10月12日はPRの日！「信頼できるオンラインメディアランキング」全世代でYahoo!ニュースが1位を獲得
アウトオブザボックス株式会社
調査アンケートなどの客観的なデータ掲載、92.8%が「企業への信頼性向上に効果がある」と評価
アウトオブザボックス株式会社（本社所在地：東京都中央区、代表取締役：水本年成）は、普段インターネットをよく利用している全国20～60代の男女400名を対象に、PRに関する調査を実施しました。
10月12日は「PRの日」です。広報や広告といったコミュニケーション全般のビジネススクール「M.I.C（エム・アイ・シー）」を運営する、株式会社ミエ・エファップ・ジャポンによって制定された記念日です。日付は「P」の字に数字の10、「R」に数字の12が隠れているように見えることから、2つを合わせて10月12日となりました。
現代社会では、インターネット上に膨大な情報が溢れる中で、消費者がどのメディアを信頼し、どのような情報発信が企業の信頼性向上につながるのかを把握することは、効果的なPR戦略を立てる上で欠かせません。
そこで今回「PRの日」にちなんで、『doublequotes』（
https://www.doublequotationmarks.com/）を運営するアウトオブザボックス株式会社（本社所在地：東京都中央区、代表取締役：水本年成）は、普段インターネットをよく利用している全国20～60代の男女400名を対象に、PRに関する調査を実施しました。
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https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/27435/41/27435-41-6ed697162e553f21d9311781eeb153b8-1920x1329.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【サマリー】
・信頼できるオンラインメディア、全世代で1位は『Yahoo!ニュース』（176人）、2位『新聞系サイト』（116人）、3位『X』（63人）
・大手メディアへの掲載、348人（87.0%）が信頼度向上につながると評価
・情報収集で信頼できる媒体、1位は『Web検索』（172人）、2位『新聞』（117人）、3位『テレビ』（40人）
・世代別では、20代から40代は『Web検索』が1位、50代以上は『新聞』が1位と明確に分かれる
・商品購入・利用時、公式ホームページを「基本的に見るようにしている」と回答した方が203人（50.8%）で最多
・知らないメディアへの掲載、207人（51.8%）が信頼度が下がると回答
・公式サイトでのメディア掲載実績表示について、302人（75.5%）が肯定的な回答
・客観的な調査データの公式サイト掲載、371人（92.8%）が企業への信頼性が高まると評価
※アンケート結果を引用する場合は「引用：
doublequotes」と記載し、該当ページのURLをリンクしてください。
信頼できるオンラインメディア、全世代でYahoo!ニュースが圧倒的1位
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「信頼できるオンラインメディアはなんですか？」と質問したところ、『Yahoo!ニュース』（176人）が1位を獲得しました。続いて『新聞系サイト』（116人）が2位、『X』（63人）が3位となっています。
興味深いことに、20代から50代以上まで、全ての世代で順位が同一でした。特に、どの世代においても、Yahoo!ニュースが最も信頼できるオンラインメディアと評価されていることは、特筆すべき点です。
なお今回、信頼できるオンラインメディアを選んだ理由についても聞いてみました。以下に、いくつか回答を抜粋して紹介しています。
■回答の理由についても聞いてみました
・1位のYahoo!ニュースを選んだ方
"幅広く社会情勢やエンタメの最新ニュースを知ることができて、コメントで賛否両方の立場から意見を聞くことができるから（30代男性／自営業）"
"大手企業という絶対的な安心感が高く、掲載されている情報も発信源を表記していたり、専門家の名前を表記していたりと真実味の高い掲載方法を取っているから（30代男性／アルバイト）"
"情報量が多く使用者も多いからです（40代男性／会社員）"
"長年利用しており、信頼できないと思ったことがないから（40代女性／契約社員）"
"様々なメディアのニュースをまとめて見ることができるから（30代男性／会社員）"
・2位の新聞系サイトを選んだ方
"新聞社などが運営しているので情報の裏取りなどがしっかりしている、信頼できる情報が載っていると思うから（40代男性／自営業）"
"記事を作る時のチェックが厳しそうだから（50代女性／アルバイト）"
"他のメディアよりも情報の確実性や信頼性があると思うから（30代女性／専業主婦）"
"取材に基づいて記者が記事を書いているから（40代女性／アルバイト）"
・3位のXを選んだ方
"色んな人が率直に自分の意見を述べたり情報を発信している点（20代女性／学生）"
"ひとつのニュースに対して様々な立場からの言及や、その言及についての意見を追いやすい（30代男性／会社員）"
・4位のInstagramを選んだ方
"リアルタイム感があり、1番生の声が聞けるから（40代男性／会社員）"
・5位の雑誌系サイトを選んだ方
"独自の取材で掴んだ情報が掲載されていることがあり、他の情報メディアよりも面白いため（40代男性／会社員）"
・7位のブログを選んだ方
"メディアではなく個人が記事を書いているから（40代女性／会社員）"
"体験したリアリティが書いてあるから（40代男性／会社員）"
・7位のライフスタイルメディアを選んだ方
"発信者が業界関係者や専門家であることが多く、情報源や出典が明確で、ファクトチェックが行われていることが多いからです（40代女性／自営業）"
回答を見てみると、Yahoo!ニュース選んだ方は「大手企業の安心感」「情報源の明記」「利用者の多さ」に加え、特に「様々なメディアをまとめて見られる」「コメント欄で多角的な意見が確認できる」という、情報の網羅性と透明性を評価している傾向にありました。
新聞系サイトを選んだ方は「取材に基づく記事」「情報の裏取り」「プロの記者による執筆」という従来的なジャーナリズムの信頼性を重視しており、SNSや個人メディアと明確に区分して評価していることがわかります。
Xを選んだ方は「忖度のない生の情報」「多様な意見の比較検証ができる」「リアルタイム性」を重視しており、従来メディアへの不信から個人発信の情報を信頼する傾向が強く現れています。
大手メディアへの掲載、87％が企業の信頼度向上につながると評価
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「Yahoo!ニュースなどの大手メディアに取り上げられることは、企業の信頼度向上につながりますか？」と質問したところ、『そう思う』と回答した人は172人（43.0%）となりました。そのうち45人（11.3%）が『とてもそう思う』、127人（31.8%）が『そう思う』と言っていました。
次いで『ややそう思う』で98人（24.5%）が回答しています。肯定的な回答を合計すると、348人（87.0％）という結果となりました。
このように、実に9割近い消費者が、大手メディアでの露出を企業の信頼性向上と評価していることがわかりました。
企業にとって大手メディアでの露出は信頼性構築において極めて効果的な手段であることが明らかになっており、企業のPR戦略において、大手メディアへのアプローチは投資対効果の高い施策と分析できます。
情報収集で信頼できる媒体、20～40代はWeb検索が1位も、50代以上は異なる結果に
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次に「どの媒体が信頼できますか？」と質問したところ、『Web検索』（172人）が1位を獲得。2位は『新聞』（117人）、3位は『テレビ』（40人）となりました。
一方で、世代別では、興味深い傾向の違いが見られました。
・年代別「信頼しているメディア」
[表:
https://prtimes.jp/data/corp/27435/table/41_1_bd88363d4ec4b15616027218a647c7c2.jpg?v=202510021016 ]
20代から40代まではWeb検索が1位を占める一方、50代以上では新聞が1位となっています。若い世代ほどデジタルネイティブな情報収集を重視し、年齢が上がるにつれて従来のメディアへの信頼が高まる傾向が明確に表れています。
また、50代以上で新聞が1位となった背景には、情報収集の根本的な違いがあると考えられます。
50代以上の世代は紙媒体全盛期に情報リテラシーを形成したため、特に新聞への信頼が根強く残っています。一方、20～40代の世代は情報の豊富さと検索性を重視し、複数ソースを自ら比較することに慣れています。
各世代の特徴的な違いとして、20代ではYouTubeが3位に入る一方、30代ではXが3位となり、40代では再びYouTubeが3位に戻るなど、デジタルメディアによっても世代ごとの特色が現れています。また、50代以上では3位にテレビが入り、やはり従来のメディアへの信頼度の高さを示しています。
若い世代ほどデジタルネイティブな情報収集を重視し、年齢が上がるにつれて従来のメディアへの信頼が高まる傾向が明確に分かれており、これらの世代による情報収集の根本的な違いが、今回の結果に如実に現れました。
50.8%が、商品購入・利用の際に「公式ホームページを基本的に見る」と回答
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次に「商品を購入する際やサービスを利用する際は公式ホームページを見ますか？」と質問したところ、『基本的に見るようにしている』と回答した人は203人（50.8%）で最多回答数となりました。そのうち51人（12.8%）が『必ず見る』、152人（38.0%）が『基本的に見るようにしている』と言っていました。
次いで『たまに見る』で113人（28.2%）が回答しています。
このように、半数以上の消費者が、商品やサービス購入・利用前に公式サイトで情報確認を行う習慣があることがわかりました。
また、「見ない」（『あまり見ない』と『まったく見ない』の合計）とはっきり回答した方がわずか13人（3.3%）であったことも考えると、企業にとって、公式サイトを充実させることは、顧客獲得における極めて重要な施策であるとわかります。
知らないメディアへの掲載は51.8%が否定的な反応
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次に「知らないメディアに取り上げられている場合、企業の信頼度に変化はありますか？」と質問したところ、『知らないメディアだと信頼度は下がる』と回答した方が84人（21.0%）となりました。そのうち18人（4.5%）が『知らないメディアだと信頼度はかなり下がる』、66人（16.5%）が『知らないメディアだと信頼度は下がる』と言っていました。
否定的な回答を合算すると、207人（51.8%）が知らないメディアでの掲載に対して信頼度が下がると回答しています。
このように、5割を超える消費者が、知らないメディアでの掲載を企業の信頼度低下の要因として捉えていることが明らかとなりました。メディアの知名度は、企業の評価に直接的な影響を与える重要な要素であることがわかります。
特に注目したいのは『知らないメディアだと信頼度は下がる』と回答した方が21.0%もいる点であり、これは企業にとって懸念すべき数値ではないでしょうか。
つまり、企業のPR戦略においては、メディアの知名度を重視し、質の高いメディアでの露出を優先することが、ブランド価値の維持・向上につながると分析できます。一方で、知らないメディアでの掲載は、意図しない信頼度低下のリスクを伴う可能性があるため、慎重な検討が必要です。
公式サイトでのメディア掲載実績、75.5%が肯定的に捉えている
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次に「公式ホームページにYahoo!ニュースや大手メディアに掲載された実績を載せていると企業への信頼性は高まりますか?」と質問したところ、『そう思う』と回答した方は91人（22.8%）となりました。そのうち16人（4.0%）が『とてもそう思う』、75人（18.8%）が『そう思う』と言っていました。
また『ややそう思う』は99人（24.7%）が回答しています。さらに『どちらともいえないが肯定寄り』と回答した方は112人（28.0%）となりました。
これらすべての肯定的な回答を合計すると、302人（75.5％）が企業への信頼性にポジティブな反応を示す結果となりました。
このように、4分の3を超える消費者が、公式サイトでのYahoo!ニュースや大手メディアへの掲載実績の表示が、企業の信頼性向上につながると評価しています。企業が掲載実績を積極的に公開することは、ブランディングにもつながる効果的な施策だと分析できます。
これらの結果を踏まえると、企業は公式ホームページに「Yahoo!ニュースに取り上げられました」「○○（大手メディア）に掲載されました」といった実績を積極的に掲載することで、閲覧者からの信頼性向上が期待できます。
ただ、掲載実績を公開すればよいというものでもなく、掲載内容の質や、どのメディアに掲載されたかといった要素も重要であると推測できます。
公式サイトでの客観的なデータの掲載、92.8%が企業の信頼性向上につながると回答
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最後に「客観的な調査アンケートなどのデータが公式ホームページに掲載されていると企業への信頼性は高まりますか？」と質問したところ、『そう思う』と回答した人が154人（38.5%）で、最多回答数となりました。そのうち22人（5.5%）が『とてもそう思う』、132人（33.0%）が『そう思う』と言っていました。
次いで、『ややそう思う』で136人（34.0%）が回答しており、肯定的な回答を合算すると371人（92.8％）が信頼性に関してポジティブな回答を示しています。
このように、実に9割を超える消費者が、客観的なデータの掲載が企業の信頼性向上につながると評価しています。現代の消費者は、企業の主観的な情報発信よりも、透明性の高いデータを求めているのではないでしょうか。
プレスリリースでアンケート調査を配信する企業も増加しており、企業のブランディングにおいて、有効的な施策であることが証明される結果となりました。
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調査概要：PRに関する調査
【調査期間】2025年9月3日（水）～9月8日（月）
【調査方法】インターネット調査
【調査対象】普段インターネットをよく利用している全国20～60代の男女
【有効回答数】400人
※データは小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても100％にならない場合があります。
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■アウトオブザボックス株式会社
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・代表取締役：水本年成
・〒104-0033 東京都中央区新川1-3-9宮崎新川ビル4F
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記事提供：PRTimes
