【現研・第425回 新経営具体化研究会】『TSMC創業者 張忠謀（モリス・チャン）の物語』開催のご案内
現研ジャーナル（株式会社 現代経営技術研究所）
創立60周年を迎えた現代経営技術研究所による研究会の最新情報を公開
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株式会社 現代経営技術研究所（本社：東京都文京区、代表取締役所長：大槻裕志）による研究会「新経営具体化研究会」の新着情報をご案内いたします。
■第425回 新経営具体化研究会TSMC創業者 張忠謀（モリス・チャン）の物語
講師： 九州産業大学 名誉教授
朝元 照雄氏
日時： 2025年11月17日（月）15:00～17:00
開催方式：Zoomによるオンライン開催
TSMCは半導体の受託製造（ファウンドリー）市場のシェア６割以上、最先端半導体市場のシェア９割以上を占め、支配的な地位を強化しています。2025年7-9決算も凄まじく、売上高が前年同期比30.3％増の9899億台湾ドル（約4.8兆円）。最終利益39.1％増の4523億台湾ドル（約2.2兆円）。当期利益率は46％であり、ＡＩ向け先端半導体を追い風に増収増益を７四半期続けています。
これ程の競争力を築いた真髄はどこにあるのか。それを読み解くためにTSMC創業者の張忠謀（モリス・チャン）の物語を朝元照雄氏に語っていただきます。アップルを語るにはスティーブ・ジョブズの存在が欠かせないように、TSMCを理解するには張忠謀（モリス・チャン）の戦いの軌跡とその経営思想を洞察することが必須です。
朝元照雄氏は台湾企業戦略研究の第一人者であると共に著名なTSMCウォッチャーです。氏が語る張忠謀（モリス・チャン）の物語に耳を傾けて日本産業の重要なパートナーであるTSMCの企業行動を一歩深く解明したいと思います。
第2部では、TSMCがその中心かつ最先端にいる2ナノ半導体を巡る世界の攻防を、ラピダスの今後への考察を交えながら、氏の分析と予測をうかがいます。
是非のご参加をお勧めします。
- 張忠謀（モリス・チャン）の物語- ２ナノ半導体を巡る世界の攻防- 質疑応答
講師プロフィール：朝元照雄氏（あさもとてるお）
1950年生まれ。筑波大学大学院社会科学研究科博士課程修了・博士（経済学）。株式会社日立製作所技術部主任・副参事、ハーバード大学フェアバンク東アジア研究センター客員研究員、九州産業大学 経済学部教授・同大学院経済・ビジネス研究科教授を経て、九州産業大学名誉教授。
主著は『現代台湾経済分析』勁草書房、1996年；『台湾経済論』（共編）勁草書房、1999年；『台湾の経済開発政策』（共編）勁草書房、2001年；『台湾の産業政策』（共編）勁草書房、2003年；『開発経済学と台湾の経験』勁草書房、2004年；『台湾農業経済論』（共著）税務経理協会、2006年；『台湾経済入門』（共編）勁草書房、2007年；『台湾経済読本』（共編） 勁草書房、2010年；『台湾の経済発展』勁草書房、2011年；『台湾の企業戦略』勁草書房、2014年；『台湾企業の
発展戦略』勁草書房、2016年；『発展する台湾企業』勁草書房、2018年など。
■ お申し込みについて
本研究会は会員制にて運営しておりますが、今回に関しましては、日本の半導体産業・その関連産業および当テーマに強い関心をお持ちの企業の方々や専門家・研究者の方々を無料招待いたします。下記よりお申し込みください。
詳細を見る
■ 現研・新経営具体化研究会について
株式会社 現代経営技術研究所（略称：現研＝げんけん）はシンクタンク機能を持つ経営コンサルティング会社です。1965年に鈴木成裕により設立され、本年7月1日に創業60年を迎えました。
1971年発足ー新しい経営を具体化するための実践面に焦点を当てて
新しい経営を具体化するための実践面に焦点を当て、方法開発、事業・業務の革新、特定領域への分析の深化をはかることを狙いとして1971年発足。経営企画、人事・教育、情報システム、研究開発、生産、製造、財務問題など各領域にわたって新たな方法の探索、当面する諸課題の解決策を検討します。実務的な視点からテーマを設定し、講師を囲んで共同討議をするスタイルで開催を続けてきました。
【 会社概要 】
会社名 ： 株式会社 現代経営技術研究所
代表者 ： 代表取締役所長 大槻 裕志
所在地 ： 東京都文京区本郷2-27-17 ICNビル4F
設立 ： 1965年7月
【 事業内容 】
・事業・経営構想、戦略策定
・事業開発・ビジネスモデル改革
・変革プロジェクト指導
・人事制度設計
・企業理念・行動指針の作成・リニューアル
・製造次世代化
・教育研修
・プロジェクト型研修
・グローバル型研修
・グローバル経営の幹部育成
・タレントマネジメント指導
・研究会・セミナーの企画・運営
【 お問い合わせ先 】
現代経営技術研究所
メール：hongo@gen-ken.co.jp
電話 ：03-3813-7338
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
