東北送配電サービスの新ユニフォームをミズノが製作
ミズノ株式会社
設立10周年目で初のユニフォームリニューアル
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ミズノは、東北6県と新潟県を拠点に配電・送電工事設備設計や保守保安業務、電力設備建設等に向けた用地の取得および管理、電柱広告・不動産などの業務などを行う東北送配電サービス株式会社（以下「東北送配電サービス」）設立10周年に合わせて新調される従業員用ユニフォームを企画・製作しました。
今回リニューアルするアイテムは、夏用・通年用ブルゾン、夏用・通年用パンツの約1万6,000点で、東北送配電サービスは2025年10月1日より順次着用を開始します。
東北送配電サービスは、「くらしのネットワークを支え，地域の安心と笑顔をつくる」という経営理念のもと、従業員の働く環境や心身の健康も大切にしています。日々過酷な環境下で働く従業員からは、ユニフォームの通気性や着心地などの改善を求める声もあり、労働環境改善の一環として、設立10周年を記念しユニフォームをリニューアルしました。
新ユニフォームは、ミズノ独自のスポーツウエアの開発ノウハウを活用しています。従業員が電柱を昇り降りする際も作業しやすいよう、独自のウエア設計やストレッチ性のある生地を採用することで、動きやすさを追求しています。また、汗のニオイを考慮した材料設計や、夏用ブルゾンとパンツにはそれぞれベンチレーションを付け、通気性にも配慮しています。さらに、ブルゾンの背中の切り替えしが企業ロゴに見えるようなデザイン性や、着丈の長さやポケットの深さも1cm単位で調整するなど、細部の仕様までこだわっています。
新ユニフォームの機能・特長について
■動きやすさを追求したウエア設計『ダイナモーションフィット』
人間工学に基づいた動作解析によるウエア設計で作業時の動きやすさを追求しています。作業中の腕の曲げ伸ばしや肩の回旋、足の屈伸動作時の引きつれや圧迫感を軽減します。その結果、作業効率の向上を図っています。また、ユニフォームの生地には、ミズノワークウエアですでに採用しているストレッチ性のある素材を使用しています。
■気になるニオイ対策、消臭素材『ミズノデオドラントテープ』
夏用・通年用ブルゾンの襟元と脇部分、夏用・通年用パンツの股部分にニオイのもとを分解する『ミズノデオドラントテープ』を採用しています。汗のニオイのもととなるアンモニア、酢酸、イソ吉草酸を中和分解し、気になるニオイを軽減します。また、夏用ブルゾンの背面と夏用パンツの膝裏には、ベンチレーションを付けることで通気性にも配慮しています。
■デザイン性や細部の仕様まで追求
夏用・通年用ブルゾンの背中の切り替えしが企業ロゴに見えるよう配置し、その間に反射パイピングを使うことで、企業の安全性をイメージするようなデザインを採用しています。また、フルハーネス着用の際にブルゾンをパンツにインできるよう、長めの着丈に調整し、安全性に配慮しています。さらに、ブルゾンのポケットの深さも従業員の持ち物に合わせて、より作業しやすいよう調整しています。
新ユニフォーム採用について
■東北送配電サービス株式会社 配電部 渡辺 勉 様コメント
当社は2015年の設立以来、配電事業・用地事業・送変電事業を通じて電力の安定供給に貢献するとともに、一般向け電柱広告事業や不動産事業を通じて地域社会とお客さまに寄り添ったサービスの提供に努め、着実な成長を遂げてまいりました。
このたび設立10周年という節目を迎えるにあたり、近年の厳しい気象状況下での労働環境改善を目的として、新ユニフォームを採用いたしました。新ユニフォームは、通気性・動作性を重視した快適な素材を使用し、近年問題となる熱中症への対策や、性別を問わず着用しやすいデザインを採用することで、多様な人材が安心して働ける環境づくりを目指しています。
私たちは東北電力グループの一員として、社会に不可欠な電力ライフラインに携わることに誇りを持ち、新たなユニフォームとともにお客さまの暮らしを支えるサービスの提供に全力を尽くしてまいります。
ミズノのワークビジネス
ミズノは、1997年からスポーツ品開発で培った技術や知見を活用した別注の企業ユニフォームを企画・販売する専門部門を設置し、これまで約1,600社※1 以上に納品しています。近年、企業などからの需要を受け、2016年3月からワークシューズを、2018年2月からワークアパレルを本格的に展開。2019年4月にはワークビジネス事業部を新設し、建設業、運輸業、製造業をはじめ、さまざまな業種へのさらなる拡大と商品ラインナップ拡充を進めワークビジネス強化に取り組んでいます。
2027年度には200億円の売上を目指しています。
※1 2019年～2024年の納品実績による企業数
（お客様のお問合せ先）ミズノお客様相談センター TEL：0120-320-799
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
