日本調剤、マイナンバーカードを活用した受診勧奨によってがんの早期発見に貢献した従業員を称える社内表彰式を開催
日本調剤株式会社
「地域薬学ケア専門薬剤師（がん）」としての職能を活かした好事例
全国47都道府県で調剤薬局を展開する日本調剤株式会社（本社所在地：東京都港区芝、代表取締役社長：小城 和紀、以下「日本調剤」）は、マイナンバーカードの保険証利用による受診勧奨によって、2件の悪性腫瘍の早期発見に貢献した従業員を称え、2025年9月8日、日本調剤本社において社内表彰式を開催しました。
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写真左から2番目が、当社代表取締役社長の小城 和紀。3番目が、表彰された日本調剤 佐久薬局の梅山 克寿。
本表彰式は、日本調剤 佐久薬局の管理薬剤師である梅山 克寿が、マイナンバーカードの保険証利用が始まった2021年以降、健康診断結果の情報をもとに患者さまに受診勧奨したことで、2件の悪性腫瘍の早期発見につながったことが社内で高く評価され、開催されました。梅山は日本医療薬学会の「地域薬学ケア専門薬剤師（がん）」の暫定認定を受けています。
表彰式では、当社代表取締役社長の小城から表彰状と報奨金が贈呈されるとともに、「当社全従業員の模範となるよう、引き続き業務に邁進してほしい」と激励の言葉が贈られました。
【日本調剤 佐久薬局 梅山 克寿 コメント】
今回の表彰は、日頃当薬局をご利用いただいている患者さまや、取り組みに関して支援してくれた職場の仲間のおかげです。今後は「地域薬学ケア専門薬剤師（がん）」の正規認定を目指すとともに、地域医療の発展に貢献できるよう一層精進してまいります。
＜日本調剤グループについて＞
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日本調剤グループは、すべての人の「生きる」に向き合う、という揺るぎない使命のもと、調剤薬局事業を中核に、医薬品製造販売事業、医療従事者派遣・紹介事業、情報提供・コンサルティング事業を展開する、多様な医療プロフェッショナルを擁したヘルスケアグループです。医療を軸とした事業アプローチによる社会課題解決を通じて持続可能性を追求し、すべての人の「生きる」に貢献してまいります。
＜日本調剤株式会社について＞
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1980年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し約4,000名の薬剤師を有する、日本を代表する調剤薬局企業として評価を得ています。また、ジェネリック医薬品の普及や在宅医療への取り組みだけでなく、早くからICT投資を積極的に進めており、超高齢社会に必要とされる良質で革新的な医療サービスの提供を行ってまいります。
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本ニュースレターは、日本調剤の薬局や薬局で働く薬剤師・医療事務・管理栄養士のことを皆さまにご理解いただくために、随時、発行しています。超高齢社会を迎え、地域における医療の重要性が高まる中、身近な医療提供・健康管理の場である調剤薬局、そして薬や栄養などの専門知識を持った薬剤師・管理栄養士は、地域における医療・健康管理の重要な担い手として期待されています。
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