楽天証券、「楽天・マネーファンド」残高1,000億円を達成！
楽天証券
- 手間なく効率的に運用できる利便性の高さが好評、取扱開始から約3カ月で達成 -
楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、2025年6月5日（木）より取扱開始した円建ての利回り運用商品「楽天・マネーファンド」が、取扱開始から約3カ月で残高1,000億円超となったことをお知らせします。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11088/667/11088-667-cb2ac561e91a685a694361c315785a23-1398x669.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「楽天・マネーファンド」は、安全性を重視し、流動性に優れた投資信託、MRF（マネー・リザーブ・ファンド）で、株式や投資信託の購入までの間の余裕資金を効率的に運用できる商品です。日々分配がおこなわれ、月末に1カ月分の分配金がまとめて運用額に自動で追加されるので、手間なく効率的な複利運用が可能なほか、いつでもお客様が希望するタイミングで資金を追加したり、引き出せる点（※1）も特徴です。また、「楽天・マネーファンド」の平均利回り（2025年9月3日～9日）は、年率0.453％（税引前）と、他社取扱商品と比較しても高利回りで運用をおこなっています（※2）。このたび、取扱開始から約3カ月で残高1,000億円を達成することができたのは、多くのお客様に本商品の魅力をご評価いただいたものと考えています。将来的には、株式や投資信託の購入時に、保有している「楽天・マネーファンド」から自動で資金を充当することも可能となる予定です。
日本銀行が、2024年3月19日（火）の金融政策決定会合で、マイナス金利政策解除を決定して以降、楽天証券は、お客様が保有する資産を有効活用できるサービスを多数提供し、お客様の資産づくりの選択肢を増やしてきました。2024年5月には、米ドル建てで好利回りが期待できるMMFの取扱銘柄を拡充したほか、同年12月に、米国株式を楽天証券に貸し出して、金利を受け取ることができる「米国貸株サービス」を、2025年2月には、保有する金融商品を担保に、運用を続けながら必要な資金を得ることができる証券担保ローンの提供を開始しました。
楽天証券は、「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、今後も継続的に、お客様の余裕資金を活用する選択肢として選んでいただける商品・サービスを随時提供することで、さらなる顧客基盤の拡大を図るとともに、お客様の資産づくりに貢献してまいります。
「楽天・マネーファンド」 商品概要
[表:
https://prtimes.jp/data/corp/11088/table/667_1_85c491265e3ff16db964d0787dd4ab77.jpg?v=202509100516 ]
【参考】MRFの平均利回りランキング（2025年6月末時点）※2
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11088/667/11088-667-44b47fe3d384b9fa12441f4584aa9c12-750x193.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
※1：運用額に追加した翌日から運用開始、引出申込（16時まで）の翌営業日に現金化可能
※2：各社ウェブサイトの掲載データなどをもとに、QUICK資産運用研究所がランキングを作成
利回りは過去7日平均
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ウェブサイトの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
貸金業登録番号：東京都知事（1）32007号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
日本貸金業協会会員 第006365号
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
