QO、京都橘高等学校で探究学習支援を実施
QO株式会社
～ 探究学習を進める上で重要な「仮説形成」に注目した講義 ～
人と社会のために問いを探究する、リサーチとプランニングの会社であるQO株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：恒藤優、以下「QO」）は、次世代にリサーチの技術を受け継ぐ活動「みのり」の一環として、一般社団法人 e-donutsとともに、2025年9月に京都橘高等学校の高校2年生335名を対象に「仮説の重要性を学ぶリサーチ 」をテーマとした90分間の出張講義を行いました。
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■「課題設定」と「リサーチ基礎」の理解を深め、探究力を高めたいニーズ
2018年の学習指導要領改訂により、高等学校での探究学習が必修となりました。京都橘高等学校でも現在、全学年で探究学習を進めています。
同校は、高校2年生では「自らの視点を持ち問いを立てることの大切さと、探究を進めるにあたって行うリサーチの基本的な考え方を学んでもらいたい」と考えていました。これを受けQOは、座学と演習を組み合わせて、他の人と意見交換をしながらリサーチを学んでもらう講義を企画・実施しました。
■課題設定の方法やリサーチの基礎知識についても学んでもらう
本講義は、QOでリサーチ業務を担当する土肥が務めました。
まず「STEP1．課題発見」「STEP2．仮説立案」「STEP3．調査設計」「STEP4．分析・解釈」というリサーチのプロセスを紹介。その後、「商店街のシャッター街化」を題材に、課題の原因を仮説として考え（例：「ネット通販の普及」「大型ショッピングセンターの台頭」など）、その仮説を検証するためのアンケート項目を設計する演習を行いました。
このように、仮説を立ててから調査設計を行うことでどのような情報が必要かが分かり、仮説設計の重要性を体感的に学んでいただきました。
最後に、講師を務めた土肥から、QOの理念や事業内容、講義で触れたリサーチが事業のなかでどのように活用されているのか、「働くこと」や「仕事」という観点からリサーチの魅力や必要性について触れ、講義を締めました。
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■受講した学生と先生の声
生徒の皆さんからは、講義を通して「仮説を立てることの大切さ」を実感したとの声が多く寄せられました。「仮説を立ててからリサーチすることで、よりスムーズに課題解決が進められる」「仮説の立て方を細かく学べてよかった」といった意見があり、探究学習における仮説思考の重要性を再認識する機会となったようです。
また、“商店街のシャッター街化”という具体的で理解しやすいテーマを扱ったことで、「自分たちでアンケート項目を考えるのが学びになった」「リサーチについて当事者意識を持ちながら考えられた」といった学習体験も得られました。リサーチのプロセスに関しても、「アンケートの取り方を工夫することが大切だとわかった」などの声があり、理解が深まった様子です。
これらの学びを通じて、多くの生徒が「講義で学んだ仮説の立て方やリサーチ方法を、今後の探究活動に活かしたい」と前向きに考えており、課題解決に向けた具体的な取り組みのイメージを持てたことが、学びに繋がったようです。
さらに、本講義を通して「講義がとてもわかりやすかった」「これからの活動に活かしたい」「リサーチの方法を知ることができてよかった」など、今後の探究活動に前向きな意見も多く寄せられました。
仮説思考の重要性や具体的なリサーチ方法を知り、課題解決に向けた取り組みのイメージがより明確になったことが収穫となったようです。
また先生方からも、『講義ではリサーチにおける「仮説」や「目的」の重要性が生徒に伝わり、教員側でも指導に活かせる内容であった』とお声をいただきました。生徒の皆さんが、集中して聴き、意見発表では理解を示す姿も見られ、今後はさらに演習や双方向の工夫を加えることで学びが深まる可能性を感じていただけたようです。
QOでは今後も、探究学習支援プロジェクトにおいて、QOが専門性高く培ってきた「リサーチ」や「データサイエンス」の講義展開を予定しています。引き続き、学びの現場を支えるパートナーとして、マーケティングやリサーチ、データ活用のノウハウ提供に留まらず、学校の抱える悩みやニーズに即した講義により、探究学習の促進を支援してまいります。
【QO株式会社 会社概要】
QO 株式会社は、人と社会のために問いを探究する、リサーチとプランニングの会社です。
博報堂のストラテジックプラニングの知見と、マクロミルのデータアセットおよびリサーチケーパビリティを掛け合わせたJV 企業として、マーケティング機会の発見、戦略策定、コンセプト開発、施策実行のPDCA まで一連のマーケティング活動に伴走します。
代表取締役社長：恒藤優
本社：東京都中央区京橋2-7-19 京橋イーストビル9F
設立：1965年6月
事業内容：リサーチソリューション事業、マーケティングプランニング事業
コーポレートサイト：
https://www.q4one.co.jp/
【本件に関するお問い合わせ先】
QO株式会社 広報室
MAIL：corporate.info@q4one.co.jp
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
