一般社団法人ソフトウェア協会（SAJ）創立40周年記念ブランディング企画「わが社の〇〇」を始動
SAJ
会員企業の輝く社員にスポットライトを当て、企業ブランドと採用力の向上をサポート
一般社団法人ソフトウェア協会（所在地：東京都港区、会長：田中邦裕、以下SAJ）は、2025年に設立40周年を迎え、6月にSAJ40周年記念特設Webサイトを公開するほか、各種企画を立案・実施しています＊。
＊SAJ40周年記念事業
テーマは「つながる つなぐ つなげる つなごう」。協会活動を通じて多くの企業・団体や人がつながり、技術をつなぎ、新しい時代を共創するといった思いが込められています。SAJ40周年特設Webサイトでは、40年の歴史に携わっていただいた方々への感謝と、これからのSAJを感じていただけるよう、今後各種コンテンツを追加していく予定です。社内での展開やSNSで拡散いただき、多くの方にご覧いただけると幸いです。
https://40th.saj.or.jp/
そしてこの度、その一環として、SAJ広報委員会において「SAJ設立40周年記念 ブランディング企画『わが社の〇〇』」を企画し、会員企業各位に対して参加募集を開始いたしましたのでお知らせいたします。
企画概要
本企画は、SAJ会員企業各社で活躍する輝く社員を「わが社の〇〇」として紹介し、その方の功績、人柄、そして企業文化を伝えるインタビューを実施。魅力的な記事を作成し、PR TIMESやSAJオウンドメディアなどを通じて広く社会へ発信するものです。
製品やサービスの紹介だけでは伝えきれない企業の魅力を、社員を通じて発信することで、企業ブランディングの一助となることに加え、SAJとしても魅力的な会員企業が多く所属していることを広く周知することが期待できます。
SAJ広報委員会が本企画に込めた想い
SAJの会員企業で働く皆様は、他の業界の方々と同じように日々研鑽を重ね、日本の経済と社会を支えていらっしゃいます。一方で、私たちの日常にIT製品が溢れているにも関わらず、ソフトウェア業界で働く人々が実際にどのような仕事をしているのか、その姿がまだまだ見えにくいのが現状です。
私どもは、この企画を通じて、ソフトウェア業界の人材がどのように活躍し、社会に貢献しているのかを、一人でも多くの方に知っていただきたいと考えています。それが結果として会員企業各社の発展につながり、日本経済全体の活性化にも寄与できればと願っております。
参加企業のメリット
本企画にご参加いただくことで、以下のメリットが期待できます。
１. ブランド力強化: SAJ40周年のPR活動は、企業の信頼性やブランドイメージを高める良い機会です。
２. 採用活動への貢献: 活躍する社員をPRすることで、会社の魅力を伝え、採用をサポートします。
３. 社員のモチベーション向上: 社員の記事は、全社員の誇りと帰属意識を高めることに繋がります。
４. 広範囲な情報発信: インタビュー記事は様々な媒体で広く拡散し、企業サイトでの二次利用も可能です。
募集要項
募集対象: 一般社団法人ソフトウェア協会（SAJ）会員企業
募集期限: 2025年10月31日(金) 17:00
参加費用: 無料（本企画におけるインタビュー、記事作成、掲載にかかる費用は一切ございません）
応募方法: 本企画への参加をご希望の場合は、応募フォームよりご連絡ください。追って担当者より詳細をご案内いたします。
【応募フォーム】
https://forms.gle/a5b24peJtot4fzgZ8
※ご応募いただいた企業様の中から、本企画の趣旨に沿って選定させていただきます。応募多数の場合は、ご希望に添えない場合がございますので予めご了承ください。
現在会員ではない企業様も、SAJにご入会いただくことで募集対象となります。
入会お問い合わせ・詳細は以下ページよりご連絡ください。
■一般社団法人ソフトウェア協会（SAJ）について
Software Everywhere ～すべてはソフトウェアで動く、これからのデジタル社会へ～
われわれSAJは、すべてのソフトウェアを対象とし、デジタル社会を推進するために、「ソフトウェア( 国) の未来を創る」をビジョンに見据え、ソフトウェアに関わるすべての組織（チーム)・人をサポートすることをミッションとし、活動しています。
https://www.saj.or.jp/
また、協会が実施している各種活動は、SAJオウンドメディアやFacebook、Xを通じて広く発信しています。
https://www.saj.or.jp/publicity/
■入会希望または本件に関するお問い合わせ先
一般社団法人ソフトウェア協会（SAJ）事務局
お問い合わせページ：
https://www.saj.or.jp/contact/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
