その他 – とれまがニュース

BtoB企業担当者の90%以上が購買活動にAIを活用していることが明らかに【TRENDEMON JAPAN】

• ツイート
• 
• 

TRENDEMON JAPAN

TRENDEMON JAPANは売上規模50億円以上または従業員200名以上のBtoB企業を対象にAI活用実態とコンテンツ戦略に関する調査2025を実施しました。


[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/39662/18/39662-18-92a5bf0e5a6c86c512372c641e71bcc7-1766x1106.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


【概要】
現在、多くのBtoB担当者が業務上のAI活用を進める中で実際に、企業側のBtoBサイトへもたらす影響は徐々に大きくなりつつあります。しかしながら、一定規模以上のBtoB企業の購買活動において実際にどれくらいの割合で生成AIが既に活用されているのか、これまで明らかにされていませんでした。そこで、この度TRENDEMON JAPANはBtoB企業におけるAI活用実態を明らかにし、企業側が今取り組むべき対策について調査結果データをもとに公表致しました。

[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/39662/18/39662-18-f656aef2565175275c85d17a83cb622c-1814x1306.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
BtoB担当者が購買活動時に生成AIを活用する割合

1.「担当者の9割以上が購買活動に生成AIを活用」

一定規模の企業担当者では約9割以上が他社製品サービスの情報収集でAIサービスを活用しており、生成AIが購買活動に極めて大きな影響を与えている実態が改めて明らかになりました。

[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/39662/18/39662-18-778a63ae6cc1909ba3197e7741164e42-1810x1314.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
企業側のAI経由の流入に対してのサイト計測・評価環境が対応できていないことが明らかに

2.「AI経由流入のWEB計測環境の課題」

担当者のAI活用が普及する一方で、企業側のAI経由の自社サイト流入を「適切に計測・評価できている」との回答は35.1%に留まり、6割以上が計測環境に課題があることが明らかになりました。AI時代における企業側の計測環境の見直しが必要となっています。当社顧客を対象に実施した別調査では生成AI経由の流入トラフィックは2024年と比較して約3倍以上増加し、AI経由の来訪者の成約率は4倍以上高いことが明らかになっています。購買意思の強いAI経由の来訪企業の機会損失を防ぐためにも生成AIの計測環境の整備は今まさに急務となっています。

3.「AI時代のコンテンツ制作の最大課題は独自性の確保」

AI活用が加速する現在、企業のコンテンツ制作においても半数以上の担当者が「独自性・差別化の確保」を最重要課題とし、従来のような量産型のSEO記事では通用しないAI時代に、新たなコンテンツ制作アプローチが必要とされています。

4.「パーソナライズ戦略が主戦場へ」

52.3％の担当者が自社のコンテンツ戦略において今後最も重要視するのが「ターゲット別パーソナライズコンテンツの拡充」と回答し、パーソナライズ戦略への方向転換が今後の大きなBtoBマーケティングのトレンドとなることが予想されます。

5.「人的リソース不足が最大課題」

担当者の90.1%が、今後パーソナライズを「強化したい」意向あるも、実現における最大の課題は「人的リソース不足」が67.3%と最も高い結果に。

【AI時代の到来で企業側のWEBサイト計測環境のアップデートが急務】
本調査によって一定企業規模の購買活動における、BtoB企業担当者の9割以上が生成AIを活用している実態が明らかになりました。その一方で企業側のサイト計測環境やコンテンツの独自性の確保に大きな課題があることが鮮明となりました。

AI時代の到来により購買プロセス自体が急速に変容する中、企業側は従来のサイト計測環境のアッ
プデートだけではなく、コンテンツ戦略においても独自性を確保できるパーソナライズ戦略がいかに構築できるかが今後のマーケティング成果を大きく左右する分岐点となることが予想されます。また、人的リソース不足が現実問題として立ちはだかる中、BtoB企業に求められるのはAI時代に対応した「新たな計測テクノロジー」の積極的な活用と、外部パートナーを巻き込んだ「パーソナライズ戦略」といえます。

調査資料をダウンロード
調査コンテンツ本編をダウンロード頂けます。


【本件に関するお問合せ先】
TRENDEMON JAPAN K.K.
メールアドレス：sshimazoe@trendemon.com

【会社概要】
TRENDEMON JAPAN株式会社
サービス概要ページ：https://trendemon.jp/abm
【サービス概要】
日本国内では2018年に営業活動をスタートし、国内外のコンテンツマーケティングを牽引する大手企業を中心にABMツールとしてサービス拡大中。国内レビューサイトABM部門にて大手企業を中心に満足度NO.1の最高評価を獲得。

プレスリリース提供：PR TIMES

記事提供：PRTimes