ひとりのデジタルポータブルスキルの現状を可視化し、レベルに合わせた学習コンテンツ選択をサポートします。
◆基礎学習コンテンツ（E-Learning）
・IT基礎コンテンツ：Office系ツール、情報共有ツールやタスク管理ツールなど、基礎的なデジタルツールの活用方法を学習します。
・AI基礎コンテンツ：「Copilot」の使用方法や基本的なプロンプトの作成方法など、基礎的な生成AIツールの活用方法を学習します。
◆実践学習コンテンツ（E-Learning・オンライン集合研修）
・IT実践コンテンツ：動画学習プラットフォームのアカウントを付与し、アウトプットを伴う実践的なデジタルツールの活用方法を学習します。
・AI実践コンテンツ：短期集中型のオンライン集合研修などを実施し、体系的かつ実践的な生成AIツールの活用方法を学習します。
※AI実践では野口竜司さんを講師に迎え「AI塾」（オンライン集合研修/3カ月間のプログラム）を実施。
【プログラムの特長】
・社員一人ひとりのスキルや課題に合わせて、学習コンテンツをレコメンド
・チームや組織全体で「AI・IT活用の日常化」を進める環境設計
・基礎から実践まで段階的にレベルアップできる多様な学習機会を提供
・継続的なコンテンツ追加による、“学び続ける文化”の醸成
・人事企画本部、デジタルテクノロジー戦略本部、AI推進室、経営企画本部が共同でプログラム設計や学習コンテンツを制作
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デジタル技術を業務に活用することは、働き方を変革し、さらに高い生産性を目指すために非常に重要なことと考えています。本プログラムを通じて当社で働くすべての社員がデジタルポータブルスキルを身に着け、AIをはじめとした様々なデジタルツールを使いこなすことで新たな価値を創出し、さらには当社のパーパスである「一人ひとりの可能性と向き合い、未来が見える世界をつくる。」の実現を目指してまいります。
取締役 上席執行役員／人事企画本部 本部長 粟井俊介
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急速な技術革新により、今までよりも人ができることが増え、そして人が介在する価値自体が大きく変わろうとしています。そして生成AIの登場は、社会の在り方やビジネス環境にさらに大きな変革をもたらそうとしています。こうした大きな変革の中でデジタルの可能性を信じ、使い方を理解し、より高いレベルで活用することは個人のキャリアの可能性の広げるにとどまらず、企業の持続的な成長に不可欠な要素になっています。本プログラムは、すべての社員が変化に柔軟に対応し、新たな価値を創出する力を育むための重要な取り組みであり、私たちはこの挑戦を全社的に支援し、未来を共に切り拓いていきます。
上席執行役員／デジタルテクノロジー戦略本部 本部長 坂本一弘
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
