第3回「アンガーマネジメント経営賞」受賞 株式会社コロプラのインタビュー記事を8月5日公開「ゲーム制作の現場に、建設的なコミュニケーションを」全社員が研修受講、創造性を発揮できる環境とは
株式会社レビックグローバル
株式会社レビックグローバル（本社：東京都港区、代表取締役社長：柏木 理）が運営する一般社団法人日本アンガーマネジメント協会(所在地：東京都港区) は、「アンガーマネジメント」を共通言語とし、お互いの人権を尊重しながら、ハラスメントや差別のない職場づくりを目指す企業の取り組みを支援しています。
その一環として、2025年6月6日に開催した第3回「アンガーマネジメント経営賞」受賞企業3社に対するスペシャルインタビューを実施しました。第１弾・諏訪赤十字病院のインタビューに続き、第2弾として、同賞を受賞した株式会社コロプラ（所在地：東京都港区）のインタビュー記事（https://www.angermanagement.co.jp/special/amkeiei25-colopl）を、8月5日（火）に公開します。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/93972/109/93972-109-e311caf514c8033e8feb84cd668c5485-3000x2000.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
経営企画本部 人事戦略部 部長の北村主税 （きたむらちから）氏
本インタビューでは、2025年「アンガーマネジメント経営賞」を受賞した株式会社コロプラが、クリエイターが創造性を最大限に発揮できる職場環境の実現に向けて、どのようにアンガーマネジメントを活用してきたのかを紹介しています。
コロナ禍以降、社内のコミュニケーションスタイルが大きく変化する中で、同社は「マネジメント」および「ゲーム開発におけるコミュニケーション」という2つの視点からアンガーマネジメント研修を導入。当初は管理職向けにスタートした取り組みが、代表自らの受講をきっかけに全社員へと拡大しました。
本記事では、研修を通じて現場に生まれた意識や行動の変化、クリエイター同士が建設的に議論し合える職場づくりの背景、さらには人材の育成や採用にもつながる企業文化の形成まで、多角的に語られています。
「アンガーマネジメント研修」の導入を検討している企業や人材開発・組織開発に関心を持つご担当者にとって、実践的かつ示唆に富む内容となっています。
▶「アンガーマネジメント経営賞」受賞 株式会社コロプラ インタビューはこちら
下記、インタビューのINDEXおよびインタビューの一部を抜粋してご紹介します。
インタビューINDEX
- コロプラについて：ゲームで“新しい体験”を届ける、エンターテインメント企業- 「マネジメント」と「ゲーム開発におけるコミュニケーション」の視点でアンガーマネジメントを導入- 社長も「すごく良い取り組み」役職者をきっかけに全従業員が受講- ゲーム制作の現場、みんなで議論しながら「面白い」を作っていく- エンタメは“人”が生み出す。クリエイターが創造性を発揮できる環境を
コロプラについて：ゲームで“新しい体験”を届ける、エンターテインメント企業
コロナ以降、社内コミュニケーションが変化した状況に、ゲーム制作の現場は、どのように向き合ったのでしょうか。
2025年度「アンガーマネジメント経営賞」を受賞した株式会社コロプラは、役職者向けにアンガーマネジメント研修を導入し、後に全社員に対象を広げて実施しました。
「マネジメント」や「ゲーム開発のコミュニケーション」の視点や、クリエイターが創造性を発揮できる環境作りについて、経営企画本部 人事戦略部 部長の北村主税（きたむらちから）氏にお話を聞きました。
▶「アンガーマネジメント経営賞」受賞 株式会社コロプラ インタビューのつづきはこちら
▶アンガーマネジメント経営賞 受賞企業一覧および各社受賞理由、受賞コメントはこちら
▶インタビュー第1弾：「アンガーマネジメント経営賞」大賞受賞 諏訪赤十字病院 インタビューはこちら
「アンガーマネジメント経営賞」とは
一般社団法人日本アンガーマネジメント協会は、全従業員が多様性を受け入れ、お互いの人権を尊重することで、あらゆるハラスメントや差別のない健全な職場環境の実現を目標とし、５つの観点から優れた企業・団体に「アンガーマネジメント経営賞」を顕彰し、業界の発展への貢献を目指しています。
6月6日は、「アンガーマネジメントの日」として、一般社団法人日本記念日協会に認定されています。「6」秒ルールや、ム（6）カム（6）カの語呂合わせにちなみ、制定されました。
表彰式では、以下の5つの観点に基づいて、受賞企業を選定・表彰しました。
5つの観点とは
- ビジョン・方針経営理念・経営ビジョン・中期計画などに従業員の人権尊重・ダイバーシティの確立・ハラスメントの防止に関するビジョン・方針をかかげている。- 人権尊重国籍、年齢、性別、職位などに関係なく、企業で働くすべての従業員および役員が、それぞれの価値観を尊重し、企業運営に反映できる環境がある。- 組織風土従業員は想いを持って企業活動に携わり、お互いを尊重しながら、意欲的に働ける風土がある。- 教育職場において適切な「行動変容」を促すための教育のしくみが整備され、研修や学習機会が継続的に設定・実施されている。- しくみ・制度経営理念・経営ビジョンの実現に向けた施策として、社内におけるしくみ・制度・規定が具備されている。
「アンガーマネジメント経営賞」ロゴについて
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/93972/109/93972-109-ab5bb2665d04580d02b4130b80e33261-1852x2135.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
本アワードのAngermanegement Business Leadership Awardの頭文字「ABA」をモチーフにしたカワセミ。
カワセミは海岸や河岸に巣をつくり、卵を孵すことから古来より風波を鎮めると信じられています。
英国では伝説の鳥「Halcyon（ハルシオン）」として神話にも登場し、一般に平穏・平和・幸福の前兆の象徴となっています。
この鳥が「アンガーマネジメント」を共通言語として、ハラスメントのない平穏な場を創り出す、そのような想いを込めてロゴにしています。
アンガーマネジメントとは
アンガーマネジメントとは、1970年代にアメリカで開発された、怒りの感情と上手に付き合うための心理トレーニングです。
アンガーマネジメントを学ぶことで、自分自身の怒りを理解し、周囲との良好な人間関係を成立させることができるようになります。
開発当初は、DVや差別、軽犯罪者に対する矯正プログラムとしてカリフォルニア州を中心に確立していました。現在では全米の教育機関や企業でも広く導入されており、教育・職場環境の改善、学習・業務パフォーマンスの向上を目的に長年活用されています。
近年アンガーマネジメントは、日本をはじめ世界でもその重要性を認められ、公的機関や企業、教育現場、医療現場等で導入が始まっています。日本でも、世界最大組織であるアメリカのナショナルアンガーマネジメント協会の日本支部として、2011年に一般社団法人日本アンガーマネジメント協会を設立させ、文部科学省も重要視するアンガーマネジメントを社会に浸透させています。
一般社団法人 日本アンガーマネジメント協会について
日本アンガーマネジメント協会は、「怒りの連鎖を断ち切ろう」の理念のもと、アンガーマネジメントができる人が増えることで人が人に当たらない社会、怒りが連鎖しない社会の実現を目指しています。
【法人概要】
協会名：一般社団法人 日本アンガーマネジメント協会
所在地：〒105-0014 東京都港区芝1-5-9 住友不動産芝ビル2号館4階
代表理事： 戸田 久実
設立：2011（平成23）年6月8日
事業内容：アンガーマネジメントに関する個人向け資格講座の運営・認定、資格講座認定者の育成及び活動に関する支援、法人向けアンガーマネジメント研修・講演の実施
URL：
https://www.angermanagement.co.jp/
株式会社レビックグローバルについて（事業運営会社）
株式会社ウィザス（東証スタンダード）のグループ会社で2005年創立。お客様の教育システム運用に努め、LMS（学習管理システム）、eラーニングコンテンツ、企業向け動画を提供しています。会社創立以来、蓄積した高度な技術力とノウハウをベースに最適なサービスを提供しています。
【会社概要】
会社名：株式会社レビックグローバル
所在地：東京都港区芝1-5-9 住友不動産芝ビル2号館4階
代表者：代表取締役社長 柏木 理
事業内容： LMS（学習管理システム）、eラーニングコンテンツ、企業向け動画の提供、アンガーマネジメントに関する個人向け資格講座の運営・認定、資格講座認定者の育成及び活動に関する支援、法人向けアンガーマネジメント研修・講演の実施
URL：
https://www.revicglobal.com/
本件に関するお問い合わせ先
一般社団法人 日本アンガーマネジメント協会事務局広報
TEL： 080-4944-4051
MAIL： pr@angermanagement.co.jp
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
