【JPIセミナー】「生成AIは建築設計をどう変えるか」10月7日(火)開催
株式会社日本計画研究所

ビジネスセミナーを企画開催するJPI(日本計画研究所)は、下記セミナーを開催します。
JPI(日本計画研究所)は、株式会社 安井建築設計事務所 執行役員 ICT・データマネジメント部長 デジタル×デザイン ワークス部長 繁戸 和幸 氏を招聘し、生成AIは建築設計をどう変えるかについて詳説いただくセミナーを開催します。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/42328/1512/42328-1512-e125048486b5d86d05d92c565da58144-1200x627.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
〔詳細・お申込みはこちら〕
https://www.jpi.co.jp/seminar/17484
(株)安井建築設計事務所
生成AIは建築設計をどう変えるか
~現状の活用事例から未来の展望まで~
2025年10月07日(火) 13:30 - 15:30
※セミナー開催終了後も、アーカイブ配信のお申し込みを受け付けております。
株式会社 安井建築設計事務所
執行役員
ICT・データマネジメント部長 デジタル×デザイン ワークス部長
繁戸 和幸 氏
現在、建築業界はデジタル化と技術革新の大きな波に直面しており、特に生成AIの急速な進化は、設計・施工・維持管理にとどまらず、社会や顧客との関わり方に至るまで、業界全体に渡る大きな変革をもたらしつつある。
ここでは、生成AIの発展の歴史と建築分野における活用状況を概観するとともに、当社における建築設計への生成AIの取り組み、さらにBIMやXR技術との融合による新たな試みを通して、生成AIが建築設計に与える影響と課題、そして生成AI時代において求められる設計者の役割の変容について展望する。
1. 生成AIのインパクト
2. 生成AIの歴史と発展
3. 建築分野におけるAI活用の現状と可能性
4. 建築設計における生成AIへの取り組み
5. 生成AIとBIM、XR技術等との融合
6. 生成AIが建築設計に与える影響と課題
7. 生成AI時代の設計者の役割の変化と展望
8. 関連質疑応答
9. 名刺交換・交流会
通常交流の難しい講師及び受講者間での名刺交換・交流会で人脈を広げ、事業拡大にお役立ていただいております。
会場受講・ライブ配信・アーカイブ配信(2週間、何度でもご都合の良い時間にご視聴可)のいずれかからお選びいただけます。
1名:37,810円(税込)
2名以降:32,810円(社内・関連会社で同時お申し込みの場合)
※地方公共団体ご所属の方は、2名まで11,000円(税込)
但し、会場受講またはライブ配信受講限定。2名様の受講形態は同一でお願いいたします。
〔詳細・お申込みはこちら〕
https://www.jpi.co.jp/seminar/17484
◆セミナー終了後、講師へのご質問やお取り次ぎもさせていただいております。
◆講師やご参加者同士での人的ネットワークの構築や、新たなビジネスの創出に大変お役立ていただいております。
◆セミナー開催終了後も、アーカイブ配信のお申し込みを受け付けております。
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/42328/1512/42328-1512-2a1d68b74e90009c9ceb508f90e099bf-230x230.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
株式会社日本計画研究所
〒106-0047東京都港区南麻布5-2-32 興和広尾ビル
TEL.03-5793-9761 FAX.03-5793-9767
URL
https://www.jpi.co.jp
[画像3:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/42328/1512/42328-1512-9cd2644e4f55cf0b0bf1cdc6c363c22f-750x425.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
“「政」と「官」と「民」との知の懸け橋”として国家政策やナショナルプロジェクトの敷衍化を支え、国家知の創造を目指す幹部・上級管理職の事業遂行に有益な情報をご参加者を限定したリアルなセミナーという形で半世紀、提供し続けています。
プレスリリース提供:PR TIMES


記事提供:PRTimes