多くの人気YouTubeチャンネルのプロデュースするSTAGEON、3年で売上高2.5倍の高成長を達成
株式会社STAGEON
YouTubeに最適化した制作ノウハウ、未経験者の育成システム、マーケティング支援が原動力に
登録数117万超の「脱・税理士スガワラくん」など、法人向けYouTubeチャンネルのプロデュース・制作・運用を軸に、マーケティング支援まで行う株式会社STAGEON（本社：東京都中央区、代表取締役社長：軽米昇平、以下、STAGEON）は、2025年度の業績をまとめました。
2022年7月から2025年度までの業績の推移を見ると、支援している多くのチャンネルが順調に成長したことなどから、売上高は約2.5倍と大幅な成長を実現することができました。
STAGEONが支援しているYouTubeチャンネルの例（2025年7月現在）
[表:
https://prtimes.jp/data/corp/93278/table/17_1_dd4c864da3d1982c4207e93a22f3dd77.jpg?v=202508040117 ]
1：未経験者を制作者に育て上げる仕組み
STAGEONは基本的に映像制作の経験者ではなく、未経験者を採用しています。理由は、これまでの映像制作の常識にとらわれず、YouTubeに最適化された当社のメソッドを吸収することができるからです。
採用後の約1ヶ月を、当社独自のYouTube制作手法を学ぶ研修に充てています。研修では、当社が制作しているYouTube番組のような動画を見ることで、一連の制作技術を学ぶことが可能となっています。
また研修終了後も、具体的、かつ詳細なマニュアルを共有することで、制作者のレベルアップに絶えず取り組んでいます。
２：経験や勘よりデータを重視したYouTube制作
STAGEONでは「クリエイターによる経験と勘」だけに頼った映像制作は行いません。YouTubeは視聴回数だけではなく、視聴者属性や視聴時間、離脱のタイミングまで詳細に把握することができます。プロデュースするチャンネルでは同じジャンルにとどまらず、他ジャンルの人気動画まで分析しながら、企画の立案と制作に取り組んでいます。
また、視聴のカギを握るサムネイルは、基本的に３種類を作成し、視聴者の反応を見ながら、最終的に最適なものを充てる運用を行なっています。
３：YouTube制作に留まらないマーケティング支援
STAGEONがプロデュースしている法人のYouTubeチャンネルは、ただ「バズれば良い」というものではありません。売上アップ、企業や経営者のブランド力の向上、採用活動の支援など、あくまで本業への貢献が最優先として求められます。
そのためSTAGEONではYouTubeの映像制作にとどまらず、法人クライアントのマーケティング全般を支援しています。たとえば、人気セラピストのチャンネルでは番組発の健康グッズをプロデュースするなどしています。
法人クライアントとSTAGEONにとって、YouTubeチャンネルが人気となることは最終目的ではなく、あくまでビジネスの飛躍のスタートなのです。
私たちは動画を“届ける”だけでなく、視聴者が「この人や企業の話ならまた聞きたい」と思えるような関係性＝ファン化をクライアントによるYouTubeチャンネルの運営支援の中心に据えています。
YouTubeチャンネル運営は「再生回数」や「バズ」に翻弄されてしまいがちですが、私たちはクライアントが“本当に届けたい相手に届くかどうか”こそが、YouTubeチャンネルを運営するうえでの本質と考えています。
今後もこれまで事業の成長を担ってきたクライアントの想いや価値観が自然とにじみ出る構成・演出を大切に、コンテンツマーケティング支援によるクライアントの成長を通じて、伝えたいことを伝えたい人に伝えられる世の中の実現に貢献していきます。
STAGEONについて
「コンテンツマーケティングでビジネスに革命を」をミッションに、創業以来200以上の法人向けYouTubeチャンネルを企画・運営する法人向けYouTubeチャンネルのリーディングカンパニー。プロデューサーやディレクター、編集などの制作スタッフは100人を超える。YouTube制作だけではなく、YouTubeを活用したヒット商品の開発や販売手法の構築など、YouTubeマーケティングを総合的に支援しています。2025年7月にはコーポレートロゴを刷新し、価値ある情報・サービスを持つ企業・個人の魅力を最大限引き出すというコーポレートメッセージを改めて掲げました。
■会社概要
社名：株式会社STAGEON（ステージオン）
設立：2017年
代表取締役：軽米昇平
所在地：〒103-0023東京都中央区日本橋本町３丁目３−６ ワカ末ビル５階
URL：
https://stageon.jp/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
