電巧社の超軽量・薄型太陽光パネル「フレキシブルソーラーG＋」を用いた、住宅太陽光発電サービス「すみふ×エネカリ」での実証実験開始
株式会社 電巧社
～住宅への太陽光パネル導入・拡大に向けて～
株式会社電巧社（本社：東京都港区、代表取締役社長：中嶋 乃武也、以下「電巧社」）は、住友不動産株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：仁島 浩順、以下「住友不動産」）、住友不動産ハウジング株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：加藤 宏史、以下「住友不動産ハウジング」）、東京電力エナジーパートナー株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：長崎 桃子、以下「東京電力EP」）、TEPCOホームテック株式会社（本社：東京都墨田区、代表取締役社長：青木 貴洋、以下「THT」）との業務提携契約を締結し、超軽量・薄型太陽光パネル「フレキシブルソーラーG＋」を住宅太陽光発電サービス「すみふ×エネカリ」の新商品として提供すべく、実証実験（以下、「本実証」）を開始いたします。
本実証により、超軽量・薄型太陽光パネルを住宅へ設置することの実現性が確認されれば、太陽光パ
ネル設置に対する耐震補強工事等の負担が軽減され、既存戸建て住宅のお客さまにも導入しやすい新
商品の提供が可能となります。
将来的には、既存戸建て住宅に加え新築戸建て住宅や集合住宅へも新商品を展開し、あらゆるお客さ
まにとって導入しやすい太陽光パネルを提供することで、エネルギーの地産地消を促進し、暮らしの安心に貢献してまいります。
今後も、電巧社は、脱炭素社会の実現に向けて取り組んでまいります。
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■本実証について
2025年8月6日（水）より、株式会社電巧社が提供する超軽量・薄型太陽光パネル「フレキシブル
ソーラーG+」を、住友不動産グループが運営・管理する「住友不動産の注文住宅 J・レジデンスモ
デルハウス」（木造2階建、東京都武蔵野市）と、「住友不動産の注文住宅 J・アーバン コートモデ
ルハウス」（木造2階建、千葉県成田市）の屋根にTHTが設置します。
住友不動産グループと東京電力グループは、１.薄型・軽量太陽光パネルの施工性・耐久性の確
認、２.住友不動産の戸建て住宅屋根との相性・デザイン性の確認、３.北面設置パネルの変換効
率・防眩性の検証を行い、2026年6月に商品化を目指してまいります。
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/90370/98/90370-98-9c871f41d8b1ec040751f09ec5c86cac-1126x498.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■ 「フレキシブルソーラーG＋」とは
「フレキシブルソーラーG＋」は、電巧社が提供する「諦めていた屋根・壁で発電を」をコンセプト
に、耐荷重不足や曲がった屋根、壁面など今まで発電を諦めていた場所に太陽光発電を導入す
るソリューションです。
2023年の発売から2年が経過し、電巧社独自の接着施工技術を用いて工場や倉庫、オフィスビ
ル、公共施設、ビニールハウスなど多くの建物の「諦めていた」場所に太陽光発電の導入を実現
して参りました。
今回の実証実験では新たに戸建住宅への導入を実現し、住宅分野でのカーボンニュートラル実
現に貢献できるものと考えます。
■ 「すみふ×エネカリ」とは
「すみふ×エネカリ」は、住友不動産が施工する新築戸建住宅、既存戸建住宅に初期費用ゼロ
で太陽光発電設備と蓄電池を導入し、設備修理・更新をサポートするサービスです。
戸建住宅の太陽光発電設備と蓄電池の普及を力強く推進することで、日本国内における住宅用太陽光発電設備の追加設置容量のポテンシャルを最大限に活かしてまいります。
再生可能エネルギー発電量の増加にとどまらず、再生可能エネルギー発電の拡大に伴い課題となっている電力需給の調整にも貢献し、お客さまの発電した電力の一部の環境価値を集約・活用することで、日本の脱炭素社会への移行に大きく寄与いたします。
[会社概要]
社名： 株式会社 電巧社
所在地： 〒105-0014 東京都港区芝2-10-4
代表者： 代表取締役社長 中嶋 乃武也
設立： 1928年（昭和3年）2月11日
事業内容： 太陽光発電、風力発電事業、ビル用電気設備の販売・保守、
創エネ・省エネ・再エネに関する活動や
製品の企画・開発・販売・保守・整備、補助金申請の代行など
資本金： 9,000万円
Webサイト：
https://de-denkosha.co.jp/
フレキシブルソーラーG＋ Webサイト：
https://de-denkosha.co.jp/product/flexiblemodule/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
