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環境と経済の両立へ。ヤマト モビリティ&Mfg.(株)「Japan Mobility Show 2025」にEVコンバージョントラックを出展

ヤマトモビリティ&Mfg.株式会社

環境と経済の両立へ。ヤマト モビリティ&Mfg.(株)


ヤマト モビリティ&Mfg.株式会社(代表取締役:鈴木 昭寿、本社:埼玉県川越市)は、10月29日(水)から11月9日(日)まで東京ビッグサイトで開催される「Japan Mobility Show 2025(ジャパンモビリティショー)」(プレスデー:10月29日~30日、一般公開日:10月31日~11月9日)に出展します。既に販売を開始している1.5t車に加え、今回新たに2t車を先行発表し、より幅広い輸送ニーズに対応して参ります。

■展示コンセプト「地球にやさしい輸送の未来づくり」
日本の物流業界は、温室効果ガスの削減という環境目標と、収益性の確保といった経済的課題との両立に直面しています。その解決策が、当社の「EVコンバージョントラック」です。既存のディーゼルトラックをEVとして再生し、資源循環型の輸送モデルを構築。独自の技術で高品質と低コストを両立させ、日本のEV化促進に貢献します。「Japan Mobility Show 2025」では、実車と共にその具体的な仕組みを公開し、物流業界へ新しい選択肢を提示します。地球にやさしい輸送の未来づくりを、現場から加速させます。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/130581/10/130581-10-010d82433596fe060f02c609c5baadee-1754x1050.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
ブースイメージ ※実際の展示と異なる場合があります

■展示車両
・EVコンバージョントラック1.5t
・EVコンバージョントラック2.0t
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/130581/10/130581-10-bc32ad1539c73e5bd05f861b3014a08d-1000x644.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
EVコンバージョントラック1.5t

■EVコンバージョントラックとは
EVコンバージョントラックとは、既存のディーゼルトラックからエンジンやミッションなどを取り外し、EVモーターやバッテリーなどを搭載して電動化した車両です。運転席や荷台はそのまま活用し、動力源のみを電気に置き換えることで、走行時のCO2排出を無くすEVへと生まれ変わらせます。

■特徴ついて
1. 導入コストの抑制
 新車のEVトラックを購入する場合に比べ、既存の車体を活用するため初期投資を大幅に抑えることが可能です。
2. 短期間でのスムーズな導入
 車両の買い替えではなく「改造」という手法により、新車に比べて短い納期でEV化を実現します。
3. 運用経費の大幅削減
 燃料が電気になることで燃料費を削減できるほか、エンジンオイル交換などのメンテナンス費用も不要になります。
4. 安心の品質保証
 EV改造部分にはEV新車と同等の5年または10万km保証が付いており、改造後も安心してご使用いただけます。

■Japan Mobility Show2025概要
会期:10月30日(木)~11月9日(日)
プレスデー:
  10月29日(水)8:00~18:00
  10月30日(木)8:00~13:00
会場:東京ビッグサイト
※出展ブース:東新展示棟1階(東7ホール)E7106

■ヤマト モビリティ & Mfg.について
1937年創業のヤマト・インダストリーを前身とし、樹脂成形・物流機器の分野で成長を続け、現在は国内6拠点、海外4拠点でグローバルに事業を展開。2023年4月よりEV事業に進出し、同年10月には、商号及びコーポレートロゴを「ヤマト モビリティ アンド マニュファクチャリング」へとリニューアル。「地球にやさしい輸送の未来づくり」をスローガンに、EVを中心とした次世代モビリティ分野での取り組みを推進しています。
URL : https://www.yamato-in.co.jp/

◆本件に関するお問い合わせ先
ヤマト モビリティ&Mfg.株式会社 管理本部 IR・広報担当
E-MAIL : yamato-ir@yamato-in.co.jp

プレスリリース提供:PR TIMES

環境と経済の両立へ。ヤマト モビリティ&Mfg.(株)

記事提供:PRTimes

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