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2025年度、各カテゴリーにおけるパデル日本代表チームのユニフォームスポンサーとしてBullpadel(ブルパデル)と契約を締結

JPA

2025年度、各カテゴリーにおけるパデル日本代表チーム


日本パデル協会(名誉会長:高橋陽一、以下JPA)は、2025年度、各カテゴリーにおけるパデル日本代表チームのユニフォームスポンサーとしてBullpadel(ブルパデル)と契約を締結しました。本契約においては、ジュニア・一般・ベテラン・大学生カテゴリーにおける日本代表ユニフォームをBullpadel(ブルパデル)に提供いただきます。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/23667/135/23667-135-0c5b5793f042c86d03320d86ec569fa6-1724x578.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


2025年度はジュニアカテゴリーのアジア予選および世界大会(開催国:スペイン)、そして一般代表カテゴリーのアジアカップ(開催国:カタール)が開催される予定です。各国際大会において、日本代表選手はBullpadel(ブルパデル)のユニフォームを着用し、試合に臨む予定です。


Bullpadel社 CEO アルフレド・ペニャルベル氏のコメント:
Bullpadelは、日本パデル協会がアジアという重要な市場においてパデルの普及を推進する取り組みを支援できることを、大変誇りに思っております。パデル専門ブランドとして、各国の連盟や協会が国際的な競技の発展に尽力する姿勢を、私たちも強く支持し、責任を持って応援してまいります。
今回の締結は、パデルを新たな地平へと広げ、選手たちが世界のトップレベルを目指す道を後押しするという、私たちの揺るぎない決意を示す一歩です。


日本パデル協会 会長 中塚浩二のコメント:
このたび、日本代表ユニフォームスポンサーとして、世界的なパデルブランドであるBullpadelと契約を締結できたことを、心より嬉しく思います。Bullpadelは、Premier Padelの公式パートナーとして、世界中のトッププレイヤーや大会を支えてきた実績を持つブランドです。そのような企業と日本代表が連携できることは、競技の質の向上はもちろん、日本のパデル界全体の発展にも大きく寄与すると確信しております。
本契約により、ジュニア・一般・ベテラン・大学生といった各カテゴリーの代表選手たちが、国際大会において誇りを持ってBullpadelのユニフォームを着用し、世界に挑む姿を見られることを大変楽しみにしています。今後も、選手・関係者・ファンの皆様とともに、日本パデルの未来を築いてまいります。Bullpadelのご支援に心より感謝申し上げます。


【Bullpadel(ブルパデル)について】
Bullpadel(ブルパデル)は、2000年にスペインで設立されたパデル専門ブランドです。現在はグローバルに展開し、Premier Padelの公式スポンサーおよびパートナーブランドとして知られています。製品ラインには、競技用パデルラケット、アパレル、シューズ、バッグ、アクセサリーなどがあり、全てパデル競技に特化して設計されています。現在では、世界各国のトーナメントやプレイヤーとのパートナーシップを通じて、パデルスポーツの発展と普及に貢献しています。
https://www.bullpadeljapan.com/


【パデルについて】
パデルは1970年代に誕生した、テニスとスカッシュの要素を持ったラケットスポーツです。
2024年には全世界130カ国以上に約7万コート、競技人口3,000万人、とりわけスペインではサッカーを抜いて国内第1位となる競技人口を持つなど、ヨーロッパを中心に世界各国で人気急上昇中のニュースポーツとして幅広い年代に親しまれています。

特徴としてテニスコートよりも小さなコートの四方を強化ガラスと金網で覆われた2人組対戦のみのラケットスポーツということが挙げられます。ポイントの数え方や試合進行はテニスと同じですが、壁面のバウンドを活用したダイナミックながらも戦略的な頭脳プレーが魅力なスポーツです。また、小さいコートや扱いやすいラケットためスポーツ初心者や、子供や高齢者などレベルを問わず楽しむことが可能です。フィジカルを問われなければ、男女や親子三世代で勝負を楽しむこともできます。

2025年現在日本では、国内25施設(50コート)、競技人口42,000人、選手登録者数は1,300名ほどいます。
日本パデル協会公式HP: https://www.japanpadel.com/


プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供:PRTimes

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