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DXCテクノロジー、短期の世界的排出削減に関して科学的根拠に基づく目標の設定を約束

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2022年04月08日

米バージニア州アシュバーン

（ビジネスワイヤ） -- フォーチュン500社に選ばれている世界有数のテクノロジー・サービス・プロバイダーのDXCテクノロジー（NYSE：DXC）は本日、科学的根拠に基づく目標イニシアチブ（SBTi）に沿った会社全体の短期的な排出削減目標を設定するコミットメントを発表しました。このコミットメントは、気候変動の継続的な脅威を削減するために前向きで有意義な貢献を行うためのDXCの取り組みを再確認するものです。

また、DXCは2019年度を基準として2025年までに温室効果ガス排出量を55%削減するという短期目標を設定し、SBTiはこの短期目標をまだ承認していないと述べました。DXCは、SBTiを通じて排出削減目標を設定することを約束した2000社を超えるグローバル企業の1社となります。

SBTiは、CDP、国連グローバル・コンパクト、世界資源研究所（WRI）、世界自然保護基金（WWF）の協働によるイニシアチブであり、We Mean Business連合のコミットメントの1つです。この連合により、企業は最新の気候科学に基づいて排出量を削減するための野心的な排出削減目標を設定することができます。SBTiは、科学的根拠に基づく目標設定のベストプラクティスを定義して推進し、その採択にあたっての障壁を減らすためのリソースとガイダンスを提供して、企業の目標を独自に評価して承認します。

DXCの最高執行責任者（COO）のクリス・ドラムグールは、次のように述べています。「短期的な排出削減目標を設定して温室効果ガス排出量を削減するDXCのコミットメントは、私たちの未来への投資です。これはまた、バーチャル・ファースト企業としての当社の取り組みの重要な一部でもあります。この取り組みにより、当社では従業員の業務を支援するテクノロジーとツールを用いて、99%以上の従業員が任意に選択した場所でバーチャルに、そして安全かつ柔軟に勤務できるようになっています。」

SBTiコミットメントに加えて、DXCの全体的な地球環境の持続可能性目標は、国連の持続可能な開発目標と一致しています。DXCの目標には、温室効果ガス排出量の削減、エネルギー消費量の削減、再生可能エネルギーの使用と購入、淡水の保全、埋立地からの電子廃棄物の除去、一般廃棄物の削減が含まれています。また、DXCはお客さま自身の企業責任と持続可能性の取り組みでお客さまを支援するよう努めています。DXCのSBTiコミットメントおよび環境・社会・ガバナンスに関する実践の詳細情報については、DXC.comをご覧ください。

DXCテクノロジーについて

DXCテクノロジー（NYSE：DXC）は、世界的企業が基幹的システムと業務を運営しつつ、ITの最新化とデータ・アーキテクチャーの最適化を行い、パブリック／プライベート／ハイブリッド・クラウド全体でセキュリティーと拡張性を確保できるように支援しています。世界最大規模の企業と公共セクターの組織がDXCに信頼を寄せて企業向け技術スタック全体にわたるサービスを展開し、新たなレベルの業績、競争力、顧客体験を推進しています。当社が顧客と同僚のために優れた貢献をしていることの詳細については、DXC.comをご覧ください。

将来予想に関する記述

本プレスリリースに記載された記述のうち、過去の事実のみに直接関連した記述以外はすべて「将来予想に関する記述」です。これらの記述は現在の予想と見解を表すものであり、そのような記述において示されている結果が今後において達成されるという保証はありません。このような記述は、多くの仮定、リスク、不確実性、その他の要因の影響を受けるものであり、これらの影響によって実際の結果がこれらの記述に記載されたものと大きく異なるものになる可能性があります。これらの要因の多くは当社の管理が及ばないものです。さらにこれらのリスクと不確実性の多くは、2019年のコロナウイルス感染症の世界的流行病と、当社のお客さま、従業員、ベンダーとその活動する経済圏およびコミュニティーに影響を与える民間および政府のさまざまな対応の影響によって、現時点で増幅中であり、今後も増幅される可能性があります。これらの要因に関して説明した記述については、2021年3月31日締め会計年度のDXCによるフォーム10-K年次報告書の「リスク要因」のセクションのほか、DXCの2021年12月31日締め四半期のフォーム10-Q四半期報告書を含め、その後に当社がSECに提出した文書の最新情報をご覧ください。

いかなる将来予想に関する記述において示されたいかなる目標または計画についても、それが達成される可能性または見通しは保証することができず、記載日時点における予想にすぎないこれらの記述に過度に依拠することがないようご注意ください。当社は、法律で義務付けられた場合を除き、将来予想に関する記述を更新あるいは改訂して発表したり、本プレスリリース発表後の出来事や状況を報告したり、あるいは予想外の出来事が発生した場合にこれを反映させる義務を負いません。

Source: DXC Technology Category: Investor Relations

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。

businesswire.comでソースバージョンを見る：https://www.businesswire.com/news/home/20220405005160/ja/

連絡先

Media:
Jim Pasinski, DXC Corporate Media Relations, +1.716-307-5454, james.pasinski@dxc.com

Investor Relations:
John Sweeney, Investor Relations, john.sweeney@dxc.com

記事提供：ビジネスワイヤ