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アクトビ、GPTWによる「働きがいのある会社」に3年連続認定

ACTBE Inc.

アクトビ、GPTWによる「働きがいのある会社」に3年連


[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/35524/32/35524-32-3c6a5469780832d32ba3cffacfcb3082-1280x670.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


デジタル領域のプロフェッショナルとしてデザインとテクノロジーを駆使してDX支援や経営課題の解決を行う株式会社アクトビ(所在地:大阪市西区、代表取締役社長 兼 CEO:藤原 良輔、以下アクトビ)は、Great Place to Work(R) Institute Japan(以下「GPTW Japan」)が実施する「働きがいのある会社」調査において、本年度も認定企業に選出されました。今回で 3年連続の認定 となります。


「働きがいのある会社」認定について

GPTW Japan が従業員へのアンケート結果を基に、優れた職場文化を有する企業を「働きがいのある会社」として公式に認定する制度です。本認定は、世界約 60 カ国で展開する Great Place to Work(R) Institute が共通基準で実施しているグローバル調査に基づいています。
Great Place to Work (R) Institute Japanについて
Great Place to Work(R) Institute は、世界約60ヵ国に展開し、「働きがいのある会社」を世界共通の基準で調査・分析し、各国のHPや主要メディア等で発表しています。米国では、1998年より「FORTUNE」を通じて毎年「働きがいのある会社」ランキングを発表しており、同国ではこのランキングに名を連ねることが「一流企業の証」として認められています。日本においては、株式会社働きがいのある会社研究所がGreat Place to Work(R) Institute よりライセンスを受け、Great Place to Work(R) Institute Japan(GPTWジャパン)を運営しています。

▽Great Place to Work (R) Institute Japan トップページ
https://hatarakigai.info/

▽日本における「 働きがいのある会社」認定企業ページ
https://hatarakigai.info/ranking/certified_companies/


「働きがいのある会社」として特に高く評価されたポイント

1. この会社では、昇進すべき人が昇進している
2. この会社では、従業員は性別に関係なく正当に扱われている
3. この会社では、従業員は責任ある仕事を任されている

本年度の調査では、「正当な評価」や「公平性」に関する項目において特に高い評価を獲得しました。
これらの結果は、アクトビの評価制度と意思決定プロセスが、透明性を担保しつつ公平で納得感の高い形で機能していることを裏付けています。

詳細を見る



「働きがいのある会社」づくりへのアクトビの取り組み

アクトビは創業時より、本質的で正しいもので溢れ返る世の中にしたい、働く人の個人個人が本来持つ力を発揮できる環境をつくりたいという思いから、「すべての人が活躍できる場を定義する」をビジョンに掲げています。各個人が持つそれぞれの長所や得意分野を発見し、それをもとに自身の価値を継続的に上げられる職場環境を目指しており、半期ごとの「1on1面談」や「月次業務報告会」などを実施し、社員の声を取り入れる施作を行っています。

昨年は「コミュニケーションの丁寧さ」や「行動を後押しする文化」が評価されましたが、今年はそれに加え、「行動に対して正しく評価される仕組み」が、より高く評価される結果となりました。


株式会社アクトビについて

アクトビは、システム開発技術を基にDX支援や新規事業の開発、Salesforceを使用した業務改善・他システムとの連携など、デジタル領域のプロフェッショナルとしてデザインとテクノロジーを駆使し、クライアントのDX支援や経営課題の解決を行っています。

【会社概要】
[表: https://prtimes.jp/data/corp/35524/table/32_1_b5f7e857ca785782fe215f11eba1b249.jpg?v=202510161117 ]
※ 本リリースに記載されている会社名、商品名は、各社の登録商標または商標です。
※ 本リリースの内容は予告なく変更になる可能性があります。

プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供:PRTimes

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