外国人でも使いやすいホームページを目指し、10/15に米海軍向け賃貸事業（ベース契約）専門サイトをフルリニューアル
ウスイホーム株式会社
ウスイホーム株式会社（本社：神奈川県横須賀市、代表取締役社長：海沼 仁）は、2025年10月15日、横須賀海軍施設周辺の住宅を対象とした米海軍向け賃貸事業（ベース契約）※専用サイトのフルリニューアルを行いました。
新たなサイトでは、実際にアメリカなどで使用されているフォントやデザインを踏襲し、米海軍（アメリカ海軍）の方でも違和感なくサービスを利用することができます。
また、マップ検索機能やエリア情報コラムといった新機能を実装し、利便性向上を目指しています。
※米海軍向け賃貸事業（ベース契約）とは、米海軍基地に所属する軍人や軍属が、基地の外で民間の日本の住宅を借りるための契約制度。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/6227/91/6227-91-b7ceef2fa9a6eaf87257638f1b5544ef-2505x960.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
URL：
https://www.u-navy.jp/
ウスイホーム ベース店
ウスイホームベース店では米海軍のお客様に日本の賃貸物件を紹介しています。
ベース契約に精通した英会話堪能のスペシャリストが在籍し、単に物件を斡旋するだけではなく、文化・価値観・契約内容の違い等をよく説明し、ご入居者様に安心して日本にお住まいいただけるお手伝いをしています。
ベース契約の場合、日本人契約と違い賃料の設定が２～３割程度高いため、オーナー視点でみるとより高い投資効果が得られます。
また月々の家賃も米海軍から本人への支給となりますので、入居中は安定した収入が得られます。
住所：神奈川県横須賀市本町2丁目4
電話：046-828-5866
FAX：046-828-5867
E-mail：basebranch@usui-group.com
https://usui-home.co.jp/shop/base
【リニューアルのポイント】
今回のリニューアルでは、「日本のサイトは慣れておらず使いにくい」という課題を解決するため、以下の4つのポイントに注力しました。
１. 米国デザインの踏襲
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/6227/91/6227-91-544ab47fd9e1c5a6d92c0d357af2c523-1190x617.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
アメリカ本国で一般的に使われているデザインやフォントを採用し、違和感なくスムーズにサイトを利用できるようにしました。
２. 地図検索機能の実装
[画像3:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/6227/91/6227-91-6486b8dc010da9dd8ee42fb940f22c60-1265x972.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
物件の価格や位置を地図上で直感的に確認できる機能を実装しました。土地勘がない方でも、海軍施設からの距離が一目でわかり、安心して物件を探すことができます。
３. 直感的な物件情報の提供
[画像4:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/6227/91/6227-91-8db5a92ef30936e2e349510230946fe3-691x134.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
アメリカの不動産サイトで使用されるアイコンや単位を導入しました。
物件の広さをSQFT（スクエアフィート）で表示するなど、見慣れたアイコンや単位で情報を確認でき、物件のイメージが掴みやすくなっています。
４. 居住後の生活イメージをサポート
物件情報ページでは物件情報だけでなく、周辺環境や生活の様子を紹介しています。
また、メインページにはニュース（お知らせ含む）を掲載し、ユーザーが日本での生活をより
具体的にイメージできるような工夫を凝らしました。
ウスイホームでは、今後も米海軍の方々が日本での住まい探しをより快適に行えるよう、サービスの向上に努めてまいります。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
