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株式会社KAKEAI、「1on1が変える上司・部下のコミュニケーション」をテーマに、ヤンマー情報システムサービスの1on1実践知がわかるオンラインセミナーを8月27日（水）に開催

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株式会社KAKEAI

1on1が変える上司・部下のコミュニケーション ―エンゲージメント向上を実現したヤンマー情報システムサービスの1on1推進


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1on1ミーティングをはじめとする面談サポートシステム「Kakeai（カケアイ）」を開発・運営する株式会社KAKEAI（本社：東京都渋谷区 代表取締役社長 皆川恵美、以下KAKEAI）は2025年8月27日（水）にオンラインセミナー「1on1が変える上司・部下のコミュニケーション」を開催することをお知らせします。
セミナー詳細・申込はこちら

セミナーについて

「上司と部下のコミュニケーションが希薄」「社員のエンゲージメントがなかなか上がらない」といった課題を抱える企業は少なくありません。IT業界では離職率の増加も課題となる中、ヤンマー情報システムサービス社はいかにして1on1を導入し、組織風土の改善とエンゲージメント向上を実現してきたのでしょうか。

本セミナーでは、ヤンマー情報システムサービス社が実践してきた1on1導入の背景から、具体的な定着・運用の工夫、そしてその中でうまれた課題をいかに乗り越えてきたのかを、リアルな体験談を交えてご紹介します。

コミュニケーションの質を高め、上司・部下の信頼関係を深めることで、組織風土を活性化し、最終的にエンゲージメント向上へと繋げるためのヒントが満載です。形骸化させずに1on1を成果に結びつけるための施策推進のポイントを、ぜひこの機会に学びませんか。

こんな方におすすめ

- 社員のエンゲージメント向上や離職率改善に課題を感じている人事・経営企画担当者- 部下とのコミュニケーションの質を高め、チームのパフォーマンスを向上させたいマネジャー・リーダー層- 1on1の効果的な運用や組織づくりに興味のある方

開催概要

[表: https://prtimes.jp/data/corp/41953/table/152_1_b2900a9988a5a324afc3f861c2505a91.jpg?v=202508061117 ]
セミナー詳細・申込はこちら

1on1支援ツール「Kakeai」について

[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/41953/152/41953-152-9fb53f37f5b9200d8f5709d8d4735404-1696x1032.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


1on1ツールKakeaiは、複数の特許やAI・テクノロジー、また数十万人のKakeaiユーザーが日々実施する1on1のデータを活かし「現場の上司部下、および経営・人事の皆様の1on1にかかる負担を減らしつつ、質の高いコミュニケーションを生み出すツール」です。従業員数名の企業から数万人の企業、病院、学校、保育園、介護施設、飲食店等、あらゆる業種・職種の皆様にご利用いただいています。

ご利用企業・団体（一部）
アサヒグループジャパン、朝日生命、伊藤忠商事、IDOM、インテック、エーザイ、SCSK、エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ、NTTデータ、ENEOSマテリアル、小野薬品工業、キヤノンマーケティングジャパン、クラレ、KDDI、国際エキスプレス、小林製薬、Cygames、サミー、CTCテクノロジー、JX石油開発、資生堂、シャープ、住友商事、センコーグループホールディングス、大日本印刷、宝ホールディングス、TDK、電源開発、電通デジタル、東京電力エナジーパートナー、トヨタ自動車、豊田自動織機、日本毛織、日本郵便、ニンテンドーシステムズ、農林中央金庫、阪急阪神ホールディングス、日野自動車、富士通、ブリヂストン、ぺんてる、北海道大学病院、三井物産、三菱自動車工業、三菱商事、三菱電機、ヤマハ発動機、楽天グループ、リコージャパン　他

株式会社KAKEAIについて

パーパス
あなたがどこで誰と共に生きようとも、
あなたの持つ人生の可能性を絶対に毀損させない。
企業概要
本社｜東京都渋谷区神宮前5-52-2 青山オーバルビル11F
設立｜2018年4月12日
代表｜代表取締役社長 皆川恵美
資本金｜16億5818万円（資本準備金含む）
顧問｜小島武仁｜東京大学大学院経済学研究科 教授 東京大学マーケットデザインセンター（UTMD）所長（経済学）他
特許｜「二者間のコミュニケーションにおいて個々人への関わり方を改善するためのコンピュータシステム、方法、およびプログラム」他（特許6534179号、6602996号、6602997号、6651175号、6813219号、7057011号、7057029号、7084665号、7462175号、7566265号、米国特許第11461724号、韓国特許第10-2782724号、シンガポール特許第11202114116W号）

プレスリリース提供：PR TIMES

記事提供：PRTimes