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NEWh主催、企業のリーダー人材向けオンラインカンファレンス「VALUE DESIGN SUMMIT 2025」申込み受付開始

NEWh

NEWh主催、企業のリーダー人材向けオンラインカンファ

「生成AIの活用で日本企業はどう変わるのか」をメインテーマに、大手企業経営層のセッションが目白押し!


株式会社NEWh(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:神谷 憲司、以下「NEWh」)は、大企業の経営層や事業部長クラスが一堂に会し、DXや新規事業開発のノウハウと事例を共有するリーダー人材向けビジネスオンラインカンファレンス「VALUE DESIGN SUMMIT 2025」の特設サイトを2025年8月12日に公開し、参加申込みの受付を開始したことをお知らせします。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/78441/36/78441-36-4e2e15b759e55e57e5be62526ac07544-3840x2560.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


■ VALUE DESIGN SUMMIT 2025 特設サイト
https://vdsummit2025.newh.co.jp/
■ VALUE DESIGN SUMMIT について
日本企業は急速なデジタル化とグローバル競争の中で、成長と革新を求められています。特にデジタルトランスフォーメーション(DX)や新規事業開発は、持続可能な経営を実現するための重要な課題です。しかし、多くの企業がこれらの推進に苦戦しています。その主な理由として、経営層の理解不足、レガシーシステムとの統合の難しさ、デジタル人材の確保と育成の困難さが挙げられます。

「VALUE DESIGN SUMMIT」は、業界の最前線を走る革新者たちが集い、明日のビジネスを創り出す戦略と、競合を突き放す変革のヒントに出会える特別な場所です。登壇者には日本のトップ企業の経営者や事業部長が名を連ね、参加者は事業部長クラスから現場担当者まで多岐にわたり、戦略から事業開発、組織開発まで多岐にわたるテーマを扱いながら、実践的な知見を共有することで、新たなビジネスチャンスの創出に寄与します。
■ メインテーマ「生成AIの活用で日本企業はどう変わるのか -コト課題とヒト課題の両面から考える-」
第2回目の開催となる今回は、「生成AIの活用で日本企業はどう変わるのか -コト課題とヒト課題の両面から考える- 」をメインテーマに、生成AIがもたらす未来のビジョンを業界トップリーダーと共有し、自社の成長戦略に取り入れるための具体的なインスピレーションを提供します。

生成AIは、単なる業務効率化の枠を超え、これまで想像すらできなかった市場を生み出し、圧倒的なスピードで競合を突き放すための武器へと進化しました。飛躍的な進化を続ける生成AIを、業界のトップリーダーたちがどのように捉え、活用し、成果に繋げていったのか─5年先の未来を先取りし、導入からわずか3ヶ月で劇的な変革を実現した秘策や、最前線を走る企業の革新的な成功事例など、実際の事例も交えながらお話しいただきます。

ビジネスの常識が塗り替わる瞬間に立ち会い、企業の未来を共に描く─企業の“当たり前”を揺さぶり、新たなステージへの扉を開くためのヒントをお届けします。
■ 開催概要
[表: https://prtimes.jp/data/corp/78441/table/36_1_781917457dd2c259105784a9e89ca7de.jpg?v=202508130816 ]
詳細・お申込みはこちら
■ セッションのご紹介
当日お届けするセッションの一部をご紹介いたします。
【基調講演】生成AIの活用で日本企業はどう変わるのか -コト課題とヒト課題の両面から考える-
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/78441/36/78441-36-f54bf79448eec3a2513be954e353ab62-750x750.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]





株式会社ライプニッツ
代表
山口 周 氏
 
生成AIの台頭は、単なる業務効率化にとどまらず、企業の価値創造や組織の在り方そのものを揺るがしています。本講演では、山口周氏が「コト(仕組み・戦略)」と「ヒト(感情・文化)」の両面から、日本企業がAI時代に進化するための本質的な条件を提示。テクノロジーと人間性の交差点で、私たちは何を問い直すべきなのか?未来をつくる思考がここから始まります。
AI時代に求められる価値創造の仕組みとは? -創業125年企業のチャレンジ-
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/78441/36/78441-36-644dd54f8c2d29a52500ace416cf3c37-750x750.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]





株式会社日建設計
執行役員 イノベーションデザインセンター代表
石川 貴之 氏
 
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/78441/36/78441-36-eda457fe73957a0a282d2f5c11cf2f90-750x750.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]





株式会社日建設計
イノベーションデザインセンター・アソシエイト
吉備 友理恵 氏
 
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/78441/36/78441-36-0e1d6b72693d9ab948d7d673190210bf-750x750.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]





株式会社Zebras and Company
共同創業者/代表取締役
阿座上 陽平 氏

日建設計は「まちの未来に新しい選択肢をつくる」をテーマに、共創プラットフォームPYNT(ピント)を開設し、今年からゼブラアンドカンパニーと共に社会起業家等との共創プログラム「FUTURE LENS」を始動しています。このプログラムの紹介を通じて、VUCAの時代、そしてAI時代における持続的な価値創造の仕組みづくりに向け、どのような視点で、分野を超えた共創にチャレンジしているかをお話させて頂きます。
EXを起点としたCXの実現 -コーセープロビジョンが考える新たな顧客体験-
[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/78441/36/78441-36-80365d6cdbd5495423b78cc383513d20-750x750.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]





株式会社コーセー 執行役員 マーケティング戦略部長
コーセープロビジョン株式会社 代表取締役
命尾 泰造 氏

コーセープロビジョン(株)が掲げるあらたな顧客体験の定義、「EX(Employee Experience)を起点としたCX(Customer Experience)の実現」。お客さまがデジタルネイティブであると同時に、働くスタッフもデジタルネイティブであり、いかに店舗環境をDXするかが、店舗ビジネスでの競争力となる。昨年、表参道にオープンしたMaison KOSEハラカドの実例をもとに、コーセーが取り組むRetail DXについて解説をします。
アサヒグループにおけるDX奮闘記
[画像7: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/78441/36/78441-36-c4de0812a47eb323f1faf70d0b8003a7-750x750.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]





アサヒグループジャパン株式会社
執行役員 DX統括部長
山川 知一 氏

アサヒグループジャパンでは、持続的成長を見据えた経営基盤の強化と、変化に柔軟に対応できるIT・DX戦略を推進中です。 生成AI活用やデジタル人材育成、次世代ITアーキテクチャへの移行を通じて、「開かれたIT部門」の実現を目指し、全社一体での変革に挑戦しています。
CTOが語る、事業成長を加速させるAI時代の技術組織論
[画像8: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/78441/36/78441-36-d6bdb409002e889a43d18fe2ae64f7ce-750x750.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]





日本マクドナルド株式会社
執行役員 Vice President, Chief Technology Officer
杉林 隆彦 氏

生成AIなどの破壊的テクノロジーが登場する中で、CTOとしていかに変化を捉え、事業成長に繋がる技術戦略を立案・実行していくか。その中核となる技術組織の構築と開発カルチャーに焦点を当てます。巨大組織でイノベーションを加速させるための、CTO自身の挑戦と哲学についてお話しいただきます。
生成AIで切り拓く医療・ウェルネス領域のDX推進
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ウィーメックス株式会社
代表取締役社長
高橋 秀明 氏
 
[画像10: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/78441/36/78441-36-b16f11c0738a5782a9a3ce623a4a718c-750x750.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]





ウィーメックス株式会社
ヘルスケアIT事業部 プロダクト&サービス開発
シニアプロフェッショナル
橋本 吉治 氏

当社の事業ドメインである医療・ウェルネス業界は、政府がDX推進を強く打ち出していますが、未だ他業界と比べてデジタル化が遅れています。本講演では、医療・ウェルネス業界における課題と、当社がデジタルを活用してどのように業界の変革をリードしているかについてご紹介します。生成AIを活用した薬剤師業務の効率化や社内AI導入の取り組み、さらにグローバル展開するPHCグループの一員としての役割を通じて、医療・ウェルネス領域のDX推進における知見を共有します。
生成AIの導入を加速する東芝の取り組み
[画像11: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/78441/36/78441-36-c37fdbf274cdc4d321a1353856cb8ed3-750x750.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]





株式会社東芝
上席常務執行役員 最高デジタル責任者
岡田 俊輔

東芝は、エネルギーシステム、社会インフラシステム、デジタルソリューション、半導体事業等、多様な事業へ生成AIの導入を加速しています。本セッションでは、東芝の生成AIの取り組み及び導入の事例をご紹介します。
現場起点の生成AI戦略の進化 -パナソニック コネクトが拓く「コト・ヒト」変革のリアル-
[画像12: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/78441/36/78441-36-07246caee0112972529de60cdcf67155-750x750.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]





パナソニック コネクト株式会社
執行役員 ヴァイス・プレジデント
チーフ・インフォメーション・オフィサー(CIO)兼 IT・デジタル推進本部 マネージングダイレクター
河野 昭彦 氏

2023年2月、パナソニック コネクトはChatGPTをベースとした自社向けAIアシスタントサービス「ConnectAI」を全社展開しました。日本の大企業の中でも、なぜいち早く導入を決断し、生成AIの企業内利用の先駆者となれたのか。そして、テクノロジーのみならず、組織として従業員を巻き込み、生成AIを活用する文化を醸成してきた実践的な取り組みをご紹介します。導入から2年以上が経過した今、効果検証や課題、製造業ならではの活用事例、そして進化する戦略を通じて、生成AIを活用するための具体的なアクションや考え方をお伝えします。
■ NEWhについて
NEWhは大企業の新事業・サービス開発に特化したイノベーションデザイン&スタジオです。独自のフレームワーク・プロセスにより、アイデア創出からプロダクト開発までを一気通貫で実行し、未来と顧客から選ばれつづける事業・サービスを社会に実装していきます。

会社名 :株式会社NEWh(英語表記:NEWh Inc.)
所在地 :東京都千代田区大手町1-6-1大手町ビルB1
代表者 :代表取締役社長 神谷 憲司
創立年 :2021年1月
事業内容:Innovation Design & Studio事業
URL   : https://www.newh.co.jp

プレスリリース提供:PR TIMES

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記事提供:PRTimes

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