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株式会社エクサと東京システムハウス株式会社 協業開始のお知らせ

株式会社エクサ

株式会社エクサと東京システムハウス株式会社 協業開

富士通メインフレームからのモダナイゼーションソリューション提供を強化


株式会社エクサ(本社:神奈川県横浜市、代表取締役 社長執行役員:林 勇太、以下「エクサ」)と株式会社東京システムハウス(本社:東京都豊島区、代表取締役社長:林 知之、以下「東京システムハウス」)は、富士通メインフレームからのモダナイゼーションソリューション提供に関する戦略的な協業を開始したことをお知らせします。

1.協業の背景と目的

多くの企業において、老朽化したレガシーシステムは、保守費用高騰によるIT予算の圧迫や、硬直化したシステム構成と技術者不足により、DX推進の足枷となっています。特に、富士通のメインフレームをご利用のお客様は、保守サポートの終了が発表されており、システム刷新の必要性が高まっています。
エクサの持つ、メインフレーム互換Javaフレームワークと、東京システムハウスが持つ「opensource COBOL 4J」によるCOBOLからJavaへのリライトを行うサービスを組み合わせたモダナイゼーションソリューションにより、レガシーシステムを刷新し、ビジネスの変化に迅速に対応できるIT環境の整備を強力に支援することを目的に協業いたします。

2.両社の強みを融合

本協業により、モダナイゼーションで数多くの実績をもつ両社の強みを融合し効率的かつ高品質なソリューションをご提供します。
- メインフレームのアーキテクチャを再現するエクサが独自開発したJavaフレームワークを活用し、高品質での移行をサポートします - 東京システムハウスが持つ「opensource COBOL 4J」を活用したマイグレーションノウハウにより、COBOLからJavaへのリライトをサポートします- これまで数多くのモダナイゼーションプロジェクトを成功裡に完遂した両社の技術力とノウハウを融合し、モダナイゼーションプロジェクトの構想からサービスインまでトータルで推進します

3.お客様へのメリット

お客様は以下のメリットを享受できます。
- 既存資産の価値を最大限に活用し、これまでの高コスト構造からの脱却既存のアプリケーションに蓄積された貴重な業務知見を、最新のIT環境に継承し活用します。これにより、低コストかつ低リスクでモダナイゼーションを実現し、IT資産の維持コストを大幅に削減します- DXの加速モダナイゼーションによって得られる新たなIT環境は、ビジネスの変化に迅速に対応するための土台となり、お客様のDXを強力に後押しします

両社からのコメント

株式会社エクサ 代表取締役 社長執行役員 林 勇太のコメント:
「この度、精度の高い変換ツールで豊富な実績を持つ東京システムハウス様と協業できることを大変光栄に思います。富士通メインフレームからのモダナイゼーションにおいて、当社のメインフレーム互換Javaフレームワークと東京システムハウス様の専門性が融合することで、お客様はより安心して大規模なシステム刷新に臨むことができると確信しています。本協業を通じて、お客様のDXジャーニーを強力にサポートし、ともに未来を創造してまいります。」

東京システムハウス株式会社 代表取締役 林 知之のコメント:
「富士通メインフレームからのモダナイゼーションにおいて確かな技術力と実績をお持ちのエクサ様との協業は、当社の提供価値をさらに高めるものと期待しています。当社の opensource COBOL 4J を中心としたマイグレーション技術とエクサ様のモダナイゼーションソリューションを組み合わせることで、お客様の複雑な課題に対し、より包括的かつ実践的な解決策を提供することが可能になります。両社の協力体制のもと、お客様のレガシーシステムからの脱却と、新たな価値創造に貢献できるよう尽力いたします。」

各社の概要
株式会社エクサ
所在地:神奈川県横浜市西区みなとみらい4-4-5 横浜アイマークプレイス2階
代表者:代表取締役 社長執行役員 林 勇太
設立:1987年10月
URL:https://www.exa-corp.co.jp/

東京システムハウス株式会社
所在地:東京都品川区西五反田8-4-13 五反田JPビルディング6階
代表者:代表取締役 林 知之
設立:1976年11月
URL:https://www.tsh-world.co.jp/

本件に関するお問い合わせ先
株式会社エクサ
E-mail:sol-promo@exa-corp.co.jp

東京システムハウス株式会社  広報
E-mail:pr_info@tsh-world.co.jp


※記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。

プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供:PRTimes

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