スカイアーチネットワークス、シフトの導入事例を公開
株式会社スカイアーチネットワークス

AWS運用のトータルサポートで業務負荷を軽減、複数プロジェクトの安定運営と営業支援を実現
アマゾン ウェブ サービス(以下、AWS)のアドバンストティアサービスパートナーである株式会社スカイアーチネットワークス(本社:東京都港区虎ノ門、代表取締役社長:石橋達司、以下スカイアーチネットワークス)は、株式会社シフト(本社:東京都中央区、代表取締役 安野 雅己、以下シフト)の導入事例を公開したことをお知らせいたします。
AWS導入支援から請求代行、運用代行などトータルでサポートを行い、Webサイトの構築をメインに行う同社の、業務負荷削減ならびに安定運営を実現しています。
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https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/18557/93/18557-93-7815d72d431f5e735fd02a8fc3af41a4-1200x800.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
事例記事Webページ:
https://www.skyarch.net/case/skyarch_shift/
シフトは、1989年1月に設立された東京都中央区日本橋堀留町に本社を置くIT企業です。同社は主にWebサイト制作、Webマーケティング、そして自社開発のCMS「SiTEMANAGE」を提供しています。顧客のニーズに応じたWebサイトの企画・制作から、集客力向上を目指すWebマーケティング支援(SEO対策、リスティング広告運用など)まで、幅広く事業を展開しており、特に、直感的な操作性を追求したCMS「SiTEMANAGE」は、Webサイト運用の効率化に貢献しています。長年の経験とワンストップの制作体制、きめ細やかなサポートが強みです。
スカイアーチネットワークスのAWS導入支援等サービスは、複数のクライアントのプロジェクトにおいて、より高度な専門性が求められる場面や、運用フェーズに移行した際の業務負荷軽減において活用されています。複雑な設計構築が必要なケースではスカイアーチネットワークスが導入支援を担当し、その後のフェーズでは、定期的に機能面・セキュリティ面のメンテナンスを行いながら安定的な運用を実現しています。インフラ部分をスカイアーチネットワークスに任せられることで、Webサイトの機能提案や開発に注力できています。
■導入の決め手
- AWSの高い専門性がある- AWSの複雑な構成にも対応可能- プロジェクトごとに、柔軟な対応が可能
■スカイアーチネットワークスのAWS総合支援
- AWSのベストプラクティスに則った設計で、高セキュリティ及びコスト最適化を実現- AWSのご利用相談から、設計構築、運用監視までワンストップでご支援- シンプルな環境構築からクラウドネイティブを実現する環境構築までお客様のビジネスに適したシステム構成をご提案
■今回活用いただいたAWS総合支援のメニューについて
-
AWS請求代行-
AWS導入支援-
AWS運用代行-
AWSセキュリティ運用
スカイアーチネットワークスのAWS総合支援については詳細をご覧ください。
https://www.skyarch.net/service/
■お問合せ先
株式会社スカイアーチネットワークス 広報
TEL:03-6743-1100(平日10:00~18:00)
https://www.skyarch.net/customer_inquiry/
株式会社スカイアーチネットワークスについて
株式会社スカイアーチネットワークスは、IBMグループのAWS専業クラウドインテグレーターです。AWSアドバンストティアサービスパートナーとして認定され、AWSマネージドサービスプロバイダー(MSP)プログラムや、AWSレベル1 MSSPコンピテンシーパートナーなど12のAWS関連認定と多数のAWS認定資格者を有しています。クラウド構築や開発、運用代行はもちろんのこと、セキュリティ対策や内製化支援、昨今注目を帯びているAI活用やデータ分析基盤構築等まで幅広くご支援しています。
※2025年9月現在、10,000件以上のプロジェクト実績
◼️株式会社スカイアーチネットワークス 会社概要
設立 :2001年7月12日
代表者 :代表取締役社長 石橋達司
資本金 :1億円
URL :
https://www.skyarch.net/
事業内容:
- クラウド技術コンサルティング、開発、運用- アプリケーションの企画開発、運用- 企業向けIT人材育成、内製化支援
※掲載されている製品名、会社名、サービス名はすべて各社の商標または登録商標です。
プレスリリース提供:PR TIMES
記事提供:PRTimes