チェック・ポイント、パブリックブロックチェーン向けセキュリティでFast Company誌の2025年版「Next Big Things in Tech」リストに選出
チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ株式会社
ブロックチェーンをリアルタイムに保護するエンタープライズグレードの画期的な脅威対策で高評価を獲得
サイバーセキュリティソリューションのパイオニアであり、世界的リーダーであるチェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ（
Check Point Software Technologies Ltd.、NASDAQ：CHKP、以下チェック・ポイント）は、米国のビジネスメディアであるFast Company誌による「
Next Big Things in Tech 2025（次に注目すべきテクノロジー 2025年版）」リストに選出されたことを発表しました。今回の選出は、新たなサイバー脅威からパブリックブロックチェーンを保護するチェック・ポイントの革新的な技術が高く評価されたことによるものです。
チェック・ポイントの最高戦略責任者（CSO）であるロイ・カロ（Roi Karo）は、次のように述べています。
「チェック・ポイントにとって、イノベーションとは単に時代に“追いつく”ことではなく、“常に一歩先を行く”ことを意味します。かつて当社の『Firewall-1』が黎明期のインターネットを保護したように、当社のブロックチェーンソリューションは、企業レベルでコンプライアンスに準拠したセキュリティを提供し、より安全なブロックチェーン・エコシステムを実現しながら分散型の未来を守ります。ブロックチェーンにリアルタイムの脅威検知と防止策をもたらし、分散型の世界全体に信頼性、透明性、安全性を確保するという当社の使命をFast Company誌に評価されたことを誇りに思います」
「Next Big Things in Tech」リストへの選出は、リアルタイムでブロックチェーンの脅威を防ぐというチェック・ポイントの画期的な取り組みが評価されたものです。業界初となるこの機能は、
Cardano（カルダノ）メインネットをはじめとする複数のネットワークで稼働しています。従来の事後対応型の脅威検知から、サイバー攻撃が発生する前にユーザー、デジタル資産、インフラを保護するプロアクティブなブロックチェーン上での防御への根本的な転換を実現しました。チェック・ポイントのソリューションは、革新的な発想と高度な技術により、エンタープライズグレードの保護機能を分散型エコシステムに適応させています。
Fast Company誌の「Next Big Things in Tech 2025」リストには、大手企業、スタートアップ、研究チームが開発した多様なテクノロジーが選出されています。これらのイノベーションは、消費者、企業、そして社会全体に変革をもたらす可能性を秘めているとして評価されました。
Fast Company誌の編集長であるブレンダン・ヴォーン（Brendan Vaughan）氏は次のように述べています。
「『Next Big Things in Tech』は、今最も注目すべきテクノロジーを紹介するだけでなく、今後数年間のトレンドを予見するものでもあります。このリストを読者の皆さまと共有できることを嬉しく思うとともに、受賞者の皆さまのビジョンとイノベーションに祝意を表します」
チェック・ポイントは、Fast Company誌の「Next Big Things in Tech 2025」リストに選出されたことに加え、TIME誌とStatistaによる「
World’s Best Companies of 2025（世界で最も優れた企業 2025年版）」、Newsweek誌とStatistaによる「
America’s Best Cybersecurity Companies（アメリカで最も信頼できるサイバーセキュリティ企業）」に選出されたほか、Fast Company誌の「
World Changing Ideas 2024（世界を変えるアイディア 2024年版）」リストにも選ばれるなど、
数々の評価を受けています。
本プレスリリースは、米国時間2025年10月14日に発表された
プレスリリース（英語）をもとに作成しています。
チェック・ポイントについて
チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ（
https://www.checkpoint.com/）は、デジタルトラストのリーディングプロバイダーとして、AIを駆使したサイバーセキュリティソリューションを通じて世界各国の10万を超える組織を保護しています。同社のInfinity Platformとオープンガーデン型エコシステムは、防止優先のアプローチで業界最高レベルのセキュリティ効果を実現しながらリスクを削減します。SASEを中核としたハイブリッドメッシュネットワークアーキテクチャを採用するInfinity Platformは、オンプレミス、クラウド、ワークスペース環境の管理を統合し、企業とサービスプロバイダーに柔軟性、シンプルさ、拡張性を提供します。Check Point Software Technologiesの全額出資日本法人、チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ株式会社（
https://www.checkpoint.com/jp/）は、1997年10月1日設立、東京都港区に拠点を置いています。
ソーシャルメディア アカウント
・Check Point Blog:
https://blog.checkpoint.com
・Check Point Research Blog:
https://research.checkpoint.com/
・YouTube:
https://youtube.com/user/CPGlobal
・LinkedIn:
https://www.linkedin.com/company/check-point-software-technologies/
・X:
https://x.com/checkpointjapan
・Facebook:
https://www.facebook.com/checkpointjapan
将来予想に関する記述についての法的な注意事項
本プレスリリースには、将来予想に関する記述が含まれています。将来予想に関する記述は、一般に将来の出来事や当社の将来的な財務または業績に関連するものです。本プレスリリース内の将来予想に関する記述には、チェック・ポイントの製品およびソリューションならびにLakeraの製品およびソリューションに関する見通し、Lakeraの機能を活用し統合する当社の能力、エンドツーエンドのAIセキュリティスタックを提供する当社の能力、チェック・ポイントの新たなGlobal Center of Excellence for AI Security設立に関する記述、そして買収の完了に関する記述が含まれますが、これらに限定されるものではありません。これらの事項に関する当社の予想および信念は実現しない可能性があり、将来における実際の結果や事象は、リスクや不確実性がもたらす影響によって予想と大きく異なる可能性があります。本プレスリリースに含まれる将来予想に関する記述に伴うリスクや不確実性は、2025年3月17日にアメリカ合衆国証券取引委員会に提出した年次報告書（フォーム20-F）を含む証券取引委員会への提出書類に、より詳細に記されています。本プレスリリースに含まれる将来予想に関する記述は、本プレスリリースの日付時点においてチェック・ポイントが入手可能な情報に基づくものであり、チェック・ポイントは法的に特段の義務がある場合を除き、本プレスリリース記載の将来予想に関する記述について更新する義務を負わないものとします。
本件に関する報道関係者からのお問い合わせ
チェック・ポイント広報事務局 （合同会社NEXT PR内）
Tel: 03-4405-9537 Fax: 03-6739-3934
E-mail: checkpointPR@next-pr.co.jp
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
