BroadcomとCanonical、VMware Cloud Foundation上でのモダンコンテナとAIワークロードの最適化に向け、パートナーシップを拡大
ヴイエムウェア株式会社
業界初の統合型プライベートクラウド プラットフォームと業界をリードするクラウドOSを組み合わせ、クラウドネイティブなイノベーションを加速
＊本内容は、2025年8月26日（米国時間）VMware Explore 2025でBroadcomが発表した報道資料の抄訳版です。
Broadcom Inc.（NASDAQ：AVGO）とCanonicalは、両社がコラボレーションを拡大し、顧客がコンテナベースのモダンAIアプリケーションをより迅速かつセキュアに展開できるよう取り組むと発表しました。Canonicalが提供する信頼性の高いオープンソースのソフトウェアと、業界初の統合型プライベートクラウド プラットフォームであるVMware Cloud Foundation（VCF）の組み合わせにより、顧客はコストとリスクを低減しながら、イノベーションを加速できます。
Broadcom Inc. VMware Cloud Foundation部門製品担当副社長 ポール・ターナー（Paul Turner）コメント：
「Broadcomが提供するVCFは、モダン プライベートクラウド向けに設計された業界初の統合型プライベートクラウド プラットフォームです。Canonicalは、オープンソースのイノベーションにおける信頼できるリーダーであり、業界でトップ評価を受けるクラウドOSのUbuntuの発行元です。この両社のパートナーシップにより、Kubernetesベースのモダン アプリケーションを構築する企業は、開発プロセスの効率化、セキュリティリスクの管理、AIワークロードの簡素化された展開が可能になります」
Canonical グローバルセールスアライアンス／チャネル／業界別事業戦略担当 上級副社長 リージス・パケット（Regis Paquette）コメント：
「CanonicalはBroadcomと連携し、企業が長年抱えてきた『イノベーションとセキュリティのどちらを優先すべきか？』という課題の解決を目指します。エンタープライズ要件を満たすUbuntuおよびChiseled UbuntuコンテナをVCFプラットフォームに実装し、多くの組織がスピード感をもってイノベーションを推進すると同時に、信頼性の高いセキュリティを維持しながら、次のエンタープライズおよびAIイノベーションの波を起こすことができます」
Kubernetesベースのモダンアプリケーションを構築している多くの企業が、開発プロセスの効率化や過剰に大きなコンテナイメージに起因するセキュリティリスクの管理、特に外部GPUドライバに依存するエアギャップ環境でのAIワークロードのデプロイの簡素化など、さまざまな課題に直面しています。VCFが提供する統一されたクラウド環境では、vSphere Kubernetes Service（VKS）を活用してコンテナ型モダンアプリを展開できます。今回のパートナーシップ拡大によって、次のメリットが実現します。
- VMware Cloud Foundation＋Ubuntu Proのエンタープライズ向けサポート：Ubuntu OSからVCFに統合されたKubernetesベースのコンテナまで、スタック全体を対象にしたエンタープライズグレードのサポートを提供。重大な脆弱性を特定して優先順位を付け、迅速に修正する堅牢なプロセスを含むセキュリティ更新プログラムの管理も提供- Chiseledコンテナによるセキュリティと効率性の向上：Python、.NET、Goなど、広く利用されている言語ランタイム向けにChiseled Ubuntuコンテナを標準化し、企業の本番実装までの開発サイクルを短縮。コンテナイメージの一層の軽量化により、ストレージ容量を大幅に削減し、レジストリとのイメージのプル／プッシュに要するリソース消費の最適化とネットワーク転送時間の高速化を実現。Chiseled Ubuntuコンテナは、不要なコンテンツを削除して攻撃対象領域を最小化- GPUドライバの統合によるAIデプロイを高速化：事前コンパイル済みの仮想化GPUドライバを搭載したUbuntuイメージにより、エアギャップ環境を含む環境でデプロイの簡素化と運用のセキュリティ強化を実現し、外部リポジトリやインターネット接続への依存を大幅に軽減。開発プロセスの効率化だけでなく、ノード上のドライバコンパイルと貴重なGPUハードウェアの共有が不要になるため、デプロイ期間とリソース消費を大幅に削減され、最適なパフォーマンスを実現。ノード上でのドライバコンパイルの廃止により、デプロイ中のパフォーマンスが最適化され、時間とリソース消費を軽減
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
