２割以上の企業でEBITDAが業界平均を上回るーPBR１以下の日系化学企業を支援するー
ローランド・ベルガー
欧州最大級の経営戦略コンサルティングファームである株式会社ローランド・ベルガー（グローバル本社：ドイツ、ミュンヘン 以下、ローランド・ベルガー）は、本日、グローバルサプライチェーンが大きな変化を迎える中、低PBR（株価純資産倍率）にとどまる日系化学企業が企業価値を向上させていくための変革の方向性を提言したレポート「
収益性に基づく低PBR日系化学企業の類型化と企業価値向上策」を発表しました。
世界経済見通しは過去数年と比較して依然として不透明性が高く、金利、関税への懸念、地政学的不確実性はいずれも依然として高い水準にあります。化学業界においては、多くのバリューチェーンにおいて過剰生産能力が見られます。ローランド・ベルガーの最新レポート「
Chemicals Winners 2024-2025」によると、厳しい環境下でも企業価値を上げている企業は必ず存在し、成長に加えて高いROIC（投資収益率）を重視する戦略を策定することがこれまで以上に重要であるとわかっています。
日本市場においては、化学業界の平均PBRは1.1倍となり、アメリカ（2.0倍）、欧州（1.6倍）、中国（1.6倍）に比べ大きく下がります（2023年時点）。ローランド・ベルガーのレポート「
日系化学企業の低PBRの現状と提言」によると、業界に由来するものではなく、日系企業における構造的な要因によるものであることが伺えます。
本レポートでは、3つの構造的な要因から低PBRの日系化学企業を類型化しています。PBRが1.0以下の日系化学企業であっても、21.4％の企業がEBITDA（本業における収益性）で国内の業界平均を上回ることに注目し、日系化学企業が企業価値を向上させていくための企業変革の方向性を提言しています。
A. PBRが低水準 × 高収益B. PBRが低水準 × 低収益
B-1. 定性的には優良だがコングロマリット・ディスカウントが生じている企業
B-2. 事業の成熟化により業績が停滞し、打開策が見えにくい企業
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/20895/100/20895-100-d10a9d087686573d5d3e328ed95d75cd-2111x1276.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
ローランド・ベルガーで化学業界をリードするプリンシパルの三輪政樹は、次のように述べています。
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/20895/100/20895-100-0136ff696374679c9aaea57caed97f62-200x200.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
ローランド・ベルガー プリンシパル三輪政樹
「ローランド・ベルガーでは、国内外の化学業界に関する現地に根付いた動向および豊富なご案件実績を有しております。日本においては、化学業界のこれまでの慣習や通例を見直す潮目にあると捉え、ビジネスモデルを再定義し、あるべき戦い方の実現のための変革までご支援をしています。」
ローランド・ベルガーの最新のレポート「
収益性に基づく低PBR日系化学企業の類型化と企業価値向上策」は弊社ウェブサイトにてご覧いただけます。
[画像3:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/20895/100/20895-100-a4bd6acecc96d61ff23c3bd316806148-2721x1417.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]ローランド・ベルガー日本法人
ヨーロッパから国際社会経済の最先端を築いている経営コンサルティングファームであるローランド・ベルガーが、アジアで初めて拠点を設けたのが日本です。以来、日本と海外を繋ぐ国際的な経営パートナーの役割を果たしてきました。現在では、日々新しく変化し、複雑化する経営課題に対して、多様精鋭なコンサルタントがシームレスかつグローバルに活躍できるチーム編成を強みに、大型案件から短期案件まで、数多くの実績を有しております。特に、本質的な成果にコミットした質の高いコンサルティングで、あらゆる業界より企業および事業の変革のご依頼をいただいています。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
