“現場の声”から生まれた新業務アプリ「mola × bike」を導入～車両状態の記録・共有を円滑化し、ドライバーの作業負荷を大幅に軽減～
株式会社ゼロ
車両輸送のリーディングカンパニー、株式会社ゼロ（本社：川崎市幸区、代表取締役：高橋俊博、東証スタンダード：9028）は、乗務員（ドライバー）一人ひとりが働きやすさを実感できる環境づくりを推進しており、その一環として、バイク輸送業務に特化した新アプリ「mola（正しくはlが筆記体） × bike（モーラ・バイク）」を開発し、本格導入を開始したことをお知らせいたします。
本アプリの導入は、現場の声を起点とした業務改善を通じて、全ての社員が働きやすい職場環境を追求する、当社の企業姿勢を示す取り組みです。
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社員を大切にする文化が、DX推進の原動力
車両輸送において、お客様の大切な車両をお預かりした時の状態を正確に記録することは、輸送品質を担保し、お客様との信頼関係を築くうえで不可欠です。当社では、手書きの書類に加えて写真による客観的な記録を残すことで、万一のトラブル防止や、お引き渡し時の円滑なコミュニケーションを実現しています。
四輪車輸送では、この写真撮影や車両情報の管理を業務アプリ「mola」によってデジタル化し、大きな成果を上げてきました。しかし、二輪車は四輪車と車体の構造や傷の付きやすい箇所が大きく異なり、また趣味性の高いカスタムパーツが取り付けられていることも少なくありません。そのため、四輪車用のアプリをそのまま利用するのではなく、二輪車の特性に最適化された専用アプリの開発が求められていました。
このような背景のもと、これまでバイク輸送事業で利用してきた画像保存アプリのサービス終了（2025年8月末）を機に、単なる代替サービスの開発に留まらず、乗務員が日々の業務で感じていた課題を解決し、グループ全体のDX化をさらに推進するものとして「mola × bike」の開発に着手しました。
キー機能は「写真共有の円滑化」～ドライバーの意見が反映される職場
バイク輸送では、一台のバイクを複数の乗務員がリレー形式で運ぶ「中継輸送」が頻繁に発生します。従来のアプリでは、最初にバイクを引き取った乗務員が撮影した写真を、次の乗務員が簡単には確認できないという課題がありました。これにより、後続の乗務員は「自分の担当区間で傷がついたのではないか」という不安を抱えたり、確認のために再度同じような写真を撮影したりする手間が発生していました。
「mola × bike」では、作業指示書のQRコードを読み込むことで、一台のバイクに関する全ての写真データをシステム上で一元管理します。これにより、中継輸送に関わる全ての乗務員が、いつでも前の工程で撮影された高画質な写真を確認できるようになり、車両状態の正確な引き継ぎが可能となりました。
先行して実施された乗務員向けの研修会では、この写真共有機能について、従来の手間や不安が解消されると、参加者から歓迎の声が上がっています。この機能は、現場の乗務員からの強い要望を反映したもので、不要な再撮影の手間をなくし、精神的な負荷を軽減することで、乗務員がより安全な運転と丁寧な輸送業務そのものに集中できる環境を創出します。
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「mola × bike」作業のイメージ
スマートな職場環境で、採用・定着の強化へ
今回の「mola x bike」導入は、バイク輸送DXの第一歩です。今後は、車両の傷チェックやお客様のサイン（検認書）取得といった機能もアプリに統合し、紙媒体に依存しないスマートな業務環境を構築することで、若年層や業界未経験者にとっても魅力的な職場づくりを目指します。
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バイク専門輸送を手がける株式会社 ゼロ・プラスBHSにて、乗務員向け研修会を行うコーポレート戦略本部DX戦略室の須釜主任（左）と田畑スタッフ（右）
コーポレート戦略本部 DX戦略室 間野室長のコメント
「『mola × bike』は、まさしく現場の声から生まれたアプリです。当社が重視するのは、乗務員一人ひとりの意見を尊重し、デジタルの力で課題を解決していく企業姿勢です。今回の導入が、乗務員の働きやすさを可視化し、心的な負担をも軽減することで、当社の強みである低い離職率をさらに盤石なものにできると確信しています。今後も、乗務員が安全かつ効率的に業務に集中できる環境を、デジタルの力でサポートしていきます」
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コーポレート戦略本部 DX戦略室 間野室長
当社はこれからも、現場で働く乗務員の声を起点としたDXを推進し、業界全体の働き方改革と輸送品質の向上をリードしてまいります。
■株式会社ゼロについて
当社は、「安全・確実・迅速」をモットーに、新車・中古車をはじめとする各種車両輸送、港湾運送、車両整備、輸出入関連業務などを全国規模で展開する総合ロジスティクス企業です。長年の経験とノウハウを活かし、お客様のサプライチェーンにおける課題解決に貢献しています。
URL：
https://www.zero-group.co.jp
■メディア・取材のご案内
株式会社ゼロでは、今回の取り組みについて、各種メディアの皆様からの取材依頼を随時受け付けております。現場におけるドライバーの活躍、デジタルツールの導入、全国ネットワークの活用や研修による現場支援の取り組みなど、当社独自の物流体制の詳細についてぜひご確認ください。
【お問い合わせ先】
株式会社ゼロ 広報担当 佐々木
TEL：044-520-0106
Email：pr-zero@zero-group.co.jp
Web：
https://www.zero-group.co.jpプレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
