ゼネラル・ケーブルが第3四半期業績を報告、アジア太平洋・アフリカ地域からの撤退計画と経営陣交代計画を発表

2014年11月06日

米ケンタッキー州ハイランドハイツ

（ビジネスワイヤ） -- ゼネラル・ケーブル・コーポレーション（NYSE: BGC）は本日、第3四半期（至2014年9月26日）の業績を発表するとともに、戦略的目標の精緻化、営業業績の向上、経営陣の後継人事の取り組みを目的とする行動を発表しました。

戦略および経営上の要点

北米、中南米、欧州での中核的な戦略的事業に集中して世界的ポートフォリオを簡略化し、業務の複雑さを軽減します。アジア太平洋地域およびアフリカでのすべての製造事業の撤収を計画しています。グレゴリー・B・ケニー社長兼最高経営責任者（CEO）の後継者を幅広く模索します。ケニーCEOはこの期間中は現在の役職を継続し、新しいCEOが任命され次第、取締役会会長に就任します。 取締役会には、新たに業務経験のある社外取締役を追加します。

第3四半期の要点

調整1株当たり利益は0.30ドル、調整営業利益は5500万ドルとなりました。 報告1株当たり損失は2.55ドルで、報告営業損失は7900万ドルとなりました。 事業再編プログラムは順調に進み、約6000万ドル（第3四半期に発表した年間7500万ドルの削減を目指すイニシアチブの80%）の削減を達成しました。 発表した欧州およびコロンビアでの行動計画で年間4800万ドルの削減を予想しています。 世界全体で8億ドルの潤沢な流動性を維持しています（ベネズエラを除く）。これには、北米および欧州に基づく信用枠により利用可能な4億ドルが含まれます。 2014年度の調整後営業キャッシュフロー指針は以前と変わらず、1億3500万ドルです。

ジョン・E・ウェルシュIII世会長は次のように述べています。「取締役会は、当社の戦略的代替案と運営体制の広範囲な見直しを完了し、現在の世界的環境において株主への価値を最大化する最良の方法は、地理的ポートフォリオを簡略化し、業務の複雑さを軽減し、北米、中南米、および欧州での中核的な戦略的事業による利益を増加させることに集中することであると判断しました。これらの行動により、当社の資産ベースが最適化され、中核的資産への戦略的な集中がさらに強化されるとともに、将来の成長の機会を生み出す可能性のある途上国経済に対する有意義な取り組み水準を維持できると当社は考えています。」

グレゴリー・B・ケニー社長兼最高経営責任者（CEO）は次のように述べています。「当社は、以前に発表した事業再編プログラムを非常に順調に進めていますが、依然として不均衡な世界的需要と価格環境を考慮し、活動を加速し拡大することに決定しました。アジア太平洋およびアフリカでの製造事業を撤収しつつ、北米、中南米、欧州での事業による利益向上を図る活動を強化します。これらの地域では、当社は市場での有利な地位、規模の経済、製品範囲および技術的専門知識を維持しています。当社の多くの世界的事業は中核的事業範囲に集中しており、当社は今後もこれらの地域からこれまでと同じように世界のお客さまにサービスを提供します。本日発表する抜本的な変更により、当社は、中核的な戦略的市場における将来のエネルギー、インフラ、建設投資によって利益を得る有利な立場に立つと考えています。」

取締役会は戦略的見直しにおいて、財務顧問のJ.P.モルガンの助言を受けました。当社はアジア太平洋およびアフリカの資産の分離・売却計画を策定中であり、ゼネラル・ケーブル・アジアパシフィックの最高経営責任者を務めるピーター・A・キャンベル副社長が分離・売却プロセスでこれらの業務を指揮します。アジア太平洋およびアフリカでの事業の年間売上高は、連結ベースで約10億ドルです。

CEO交代計画

ゼネラル・ケーブルはまた、後継人事計画に注力する中で、取締役会が次の最高経営責任者を特定する人事委員会を設立し、このプロセスを支援するエグゼクティブ・サーチ・ファームを確保しました。現職のグレゴリー・B・ケニー社長兼CEOはこの期間中は同役職を継続し、新しいCEOが任命され次第、取締役会長に就任する予定です。

取締役会拡張計画

取締役会は、新たに業務経験のある社外取締役を特定し任命するプロセスを開始しました。当社はこのプロセスを支援するエグゼクティブ・サーチ・ファームと契約し、すでにエネルギー・インフラ、製造および／または関連業界で優れた業務経験を有する候補者を特定しました。

事業再編プログラムの大幅な進展

当社は、事業再編プログラムを大幅に進展させました。これには、欧州とコロンビアでの行動計画の発表が含まれ、これらの計画により、継続的に年間約4800万ドルの削減が予想され、臨時の税引き前費用は、4000万ドルの現金を含み1億3000万ドルの範囲内になると予想しています。このプログラムの概算費用は計画通りであり、予想税引き前費用合計は1億8000万ドルで、これは第3四半期に発表した税引き前概算合計費用の約90%となります。全体として、事業再編プログラムも計画通りに進んでおり、年間削減額は約6000万ドルで、第3四半期に発表した年間7500万ドルの削減を目指すイニシアチブの80%を達成しました。2014年下半期にも削減は実現され始めていますが、当社は2015年にはさらに約3000万ドルから4000万ドルの削減が実現されると予想しており、2016年初めには目標削減額の年間7500万ドル全額まで増えると予想しています。事業再編プログラムの現金回収は1年3カ月と予想しています。

ケニーCEOは次のように述べています。「当社が不採算資産の改善を促すため事業の統合と再編を計画する中で、欧州での行動計画を発表できたことは大きな進展を表しています。コロンビアでは、資産を統合・合理化し、中南米で最も魅力のある長期的成長市場の1つであるコロンビアでの将来の成功に向けて基盤を強化します。また、以前に発表したインド、ペルー、北米での施設閉鎖の作業も継続しており、これは計画通りに進んでいます。インドとペルーでの生産は終了し、投下した資本の回収プロセスに入っています。」

第3四半期の財務業績概要

2014年度第3四半期と2013年度第3四半期の比較

2014年度第3四半期の純売上高は14億7200万ドルとなり、2013年度第3四半期から6%減少しました。北米とブラジルでの架空送電ケーブルの出荷を除き、2014年度第3四半期の世界全体の販売数量は前年同期から横ばいでした。北米とその他の地域での需要により、スペインを含む欧州全域での需要低迷の影響は相殺されました。2014年度第3四半期の調整営業利益は5500万ドルとなり、2013年度第3四半期の4400万ドルから1100万ドル（25%）増加しました（いずれの期間もベネズエラを除く）。その主な要因は、北米での電力設備、電気インフラ、線材圧延・細物アルミニウム事業の業績、ならびに当社の事業再編／コスト削減イニシアチブです。

2014年度第3四半期と2014年度第2四半期の比較

2014年度第3四半期の純売上高は、2014年度第2四半期から4%減少しました。北米とその他の地域での架空送電ケーブルを除き、季節性の需要パターンと欧州での需要低迷により世界全体の販売数量は3%減少しました。ベネズエラを除けば、2014年度第3四半期の調整営業利益は2014年度第2四半期比で200万ドル（4%）減少しました。北米での事業業績とその他の地域での事業再編活動による利益により、第3四半期の海底ターンキー・プロジェクトの生産および設置活動の低迷の影響は部分的に相殺されました。

その他の利益／費用

2014年度第3四半期のその他の費用は1700万ドルとなました。これは主として、第3四半期にSICAD Iレートが低下したため、ベネズエラでの現地貸借対照表の再評価により1600万ドルの損失を計上したためです。（当社の世界的プロジェクト事業のための）為替とコモディティーのリスクを管理するために使用される経済ヘッジとして計上されているデリバティブ商品により200万ドルの時価評価利益がありましたが、これは為替取引損失の300万ドルによって相殺されました。

流動性 – ベネズエラを除く

2014年度第3四半期末における純負債は13億5900万ドルで、2014年度第2四半期末から1400万ドル減少しました。純負債の減少は、主として通常の季節的傾向による運転資金の減少によるものです。当社は今後も、北米および欧州に基づく信用枠による4億ドル、および世界各地での追加の4億ドルの流動性により、事業資金を確保し、事業再編プログラム、四半期配当、ならびに2015年4月に満期を迎える1億2500万ドルのシニア変動金利債で予定される償還をサポートする十分な資金を維持します。また、当社は最近、特に海底ターンキー・プロジェクト事業に関連した係争中の賠償請求が解決し、2000万ドルを受領しました。そのうち1500万ドルは第3四半期の後に受領しました。

2014年度第4四半期および通期の見通し（ベネズエラを除く）

2014年度第4四半期の売上高は14億2500万ドルから14億7500万ドルの間になると予想しています。世界的販売数量は、主に北米とブラジルでの架空送電ケーブルの出荷により当四半期比で横ばいから1桁台前半の増加になると予想しています。第4四半期の調整営業利益は4000万ドルから5500万ドルの範囲になると予想しています。調整1株当たり利益は0.15ドルから0.30ドルと予想しています。第4四半期の見通しにはベネズエラの影響は含まれていません。当社の第4四半期の見通しでは、銅価格（COMEX）とアルミニウム価格（LME）はそれぞれ3.11ドル、0.90ドルと想定してます。第4四半期の見通しから、当社は2014年通期の調整営業利益は、1億7500万ドルから1億9000万ドルの範囲になると予想しています。2014年通期の調整営業キャッシュフローは引き続き1億3500万ドルを目標にしています。

ケニーCEOは次のように述べています。「全体として、第3四半期業績および第4四半期見通しは、世界的な需要の不均衡と厳しい価格環境が続いていることを表しています。第4四半期の季節性を除外すれば、北米で事業改善の兆しが見え始めており、これが引き続き相対的安定性の源になっています。当社は事業再編プログラムの執行とキャッシュフロー目標の達成に邁進すると同時に、2014年の最終四半期および新年にかけて在庫をしっかりと管理します。」

非GAAP財務指標

調整営業利益（特別、一時的、非経常的費用およびその他の特定項目を除く営業利益と定義）、調整1株当たり利益（特別、一時的、非経常的費用およびその他の特定項目を除く希薄化後1株当たり利益）、調整営業キャッシュフロー（特別、一時的、非経常的費用およびその他の特定項目を除く営業キャッシュフロー）、純負債（長期債務＋長期債務の1年以内返済予定分－ベネズエラで保有する現金・現金同等物を除く現金および現金同等物）は、証券取引委員会の規則で定義された「非GAAP財務指標」です。

本リリースで当社が定義したこれらの非GAAP財務指標を提供するのは、事業の営業業績を分析する際にこれらが有用であり、基礎的な事業傾向を経営陣が評価する方法に沿ったものであると当社経営陣が考えているためです。これらの非GAAP指標の使用は、他社が提示する類似の指標とは異なる場合があるため、必ずGAAPに従って報告される当社の業績と併せて利用してください。調整後の業績および指針では、独立採算制によるベネズエラの事業の影響を除外しています。これは、主に外国為替制度、政府が利益の上限／制限を課していること、原材料の輸入で米ドルの利用が制限されていることから、ベネズエラの経済的・政治的状況が依然として不安定であるためです。しかし、ベネズエラでの現在の事業は継続すると予想されますが、ベネズエラでの事業に関連して発生する今後の利益または経費の金額を予測することはできません。ベネズエラにおける独立採算制でのこれまでの業績の一部は2014年度第3四半期投資家向けプレゼンテーションで提示しています。これは当社のウェブサイトから入手できます。

2014年度および2013年度第3四半期、2014年度第2四半期の調整営業利益と報告営業利益および調整1株当たり利益と報告1株当たり利益の差異調整を以下の表に示します。当社が予想する2014年度第4四半期および通期の調整営業利益、第4四半期調整1株当たり利益、2014年度通期の調整営業キャッシュフローについては、当社はさまざまな特別、一時的、非経常的費用およびその他の項目について具体的な指針を提示していないため、これらの非GAAP財務指標とGAAP指標の差異調整を提示することはできません。これらの項目はまだ発生しておらず、当社の管理の及ぶものではなく、かつ／または合理的に予測することができません。そのため、非GAAP指針の指標とGAAP指標との差異調整は、非合理的な作業によってしか得られないため、当社は入手できない情報について推定される重大性に対処することはできません。

営業利益および1株当たり利益と非GAAP調整営業利益および1株当たり利益との差異調整は、次の通りです。

第3四半期第2四半期

2014年

2013年 2014年 営業営業営業単位：百万ドル、ただし1株当たりのデータを除く利益 EPS 利益 EPS 利益 EPS 報告額 $ (78.6 ) $ (2.55 ) $ 42.9 $ 0.11 $ 14.1 $ (0.51 ) 営業利益／EPSの差異調整転換負債の非現金性利息費用 - 0.01 - 0.12 - 0.01 デリバティブ商品の時価評価（利益）損失 - (0.03 ) - (0.06 ) - (0.05 ) 税・法務調整額 - - 4.8 0.05 - - 事業再編活動 94.1 1.94 - - 34.7 0.64 解雇関連費用 29.7 0.61 0.7 0.01 1.5 0.02 修正再表示および証拠調査費用、買収費用 2.5 0.03 1.0 0.01 3.7 0.05 保険金支払 (5.0 ) (0.06 ) - - - - のれん／無形資産減損 - - - - 2.1 0.03 メキシコでの減損 - - 14.0 0.20 - - ブラジルでの減損 13.1 0.16 - - - - ベネズエラでの（利益）／損失 (0.8 ) 0.18 (19.1 ) (0.25 ) 1.1 (0.02 )

実効税率の調整 (1)

- 0.01 - 0.01 - 0.12 総調整額 133.6 2.85 1.4 0.09 43.1 0.80 調整後 $ 55.0 $ 0.30 $ 44.3 $ 0.20 $ 57.2 $ 0.29 (1) 2014年度第2四半期および第3四半期の調整実効税率は40%、2013年度第3四半期は45%でした。

ゼネラル・ケーブルは、第3四半期業績を議題とする電話会議およびウェブキャストを米国東部時間の2014年10月30日午前8時30分から開催します。電話会議のウェブキャストによる生中継は聴取のみ可能な形で提供され、当社ウェブサイト（www.generalcable.com）の「Investor Relations（投資家向け広報）」のページからアクセスできます。また、ウェブサイトでは、電話会議で参照される「投資家向けプレゼンテーション」を入手できます。

フォーチュン500に選ばれているゼネラル・ケーブル・コーポレーション（NYSE:BGC）は、エネルギー、工業、特殊用途、建設、通信市場向けの銅、アルミニウム、光ファイバー製の電線およびケーブル製品とシステムの開発、設計、製造、マーケティング、販売に携わる世界的大手企業です。当社のウェブサイトwww.generalcable.comをご覧ください。

将来予想に関する記述についての注意事項

本プレスリリース中の特定の記述は将来予想に関する記述です。これらはリスクと不確実性を伴い、将来の出来事や動向を予測または記述したものであり、過去の出来事のみに言及しているわけではありません。このような将来予想に関する記述には、とりわけ、「考える」、「予期する」、「かもしれない」、「だろう」、「予測する」、「意図する」、「見込む」、「推定する」、「計画する」、「想定する」、「努める」などの言葉やこれらに類似の表現などの将来を予測する同様の用語が含まれています。ただし将来予想に関する記述すべてにこれらの用語が含まれているわけではありません。その多くが当社の統制の及ばない要因、リスク、および不確実性の結果、実際の業績は将来予想に関する記述で議論されたものとは大きく異なる可能性があります。このような要因に含まれるものとしては、当社が事業を展開する地理的市場の経済力および競争環境、製造能力と生産性を向上させる当社の能力、原材料価格の上昇期間に販売価格を引き上げる当社の能力、当社の債務利払いおよび債務要件の履行能力ならびに国内および国外の十分な信用枠・融資限度を維持する当社の能力、社内管理体制を確立し、維持する当社の能力、賠償請求および訴訟の予想外の判決または和解の影響、為替レートの変動の影響、将来の減損費用の影響、海外腐敗行為防止法を含む米国および外国の法律の順守、自社株買い戻しプログラムに基づく株式購入の時期、方法、実施の有無についての決定を適切かつ適時に有益な形で行い、それを実行する当社の能力、当社の事業再編プログラムおよび他の戦略的イニシアチブに関連して予想されるコスト削減、効率、その他の利益を実現する当社の能力、ならびに2014年3月3日に証券取引委員会（SEC）に提出したフォーム10-Kによる当社年次報告書やその後のSEC提出書類など、当社が定期的に証券取引委員会に提出する文書で詳述された他のリスクなどがありますが、これらに限定されるものではありません。本リリースの閲覧者は、これらの将来予想に関する記述を過度に信用しないよう注意してください。新たな情報や将来の出来事またはその他の要因が発生した場合でも、適用される証券法で義務付けられた場合を除き、当社はこれらの将来予想に関する記述を更新する義務を一切負うものではなく、そのような義務をここに否認します。

財務諸表

ゼネラル・ケーブル・コーポレーションおよび子会社 連結損益計算書 （単位：百万ドル、ただし1株当たりデータを除く）

（未監査）

四半期 年初9カ月 至9月26日 至9月27日 至9月26日 至9月27日 2014年 2013年 2014年

2013年

純売上高 $ 1,471.7 $ 1,557.1 $ 4,433.1 $ 4,759.9 売上原価 1,445.1 1,396.9 4,142.6 4,250.0 粗利益 26.6 160.2 290.5 509.9 販売費および一般管理費 101.9 117.3 338.2 363.4 のれん減損費用 - - 155.1 - 無期限無形資産減損費用 3.3 - 98.8 - 営業利益（損失） (78.6 ) 42.9 (301.6 ) 146.5 その他の利益（費用） (17.3 ) 9.5 (111.4 ) (58.8 ) 受取（支払）利息：支払利息 (28.5 ) (30.6 ) (85.6 ) (90.7 ) 受取利息 0.8 1.7 3.0 4.7 (27.7 ) (28.9 ) (82.6 ) (86.0 ) 法人税引き前利益（損失） (123.6 ) 23.5 (495.6 ) 1.7 法人税（引当金）減額利益 4.5 (16.2 ) 13.8 (29.9 ) 関連会社の純利益に対する持分 0.3 0.9 0.9 1.5 非支配持分を含む純利益（損失） (118.8 ) 8.2 (480.9 ) (26.7 ) 減算：優先株式配当 - 0.1 - 0.3 減算：非支配持分に帰属する純利益（損失） 5.4 2.4 (16.5 ) 4.9 普通株式に帰属する純利益（損失） $ (124.2 ) $ 5.7 $ (464.4 ) $ (31.9 ) 1株当たり利益（損失） 普通株式1株当たり利益（損失）- 基本 $ (2.55 ) $ 0.11 $ (9.52 ) $ (0.64 ) 加重平均普通株式数（基本） 48.7 49.2 48.8 49.5 普通株式1株当たり利益（損失）（希薄化後） $ (2.55 ) $ 0.11 $ (9.52 ) $ (0.64 ) 加重平均普通株式数（希薄化後） 48.7 50.7 48.8 49.5 ゼネラル・ケーブル・コーポレーションおよび子会社 連結損益計算書 セグメント情報 （単位：百万米ドル） （未監査） 四半期 年初9カ月 至9月26日 至9月27日 至9月26日 至9月27日 2014年 2013年 2014年

2013年

売上高（報告額）

北米

$ 644.1 $ 663.2 $ 1,884.1 $ 2,074.7 欧州・地中海 351.9 383.4 1,114.5 1,180.4 その他地域 475.7 510.5 1,434.5 1,504.8 合計 $ 1,471.7 $ 1,557.1 $ 4,433.1 $ 4,759.9 売上高（金属価格調整後）(1) 北米 $ 644.1 $ 675.6 $ 1,884.1 $ 2,057.5 欧州・地中海 351.9 386.5 1,114.5 1,164.1 その他地域 475.7 513.9 1,434.5 1,475.7 合計 $ 1,471.7 $ 1,576.0 $ 4,433.1 $ 4,697.3 金属重量ベース売上数量 北米 135.6 141.7 404.6 437.8 欧州・地中海 53.9 63.3 175.1 208.2 その他地域 113.5 115.3 350.9 325.6 合計 303.0 320.3 930.6 971.6 営業利益（損失） 北米 $ 48.0 $ 25.2 $ 97.9 $ 106.6 欧州・地中海 (107.3 ) 7.6 (97.1 ) (7.8 ) その他地域 (19.3 ) 10.1 (302.4 ) 47.7 合計 $ (78.6 ) $ 42.9 $ (301.6 ) $ 146.5 調整営業利益（損失）(2) 北米 $ 45.5 $ 26.2 $ 117.8 $ 118.9 欧州・地中海 (1.2 ) 8.3 12.6 8.5 その他地域 10.7 9.8 4.9 22.6 合計 $ 55.0 $ 44.3 $ 135.3 $ 150.0

売上高利益率（金属価格調整後） (3)

北米 7.1 % 3.9 % 6.3 % 5.8 % 欧州・地中海 -0.3 % 2.1 % 1.1 % 0.7 % その他地域 2.2 % 1.9 % 0.3 % 1.5 % 全社合計 3.7 % 2.8 % 3.1 % 3.2 %

記事提供：ビジネスワイヤ

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