「カオナビ」の勤怠管理機能と、「ez-PCLogger」がAPI連携開始
株式会社カオナビ
株式会社カオナビ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長CEO：佐藤 寛之、以下：当社）が提供するタレントマネジメントシステム「カオナビ」の勤怠管理機能「カオナビ勤怠」と、株式会社ニッポンダイナミックシステムズ（本社：東京都世田谷区、代表取締役社長：平山 武司）が提供する「ez-PCLogger」がAPI連携を開始しました。
「ez-PCLogger」は、ネットワーク接続されているPCのログオン＆ログオフ情報を自動で収集できるサービスです。今回のAPI連携により、「ez-PCLogger」で収集した情報が「カオナビ勤怠」に自動で反映されるようになりました。PCの利用時間と打刻時間に大きな乖離が生じた場合、「カオナビ勤怠」のアラート機能で確認できるようになるため、サービス残業の防止や不適切な勤怠のリスクの早期発見が可能になります。
[画像:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/30113/301/30113-301-836c0d6869f16c7fa2c797a24e39e059-1200x630.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■ 企業の勤怠管理における課題解決を支援
近年、働き方改革への関心の高まりや、テレワークなどの多様な働き方の広がりに伴い、企業は労働時間を正確に把握することを重視しています。「カオナビ勤怠」が「ez-PCLogger」とAPI連携することで、従業員による打刻データとPCの利用データが組み合わされ、実働時間との乖離を防止し、より正確な勤怠管理を実現します。これにより、日々の勤怠管理が効率化されるだけでなく、企業のコンプライアンスを向上し、従業員が安心して働ける環境づくりに貢献します。
当社は今後も、「カオナビ勤怠」と他社サービスの連携を積極的に強化し、現場でより便利に、そして安全に利用できる環境を整えてまいります。
■ 「ez-PCLogger」について
「ez-PCLogger」は、客観的な記録として活用できるPCログオン＆ログオフ情報収集に特化した低コストなサービスです（1名あたり月額108円[税抜] ※ご利用人数100名までの場合）。データを集約するサーバは、クラウド／オンプレミスの選択が可能です。さまざまな勤怠管理システムと連携可能で、企業規模や業界を問わず、社員の自己申告による勤務報告の妥当性をチェックすることができます。また、2018年秋の販売開始から、早くも110,000ライセンスを突破。現在、多くのお客様にご採用いただいております。
＜ez-PCLogger ：
https://www.nds-tyo.co.jp/ez-pclogger/＞
■ 株式会社ニッポンダイナミックシステムズ 概要
所在地：東京都世田谷区桜新町2-22-3
設立：1969年8月15日
代表者：代表取締役社長 平山 武司
事業内容 ：システムインテグレーション、クラウドソリューション&パッケージ開発・販売、要求開発コンサルティング
会社HP ：
https://www.nds-tyo.co.jp/
■ タレントマネジメントシステム「カオナビ」について
「カオナビ」は、個の力を最大化し組織を強くするタレントマネジメントシステムです。蓄積された従業員一人ひとりの経験、評価、スキル、希望などのデータをAIと掛け合わせ、人材育成・配置などの戦略人事を加速させます。さらに、労務・勤怠管理の機能も備え、戦略的な意思決定から日々の業務効率化まで一貫して支援します。
＜カオナビ ：
https://www.kaonavi.jp/＞
■ 株式会社カオナビについて
当社は、タレントマネジメントシステムのリーディングカンパニーとして、「“はたらく”にテクノロジーを実装し、個の力から社会の仕様を変える」というパーパスを掲げています。その実現に向けて策定したビジョン「Talent intelligence」のもと、データとAIの力で人的資本（Talent）に知性（intelligence）をもたらし、タレントマネジメントを次のステージへと進化させます。そして、「個」の力を最大限に引き出すプラットフォーマーとして、組織、そして社会を革新し続けます。
＜会社HP ：
https://corp.kaonavi.jp/＞
所在地 ：東京都渋谷区渋谷2-24-12 渋谷スクランブルスクエア 38F
設立 ：2008年5月27日
代表者 ：代表取締役社長CEO 佐藤 寛之
事業内容：タレントマネジメントシステム「カオナビ」、予実管理システム「ヨジツティクス」の開発・販売・サポート
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
