【産婦人科医509人に調査】約9割が「推奨年齢を超えての卵子凍結」を肯定
SBC Medical Group Holdings Inc.
誰もが安心して選択できる社会の実現へ。医師は制度整備と企業連携による支援の必要性を指摘
SBCメディカルグループホールディングス（所在地：米国カリフォルニア州、CEO：相川 佳之）の連結子会社であり、全国の医療機関への経営支援事業を展開するSBCメディカルグループは、産婦人科医（不妊治療専門医含む）509名を対象に、卵子凍結に対する見解や課題認識、今後の支援のあり方について調査を実施しました。
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晩婚化や少子化が進む日本社会では、妊娠や出産のタイミングをめぐる選択肢がこれまでになく多様化しています。とりわけ、キャリア形成やライフプランとの両立を背景に卵子凍結への関心が高まり、メディアやSNSを通じて情報に触れる機会も増えています。近年では、東京都や大阪府など一部の自治体で卵子凍結にかかる費用を助成する制度が始まるなど、社会的な支援の動きも広がりつつあります。一方で、「年齢を重ねてからでも妊娠できる可能性があるのか」「費用や身体的な負担が心配」といった声も依然として多く、理解の促進と環境整備の両面に課題が残されています。
卵子凍結は、自分らしく未来を描くための選択肢の一つです。誰もが安心して検討・選択できる社会の実現に向け、さらなる環境整備と支援の充実が求められています。
では、産婦人科医や不妊治療専門医は、卵子凍結の意義や課題についてどのような見解を持っているのでしょうか。
調査概要
・調査内容：「卵子凍結に関する産婦人科医・不妊治療専門医の見解」に関する調査
・調査期間：2025年9月5日（金）～2025年9月8日（月）
・調査対象：調査回答時に産婦人科医（不妊治療専門医含む）と回答したモニター（509名）
・調査方法：インターネット調査
・調査委託先：PRIZMAリサーチ
■医師の約9割が「推奨年齢を超えた卵子凍結」に肯定的。本人の意思尊重と妊娠可能性の継続を理由に支持
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設問１.・設問２.
日本生殖医学会の見解では、卵子凍結の推奨年齢は36歳未満とされています。これを踏まえ、推奨年齢を超えてから卵子凍結を検討することについて、「妊娠の可能性は低下するが、意味は十分あると思う（47.7％）」や「希望する方には年齢にかかわらず選択肢があっても良いと思う（46.0％）」との回答が多く、推奨年齢を過ぎても卵子凍結を検討する意義があると考える医師が多数を占めました。その理由としては、「少ない卵子でも妊娠の可能性が残されているため（55.1％）」が最も多く、次いで「本人の希望や選択を尊重したいため（43.8％）」「年齢が高くても妊娠の可能性があるため（36.1％）」が挙げられました。多くの医師が、年齢にとらわれず妊娠の可能性を認め、本人の意思を尊重する姿勢を示していることがうかがえます。
※本調査に回答した医師の見解をまとめたものであり、妊娠の可能性には個人差があります。
■安心感や精神的ゆとりを実感する声が多数。卵子凍結後、医療現場に寄せられる反応が明らかに
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設問６.
続いて、実際に卵子凍結の診療に携わったことがあると回答した医師に、卵子凍結後に患者様から寄せられる声として多い内容を尋ねたところ、「妊娠・出産の選択肢が広がった（33.6％）」「精神的にゆとりが持てるようになった（30.4％）」「将来に備えられたことで安心できた（28.5％）」など、前向きな意見が多く寄せられました。一方で、身体的・経済的な負担の大きさを指摘する声もあり、今後はこれらの負担を軽減し、安心して治療を受けられる環境づくりが求められています。
■4割以上の医師が、卵子凍結の普及がもたらす「妊娠・出産のタイミングの柔軟化」を評価。制度整備や企業連携による支援の拡充が今後の焦点に
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設問７.・設問８.
卵子凍結の普及による社会的な影響については、「妊娠・出産のタイミングを柔軟に選べる社会になる（44.0％）」が最多で、次いで「将来設計の自由度が増す（34.2％）」「少子化対策の一助となる可能性がある（29.9％）」が挙げられました。妊娠・出産に関する選択肢が広がることで、自分らしいライフプランを描きやすくなるとの見解が多く、少子化対策やキャリア形成との両立といった観点からも、卵子凍結が社会全体にプラスの影響をもたらすと考える医師が多数を占めました。
また、卵子凍結の正しい理解促進や普及に向けて必要な取り組みとしては、「保険適用・補助金制度の拡充（47.2％）」が最も多く、次いで「企業における福利厚生としての導入・支援（37.9％）」が挙げられました。医師からは、医療機関や個人の努力にとどまらず、制度面での支援強化や企業との連携を通じた環境整備の重要性を訴える声が多く寄せられています。
■企業との連携による卵子凍結の福利厚生化に、医師の約9割が肯定的
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設問９.
設問８.では、卵子凍結の普及に必要な取り組みとして「企業における福利厚生としての導入・支援」が多く挙げられました。これを踏まえ、卵子凍結を扱う医療機関が企業と連携し、福利厚生の一環として提供することについて尋ねたところ、約9割の医師が「非常に意義があると思う（30.6％）」「ある程度意義があると思う（59.9％）」と回答し、高い関心と期待が示されました。
また、「意義があると思う」理由について自由回答形式で尋ねたところ、「妊娠を望む女性にとってその機会が増えることになるから」「社会の仕組みとして、人口減少対策と女性の活躍が両立できるから」「少子化問題の一つの対策として有効」など、社会的課題の解決や多様性に寄り添う取り組みとして評価する声が多く挙がりました。企業が関与することで、経済的・制度的なハードルを軽減できる可能性があり、今後はこれまで以上に医療機関と企業が連携して、社会全体で卵子凍結という選択肢を支える環境づくりが求められます。
六本木レディースクリニック 六本木院 ／小松 保則院長のコメント
卵子凍結は、これからの人生の可能性を広げるための医療的な選択肢のひとつです。年齢やライフステージを問わず、将来を見据えて準備をしておきたいという方が増えており、その思いを支えることが、私たちの大切な役割だと考えています。治療の目的は「今すぐ妊娠すること」だけではありません。選択の幅を持つことで、心にゆとりをもって日々を過ごせるようになる。そのことにも大きな意義があります。一人ひとりの価値観や人生の歩みに合わせて、安心して治療に臨める環境を整え、「自分らしく未来を描く」ための医療をこれからも提供してまいります。
小松医師のプロフィールについては
こちらをご覧ください。
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六本木レディースクリニック
六本木レディースクリニックは、生殖医療に特化した専門クリニックとして国内有数の実績と信頼を誇り、他院で妊娠に至らなかった方の多くが同院で新たな希望を見出しています。実際に約7割の方が妊娠を実現しており、「不妊治療の最後の砦」とも称されています。担当医制の導入や最新の培養設備、経験豊富な胚培養士チームによるきめ細やかなサポート体制を整え、質の高い治療を提供しています。また、将来に向けた妊娠の選択肢を広げる卵子凍結治療にも注力しており、東京都の登録医療機関として助成金制度を活用した治療にも対応。キャリアやライフステージに合わせて「いまの自分を大切にしながら、未来を守る」という前向きな選択を支えています。お客さま一人ひとりの想いに寄り添い、精神的・身体的・経済的な負担をできる限り軽減しながら、安心して通える環境のもと、「納得できる治療」と「後悔しない選択」を提供することを目指しています。
六本木レディースクリニック 公式サイト：
https://www.sbc-ladies.com/
・六本木院：東京都港区六本木7-18-18 住友不動産六本木通ビル6階
・池袋院：東京都豊島区南池袋1-19-5 Gビル南池袋01 8階
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卵子凍結を企業とともにサポート。法人向け福利厚生プログラム「SBC Wellness」
SBCメディカルグループホールディングスは、経営支援を行う全国のクリニックネットワークと連携し、働く人の美と健康を支える法人向け福利厚生プログラム「SBC Wellness」を提供しています。美容医療、健康管理、生殖医療など、多様なライフステージに寄り添ったサポートを展開しており、その取り組みの一環として卵子凍結に関する支援も行っています。
今回実施した調査では、多くの医師が企業による支援の重要性を挙げており、福利厚生として卵子凍結に関するサポートを取り入れることが、より多くの方にとって「自分らしいライフスタイル」を実現する一助になることが示唆されました。「SBC Wellness」では、こうした社会的ニーズを踏まえ、働く人が将来を前向きに思い描ける環境づくりをサポートしてまいります。
※本サービスは、従業員個人のプライバシーを尊重した仕組みで運用されており、利用状況や相談内容が勤務先に共有されることはありません。
SBC Wellness専用サイト：
https://sbc-wellness.com/
SBC Wellness担当へのお問い合わせ：sbc-wellness@sbc.or.jp
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SBCメディカルグループホールディングス
SBCメディカルグループホールディングスは、先進的な美容医療をはじめ、皮膚科、整形外科、不妊治療、歯科、AGA、眼科など幅広い診療領域のフランチャイズ経営を行う総合医療グループです。多様なクリニックブランドを擁し、メディカルツーリズムや米国・アジアへのグローバル展開も進めています。2024年9月に米国NASDAQ市場へ上場し、2025年6月には米国小型株指数「ラッセル3000」にも選出されました。今後も「メディカルイノベーションで世界中の人々の幸福度向上に貢献する」というグループパーパスの実現に向け、信頼性の高い医療サービスの提供とネットワーク拡大を推進してまいります。
英文名：SBC Medical Group Holdings, Inc.
上場市場：NASDAQ Global Market
ティッカー（米国証券コード）：SBC
所在地：200 Spectrum Center Drive Suite 300 Irvine, CA 92618 USA
CEO：相川 佳之
事業：医療機関（総合美容医療・皮膚科・歯科・AGA治療・不妊治療・眼科・整形外科・再生医療治療、他）への経営支援事業
SBCメディカルグループホールディングス：
https://sbc-holdings.com/jp
【本件に関するお問合せ先】
SBCメディカルグループホールディングス
広報部：村上 メールアドレス：pr@sbc.or.jp
■各設問やデータ詳細
※データや画像、コメントを使用する際は、「SBCメディカルグループ調べ」と明記してください。
設問１.／推奨年齢（日本生殖医学会の見解では36歳未満）を過ぎてから卵子凍結を検討するケースについて、どのようにお考えですか？
・約半数が「妊娠の可能性は低下するが、意味は十分あると思う（47.7％）」「希望する方には年齢にかかわらず選択肢があっても良いと思う（46.0％）」と回答
・推奨年齢を過ぎてからの卵子凍結を肯定的に捉える医師は全体の9割以上（93.7％）に
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設問２.／「意味は十分ある」「選択肢があっても良い」と回答した理由として、当てはまるものを選んでください（複数回答可）
※設問１.で「意味は十分ある」「選択肢があっても良い」と回答した方が回答
・「少ない卵子でも妊娠の可能性が残されているため（55.1％）」が最多で、「本人の希望や選択を尊重したいため（43.8％）」「年齢が高くても妊娠の可能性があるため（36.1％）」が続いた
・一定の妊娠可能性が残されているという医学的観点と、本人の希望を尊重する姿勢の双方から、推奨年齢を超えても卵子凍結には意義があると考える医師が多いことが明らかに
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設問３.／卵子凍結の診療に携わったことはありますか？
・ある（直接携わった経験がある）・・・72.5%
・ない（知識として理解しているが、診療経験はない）・・・27.5%
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設問４.／卵子凍結を希望する女性にとって、最大のハードルは何だと考えますか？
※設問３.で「ある（直接携わった経験がある）」と回答した方が回答
・「経済的負担（26.0％）」が最も多く、「身体的負担（23.9％）」「通院に対する時間的負担（23.9％）」が同率で続いた
・費用、身体、時間の三面における負担が依然として課題であり、治療を継続しやすい環境づくりが求められる結果に
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設問５.／卵子凍結後の保存期間として、多いのはどのくらいですか？
※設問３.で「ある（直接携わった経験がある）」と回答した方が回答
・3～5年程度・・・59.3％
・1～2年程度・・・26.8％
・6～9年程度・・・12.5％
・10年以上・・・1.4％
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設問６.／卵子凍結後にお客さまから寄せられる声として、多いのはどのような内容ですか？（複数回答可）
※設問３.で「ある（直接携わった経験がある）」と回答した方が回答
・「妊娠・出産の選択肢が広がった（33.6％）」「精神的にゆとりが持てるようになった（30.4％）」「将来に備えられたことで安心できた（28.5％）」など、前向きな反応が多く寄せられた
・一方で、「身体的な負担が大きかった（14.9％）」「経済的な負担が大きかった（13.8％）」といった声も一定数あり、心身・経済面の負担軽減への取り組みの必要性がうかがえる
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設問７.／働く女性が増え、少子化が進む日本において、卵子凍結が普及することはどのような影響を与えるとお考えですか？（複数回答可）
・約4割が「妊娠・出産のタイミングを柔軟に選べる社会になる（44.0％）」と回答
・「将来設計の自由度が増す（34.2％）」「少子化対策の一助となる可能性がある（29.9％）」「キャリアと妊娠・出産が両立しやすくなる（29.7％）」といった回答も多く、多様なライフスタイルの実現と社会課題の解決の両面で期待が寄せられていることが明らかに
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設問８.／卵子凍結が正しく理解され、より広まっていくためには、どのような取り組みが必要だと思いますか？（複数回答可）
・「保険適用・補助金制度の拡充（47.2％）」が最も多く、経済的支援の強化が求められていることが明らかに
・次いで「企業における福利厚生としての導入・支援（37.9％）」が挙げられ、医療機関や自治体のみならず、企業と連携した取り組みの重要性が示された
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設問９.／卵子凍結を扱う医療機関が、企業と連携して福利厚生の一環として提供することについて、どのようにお考えですか？
・「ある程度意義があると思う（59.9％）」「非常に意義があると思う（30.6％）」を合わせ、約9割が肯定的に評価
・企業が関与することで経済的・制度的ハードルを軽減できる可能性があり、医療機関と企業が連携し社会全体で支える仕組みづくりの重要性が確認された
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設問１０.／意義があると思う理由を詳しく教えてください（任意回答）
※設問９.で「意義があると思う」と回答した方が回答
・社会的課題の解決や多様性への対応、経済的・身体的負担の軽減を目指し、「社会全体で支える仕組みが必要」とする声が多く寄せられた
・医療機関と企業が連携し、制度面から支援を強化することで、より持続可能な環境づくりを進めていくことの重要性が示された
【自由回答】
・妊娠を望む女性にとってその機会が増えることになるから（40代／女性／神奈川県）
・そういう社会になってほしいし、国も進んで支援してほしい（50代／男性／愛知県）
・社会の仕組みとして、人口減少対策と女性の活躍が両立できるから（50代／男性／広島県）
・少子化問題の一つの対策として有効（50代／男性／愛知県）
・多様性に対応可能であるため（50代／男性／福岡県）
・女性の幸福に貢献できるから（60代／男性／富山県）
・経済的負担の軽減になる（60代／男性／北海道）
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
